ドローン国家ライセンス取得のための登録講習機関 活動開始についてお知らせ -- 東京工芸大学「ドローン・サイエンス研究会」

東京工芸大学

From: Digital PR Platform

2023-05-22 14:05




東京工芸大学(学長:吉野弘章、所在地:神奈川県厚木市、以下、本学)ドローン・サイエンス研究会(以下、本研究会)は、「株式会社先端技術無人航空機トレーニングセンター(以下、AUTC)」の分校である「AUTC東京⼯芸⼤学ドローン・サイエンス研究会⽀部」として登録講習機関活動を開始します事を、お知らせいたします。(登録講習機関 事務所コード T0232010)




 今後、国家ライセンス(技能証明)取得時に実地試験が免除となる講習を行います。対象は研究会の設立の趣旨に準じて、在学生ならびに関係者を原則限定として実施します。本学厚木キャンパスは神奈川県厚木市飯山南に位置しています。講習場となるエリアは、広大なグラウンドと地上7階建ての体育館内部となります。この環境はドローンの操縦技術の習得に最適な場といえます。

 本学は以前からドローンで撮影した画像を利用して、電気設備の管理や農産業の植生状態の確認などの実験や研究に取り組んできました。大学内にドローン・サイエンス研究会の支部を設立するという構想が具現化したのは、こうした取り組みを向上していくためです。

 本学は、「時勢の必要に応ずべき写真術の実技家及び研究家を養成し、併せて一般社会における写真術の向上発達を図る」という建学の精神のもと、日本初の写真専門の高等教育機関として1923年に設立されました。本研究会は、先端の技術を利用して、社会の発展に寄与する本学の建学の精神にまさに合致するものです。

 創立100周年を迎えた現在、ドローンは多岐にわたる分野で重要な技術として社会に位置づけられるようになってきました。本学は、建学の精神を継承しつつ、ドローン技術を活用した撮影、SfMを用いた画像処理(フォトグラメトリ)、測量、3D構築・造形などの分野で社会に貢献できる人材の育成を目的に、本研究会の活動を展開していきます。また、本研究会では学内施設で完結する講習と試験を通じて「無人航空機操縦者技能証明(二等)」の取得を目指し、学生の研究者としてのスキル向上を支援していきます。
 東京工芸大学は、これからもテクノロジー(工学)とアート(メディア芸術)を融合し、未来への挑戦を続けてまいります。


■無人航空機操縦者技能証明(国家資格)
 無人航空機を飛行させるために必要な技能(知識及び能力)を有することを証明する資格制度です。
 【URL】 (リンク »)

■東京工芸大学
 東京工芸大学は1923(大正12)年に創立した「小西寫眞専門学校」を前身とし、当初からテクノロジーとアートを融合した無限の可能性を追究し続けてきました。2023年に創立100周年を迎えました。 
 【URL】 (リンク »)

■株式会社先端技術無人航空機トレーニングセンター
 無人航空機の操縦ライセンスに関する講習機関の運営および教育・指導・資格認定等を行います。
 【URL】 (リンク »)

■東京工芸大学のドローンに関する活動

 【URL】
 ・社会人として'第二の刃'になる!と将来を見据えて挑戦(2022.2.26 )
   (リンク »)
 ・ドローンで撮影した動画が公開されました(2023.5.9)
   (リンク »)





▼本リリースに関するお問い合わせ
 学校法人東京工芸大学 総務・企画課 広報担当
 TEL:03-5371-2741
 MAIL:university.pr@office.t-kougei.ac.jp

【リリース発信元】 大学プレスセンター (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  2. セキュリティ

    最新調査が示すセキュリティ対策の「盲点」とは?|ゼロトラスト、生成AI、サプライチェーンリスクの実態

  3. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  4. セキュリティ

    失敗しない「脱PPAP」とは?主要ソリューション5つを徹底比較してわかった勘所

  5. ビジネスアプリケーション

    調査結果が示す「生成 AI 」活用によるソフトウェア開発の現状、ツール選定のポイントも解説

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]