個人認証アプリ「Qwi」のアイデンティティマーケティングを活用した、ChargeSPOTのキャンペーンを開始!

株式会社Qwi

From: PR TIMES

2023-05-25 13:30

2023年6月1日より、上限1000枚でアプリケーションQwi内で公開。

株式会社Qwi(本社:東京都新宿区、代表:小川涼)(以下当社)は、モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」を展開する、株式会社INFORICH(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋山 広宣)と連携し、Z世代の若者に向けて、モバイルバッテリーの特別利用料金での提供を行います。
当社の強みである「学生というアイデンティティにクリティカルなマーケティング」を活用し、「ChargeSPOT」をZ世代の方々に届けたいという思いから、この度のキャンペーンが実現しました。



■ 提携の目的
アプリケーションQwiは、利用者が全て学生であるという特徴を持っています。新たにアカウント登録の際に学生かどうかを認証する必要があることから、Qwi内では学生に向けたアイデンティティマーケティングが実現するのです。
今回配布されるクーポンは学生のみが使える学割クーポンとして提供され、Z世代がChargeSPOTを使ってみるきっかけとなり、登録者の増加、ひいては顧客のLTVの向上を目指してまいります。

▼アプリケーションQwiのダウンロード
(リンク »)
[画像1: (リンク ») ]

■ 本キャンペーンの内容について
以下の手順で、ChargeSPOTで使用可能なクーポンが発行されます。
アプリケーションQwi内で発行されるクーポンコードを入手する

ChargeSPOTのアプリケーション内でクーポンコードを入力する

ChargeSPOTで利用可能なクーポンが発行される



クーポン内容:3時間未満の利用料金が無料となる、360円クーポン
※3時間以上ご利用の場合、差額料金が発生いたします。またクーポン金額に満たないご利用料金の場合、差額は返金されません。
キャンペーン開始日:2023年6月1日(木)
※クーポン利用期限:2023年6月1日(木)~8月31日(木)
クーポン上限:先着1000枚
※本キャンペーンはクーポン枚数の上限に達し次第、予告なく終了いたします。


■ ChargeSPOTのサービスについて
モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」。レンタル方法は「ChargeSPOT」対応アプリでバッテリースタンドのQRをスキャンするだけの簡単操作。日本全国47都道府県に設置されており、グローバルでも香港、タイ、台湾とエリアを拡大中です。
外出時にスマホの充電が足りない・・・そんな時は「ChargeSPOT」。対応アプリから近くのバッテリースタンドを探してバッテリーを借り、別のバッテリースタンドに返却することができます。
[画像2: (リンク ») ]


■ iOS、Androidアプリケーション『Qwi』について
「Qwi App」は、弊社の独自の認証システムによって行う「学生認証」や学生個々人が興味を持つカテゴリーのサービスを検索することが可能なアプリケーション(以下、アプリ)です。このアプリでは、プロモーション利用時に店舗でQRコード提示(ワンタイム表示)できる他、連携しているサービスのオンライン認証に必要な「ワンタイムパスワード」を取得することができるなどの機能があります。

アプリ名   : Qwi
URL     : (リンク »)
提供開始日  : 2022年3月6日(日)
対応OS    : iOS、Android
利用料金   : 無料
運営・企画  : 株式会社Qwi
ダウンロード : (リンク »)

[画像3: (リンク ») ]



■ 企業向け認証API『Qwi API』について
「Qwi API」は、企業向けにオンライン上で簡単な認証APIを提供しています。このAPIでは従来かかっていた認証のコストを無くし、処理に時間をかけないことで顧客離脱を防ぎます。また、APIの導入の初期費用がいらないためZ世代へのアイデンティティマーケティングをリスクなく試作できるツールです。このAPIでは、主にサブスクリプション型のサービスやECでの利用、公共交通機関の定期発行での利用を目的としています。

Qwi API 公式HP :  (リンク »)
[画像4: (リンク ») ]



■ 店舗型企業向けQRコード認証システム『Qwi for business』について
「Qwi for business」は、実店舗でのクーポン利用や認証に利用できるiOS, iPad OS, Android向けアプリです。
このアプリは、主に飲食店やアパレル店での利用を目的としています。
[画像5: (リンク ») ]


プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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