テレビ番組だけでなく配信コンテンツの評価もわかる“視聴質”サービス『コンテンツカルテ』の提供を開始

株式会社ビデオリサーチ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：望月 渡)は、テレビ番組の評価サービスの『テレビ番組カルテ』をリニューアルする形で、動画コンテンツにおける視聴者からの評価や、他の動画コンテンツとの評価の比較、定点観測ができる“視聴質”サービス『コンテンツカルテ』の提供を開始いたします。なお、初回の2023年5月調査の結果は7月10日にご提供予定です。



(リンク »)



昨今、動画配信サービスの充実や視聴方法の変化など、生活者のメディア視聴環境は多様化しており、メディアの価値の測定方法も複雑化しています。当社ではこれまで『テレビ番組カルテ』として、テレビ放送における約280番組の“視聴質”を把握することができるサービスを提供してまいりました。視聴者の番組に対する視聴頻度・継続意向割合・好感度・視聴感（イメージ）・満足度など、番組の総合評価のデータサービスとして長く活用されています。この度『コンテンツカルテ』としてリニューアルすることで、番組認知・番組視聴積極度・視聴経路も把握することが可能となり、また、テレビ番組だけでなく、動画配信プラットフォームで視聴できるオリジナルコンテンツも同様に、他動画コンテンツとの比較で強みを把握することや、定点観測で視聴者の評価の変化を捉えることができるようになります。詳細は別添資料をご参照ください。

なお、本サービスは当社保有の日本最大級のマーケティングデータ『ACR/ex』の調査回答者から対象者を抽出しています。今後は『ACR/ex』の調査項目や、『ACR/ex』内で調査をしている『テレビタレントイメージ調査』を使って、生活者意識やタレントの親和性を掛け合わせた動画コンテンツ評価機能の実用化も目指します。

ビデオリサーチは、メディアを取り巻く環境の変化に伴う動画視聴形態の多様化に合わせて、動画コンテンツの価値を示す方法として、視聴率に加え“視聴質”を計測する取り組みを進めております。「見るを、見つめる。」を基本理念に、今後もテレビを含む動画コンテンツの価値測定に努め、生活者に正しく最良な情報をお届けすることで社会に貢献してまいります。


【別紙資料】
■『コンテンツカルテ』　サービスについて
調査概要（リニューアル後と現在の比較）



(リンク »)



ポイント① 視聴環境の変化に合わせ、新たに調査対象番組、調査項目を追加

動画配信サービスの充実や視聴方法の多様化など、動画コンテンツの視聴環境が変化している実態を踏まえ、動画配信プラットフォームで視聴できるオリジナルコンテンツも調査対象とします。また、調査項目として「番組視聴経路」を新たに追加することで、動画コンテンツごとの視聴実態をよりリアルに把握できるようにします。

ポイント② 調査頻度の倍増で、対象動画コンテンツが大幅に増加

調査頻度が年2回から年4回になり、対象となる動画コンテンツが増えます。これまでの約280番組の対象番組に加え、4月、10月クールの新番組＋情報番組＋バラエティ番組の調査を行っていましたが、新たに設けた調査回で、7月、1月クールの新番組（主にドラマ）＋動画配信プラットフォームの配信コンテンツの調査を行います。

ポイント③ サンプル拡大でより詳細な分析が可能に

当社保有の日本最大級のマーケティングデータ『ACR/ex』の調査回答者から対象者を抽出することで、調査回答者数を約800人から約2,000人へ大幅に増加させることができ、より詳細な分析が可能となります。

ポイント④ すぐにスコアが分かるダッシュボードの導入

お気軽に調査データをご利用いただくために、ブラウザで閲覧できる分析プラットフォーム「Tableau Cloud※」で提供します。動画コンテンツ間のスコア比較やターゲット間比較など、見たい情報をワンクリックでどなたでも分かりやすくご確認いただけます。

「Tableau Cloud※」のダッシュボードイメージ

(リンク »)


※「Tableau Cloud」はエンタープライズレベルの完全ホスティング型クラウドベースの分析プラットフォームです。Tableauはお客様がデータを見て理解することを支援しており、データと分析のエンドツーエンドのプラットフォームとして、日本では株式会社セールスフォース・ジャパンが提供しています。（参考： (リンク ») ）


●株式会社ビデオリサーチ（ (リンク ») ）
株式会社ビデオリサーチは、テレビを含めた動画ビジネスを支えるデータ分析＆システム会社です。テレビ視聴率データを提供する調査機関として1962年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。