AR開発のプレティア、株式会社電通グループと共同で日本国内における生活者へのAR浸透度調査を実施

プレティア・テクノロジーズ株式会社

From: PR TIMES

2023-05-30 11:00

AR技術の研究開発及びARクラウドプラットフォーム「Pretia」、ARコミュニケーションサービスを提供するプレティア・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役:牛尾湧、以下「プレティア」)は、株式会社電通グループ(以下「電通グループ」)と共同で、全国15~59歳の計1,000名を対象に、「AR浸透度調査」(以下「本調査」)を実施しました。



[画像1: (リンク ») ]

1回目の調査となる本調査では、特にAR体験の企画・開発者への示唆を提供することを目的に、エンターテインメントやマーケティングなど今後益々活用の場の拡大が見込まれるARについて、現状の使用経験者や認知率、生活者が期待する機能など将来の可能性等について調査しました。


■ 本調査の主なファインディングス
AR機能の使用経験者は半数を超え、さらにAR利用者を100とした場合、6割はARと認識せずにAR機能を利用。
年齢が若いほどAR認知、関心は高い。特に10代は他の年代を大きく上回る。


多く利用されている機能は「ゲーム/エンタメ」「エフェクト」だが、今後期待されている機能は「ユーティリティ」「情報」「ナビ」機能。


若年層ほど実生活へ有用なAR機能への関心が高く、今後の普及拡大に期待が高い。


ARによって、カスタマージャーニーが変わる。
ARは、購入プロセスにおいて、「興味・関心」に寄与するだけでなく「検討」にまで影響を与えている。ARにより、トライアル意向の向上や購入・利用の選択肢に挙がるきっかけに。


体験設計のポイントとなるARの価値は、「楽しい・ワクワク」「遊び心・クリエイテビティ」などの感性刺激や、「非日常/世界観」。



プレティアは、本調査を通じて得られた結果・知見をもとに、AR開発者に向けたプロダクト開発、ARを活用した体験・製品の開発を通じ、AR技術の普及、グローバル展開を進めてまいります。



■ 各ファインディングスの詳細
1. AR機能の利用経験者は半数を超える。

AR利用者を100とした場合、6割はARと認識せずにAR機能を利用している。
年齢が若いほどAR認知、関心は高い。特に10代は他の年代を大きく上回る。

 ARの概念を提示したうえで認知・利用状況を確認すると、ARの認知率は6割半ば。どのようなものかまで理解している人は4割弱。体験したことがある人は2割弱にとどまる。
 しかし、質問内容を機能を切り口にして聴取すると、利用経験者は半数に至り、世の中ではARと認識せずに利用している人も多いことが窺える。

[画像2: (リンク ») ]


[画像3: (リンク ») ]


[画像4: (リンク ») ]

※Appendix:図表3のAR「認知者」や「体験者」の定義
以下2つの質問の回答を組み合わせて、より実態に即したARの浸透率を把握。
質問1. ARとは何か :Q.あなたは、AR(拡張現実)をご存知ですか。
質問2. ARの個別機能:Q.以下のAR(拡張現実)の機能や体験をご存知ですか。また、これまでに利用したことはありますか。

※1. AR認知者:
ARの認知あり、またはARが何かは知らないが機能は認知ありと回答
→【質問1】で認知あり or 【質問2】のいずれかの機能認知あり

※2. AR認識利用者:
ARだと認識し、機能問わず体験ありと回答
→【質問1】で認知あり

※3. ARと認識していない利用者:
「ARを体験したことはあるか」と聞かれて、体験したことはないと回答するが、個別の機能を呈示すると体験したことがあると回答
→【質問1】で体験したことはないと回答するものの、【質問2】ではいずれかの機能で体験あり

[画像5: (リンク ») ]


2.多く利用されている機能は「ゲーム/エンタメ」「エフェクト」だが、今後期待されている機能は「ユーティリティ」「情報」「ナビ」機能。

「デバイスの画面を通して、家具や家電の配置や大きさを確かめられる」「デバイスの画面を通して、服や靴のサイズ感の確認、眼鏡・腕時計などの試着ができる」などのユーティリティ関連機能や「飲食店のメニューにデバイスをかざすと、実物が映し出されて見た目やボリュームなどを確認できる」などの情報関連、「デバイスの画面を通して、町中に目的地への行先を表示させ、道案内をしてくれる」のナビ機能が関心の高い項目として上位に挙がる。
 また、10代~20代で利用経験が高く、特に男性10代はゲーム/エンタメやユーティリティ、エフェクト/フィルターの他、情報やナビ、ARグラスなど多くの項目について利用経験率が2割を超える。

[画像6: (リンク ») ]

[画像7: (リンク ») ]

[画像8: (リンク ») ]

[画像9: (リンク ») ]



3. 若年層ほど実生活へ有用なAR機能への関心が高く、今後の大きな普及に期待できる。

全体的に10代の関心が高い結果となっているが、特に女性10代の機能全般への関心が高い傾向が見て取れる。また、ユーティリティを始めとして撮影する写真や動画への加工(エフェクト/フィルター)やデバイスをかざして演出などの情報が投影される機能(ゲーム/エンタメ、情報)、ナビは男性よりも女性の方が関心が高い。
[画像10: (リンク ») ]

[画像11: (リンク ») ]



4. ARによって、カスタマージャーニーが変わる。
ARは、購入プロセスにおいて、「興味・関心」に寄与するだけでなく「検討」にまで影響を与えている。
AR試着機能や購入前に家具のサイズをARでシミュレーションできる機能などを提供することで、トライアル意向の向上や、購入・利用の選択肢に挙がるきっかけに。

 ARはカスタマージャーニーにおいて「興味・関心」「情報収集行動」への貢献が高い。また、商品購入やARを搭載・活用したサービス利用については、「家具」「飲食店/カフェ」「食品」で購入・利用の選択肢/候補への影響度も他と比べて高い傾向にある。

[画像12: (リンク ») ]

[画像13: (リンク ») ]


同時期に実施した定性調査でも同様に、ARのカスタマージャーニーへの影響を裏付ける結果が出た。自宅でメガネの試着や家具の配置を試せるARアプリの体験者によると、「複数店舗行き来する手間が省ける」「営業時間・滞在時間に縛られずに試せる」「今までの自分では試さないような商品も検討しやすい」点が魅力的に感じられ、予め候補の商品・物件が絞り込めることで実際に訪れる店舗数を減らすことができ、買物の手間を削減できると満足度の高い結果となった。一方、ARによる「コスメ」お試しは購入決定にまでは影響はしないものの、トライアルのきっかけになったことがわかった。ブランド認知に関わらず生活者にリーチできる可能性を示唆している。

よって今後は、ARを含めたユーザージャーニー全体の体験設計が重要になっていくと考えられる。
[画像14: (リンク ») ]

[画像15: (リンク ») ]



5. ARによってもたらされる体験の価値は、「楽しい・ワクワク」「遊び心・クリエイテビティ」などの感性刺激や、「非日常/世界観」。

生活者はARのアプリケーションに楽しさやクリエイティビティなどを期待している。ユースケース別で重要度は変わると考えられるが、感性を刺激する「ワクワク」がある体験を企画・設計することが重要。
[画像16: (リンク ») ]


[画像17: (リンク ») ]



■ 調査概要
【定量調査】
目的:世の中におけるARの「認知」や「利用実態」の現状把握。ARが持つ価値・ベネフィットを把握し、今後の浸透策や活用方法の検討を行う。

対象エリア:日本全国

対象者条件:15~59歳

サンプル数:1,000ss(エリア×性年代人口構成比で割付回収)

調査手法:インターネット調査・調査期間 :2022年11月25日~11月28日

調査機関:株式会社電通マクロミルインサイト



【定性調査】
目的:ARの「利用実態」を把握し、ARならではの価値や魅力点を探る。

対象エリア:全国

実施グループ:2グループ(1グループ3ss)

対象者条件:AR体験者

調査手法:オンライングループインタビュー

調査期間:2022年12月13日、16日

調査機関:株式会社電通マクロミルインサイト




■ 会社概要
「共に達成する喜びを届ける」をミッションに、グローバルに向けたARクラウドおよびARサービスの企画・開発を行っているスタートアップ企業。AR謎解きゲームから事業をスタートし、現在は独自のコンピューティング技術を実装したARクラウドプラットフォーム「Pretia」の開発・社会実装を事業の柱とする。

会社名:プレティア・テクノロジーズ株式会社
所在地:東京都品川区西品川1-1-1 住友不動産大崎ガーデンタワー9階 TUNNEL TOKYO
事業内容:ARサービスの企画・開発・運営事業
URL: (リンク »)


■本件に関するお問い合わせ先
プレティア・テクノロジーズ株式会社
広報担当 伊藤
mail: info@pretia.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]