SIGNATE、経済産業省「デジタルスキル標準」に準拠した学習コースを新規リリース!

株式会社SIGNATE

From: PR TIMES

2023-03-27 13:46

~経済産業省によるデジタル推進人材育成プログラム「マナビDX Quest」にも採用される「SIGNATE Cloud」にて受講可能~

AI開発・運用、DX人材育成を手掛ける株式会社SIGNATE(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齊藤 秀、読み方:シグネイト、以下 SIGNATE)は、DX推進のための人材育成クラウドサービス『SIGNATE Cloud』にて、本年4月より経済産業省「デジタルスキル標準」に対応した「DXリテラシー標準入門コース」「DXリテラシー標準準拠コース」「DX推進スキル標準(ビジネス職)準拠コース」「DX推進スキル標準(データサイエンティスト職)準拠コース」の提供を開始いたします。



[画像1: (リンク ») ]

■企業内でのスキルマップや人材育成計画の策定に対応した新コース
「デジタルスキル標準」は、ビジネスの現場で必要とされるデジタルスキルを包括的にカバーしており、この標準を指針としながら社員教育を行うことで、自社をDXレディな状態へ進めることができます。

【コース詳細】
[表: (リンク ») ]


これらのコースが搭載される『SIGNATE Cloud』は、経済産業省によるデジタル推進人材育成プログラム「マナビDX Quest」にも採用されており、ご導入いただくことで同水準の社員教育を実現可能です。

▼『SIGNATE Cloud』に関するお問い合わせ
(リンク »)

■デジタルスキル標準 について
経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」とは、デジタル技術を活用するために必要なスキルや能力を定義したもので、全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準「DXリテラシー標準」と、DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準「DX推進スキル標準」から成ります。
クラウド技術やデータ分析技術、プログラミング、セキュリティなど、デジタル技術を使った業務が増え、今後ますますデジタル技術が進化する中で、デジタルスキル標準を理解し必要なスキルを身につけることは、企業や個人の生き残りにも直結する重要な課題です。

■SIGNATE Cloud( (リンク ») )について
『SIGNATE Cloud』は、導入企業350社以上、累計受講者数53,000人超のDX人材育成サービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるデジタル推進人材育成プログラム『マナビDX Quest』や、広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等でもご活用いただいています。スキル計測、スキルアップ講座、コンペティションの3つの機能とユーザーフレンドリーな受講UXを通して社員の学びを促進し、企業のDX推進を人材育成からサポートします。

SIGNATEは、『SIGNATE Cloud』を使ったオンライン学習によるスキル定着から、ご要望にあわせたハンズオンでの実践研修まで、DX人材育成におけるトータルサポートが可能です。また『SIGNATE Cloud』にはテスト機能があり、研修開始前と終了後の受講生のスキル計測を実施し、研修成果の評価を行うことができます。

■SIGNATE( (リンク ») )について
SIGNATEは“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DX推進における「人が足りない」という社会課題の解決を目指すベンチャー企業です。約86,000人(2023年3時点)のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど複数の事業を展開しています。

■会社概要
[画像2: (リンク ») ]

社 名 : 株式会社SIGNATE(SIGNATE Inc.)
本 社 : 東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE(WeWork内)
資本金 : 2.8億円(資本準備金1.8億円含む/2022年8月1日時点)
代表者 : 代表取締役社長 齊藤秀
URL  : (リンク »)

■Press Releaseに関するお問い合わせ
株式会社SIGNATE 広報担当 田辺
Tel:03-4361-2454
E-mail:info@signate.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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