株式会社シンフィールドが発足した「社会をよくする企業応援プロジェクト」に参画
ビジネスチャット「Chatwork」（ (リンク ») ）を提供するChatwork株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役CEO：山本 正喜、以下、Chatwork）は、株式会社シンフィールド（東京都千代田区、代表取締役：谷口晋也、以下、シンフィールド）が発足した「社会をよくする企業応援プロジェクト」に参画し、「島耕作」を「Chatwork」特任アンバサダーに起用したことをお知らせします。
今後、「Chatwork」のサービスサイトや広告デザイン等に「島耕作」が登場し、コミュニケーションの円滑化やDX推進に関するご紹介を行っていきます。
[画像1: (リンク ») ]
「島耕作」特任アンバサダー就任特設ページ
(リンク »)
「島耕作」と『島耕作シリーズ』（原作：弘兼憲史 / 講談社）について
「島耕作」は、1983年に講談社の青年漫画誌「モーニング」に「課長 島耕作」の主人公として登場しました。ビジネスパーソンのリアリティや当時の社会経済・政治情勢を描きながら、困難を乗り越え出世していく姿を描いた同シリーズは、累計発行部数4,700万部を超え、現在でも連載を続ける人気漫画シリーズです。（2023年3月14日時点）
特任アンバサダー起用の背景と狙い
Chatworkは、国内利用者数No.1（*1）のビジネスチャット「Chatwork」を展開しており、メール、電話、会議にかわる次世代のビジネスコミュニケーションツールとして、企業の業務効率と生産性向上を支援しています。
特に、日本企業の99.7％を占める中小企業における生産性向上は急務の課題です。その中で、DXに取り組む上での課題として、DXに関する人材不足が一番の要因としてあげられ、その次にDXへの理解不足や何から始めてよいかわからないなど、”意識や認識の部分”も課題となっています。（*2）
また、IT投資をしない中小企業よりも、積極的に行う中小企業の方が売上高・経常利益率とも有意に高いことがわかっています。（*3）
[画像2: (リンク ») ]
（*1） Nielsen NetView 及びNielsen Mobile NetView Customized Report 2022年5月度調べ月次利用者（MAU:Monthly Active User）調査。調査対象はChatwork、Microsoft Teams、Slack、LINE WORKS、Skypeを含む47サービスをChatwork株式会社にて選定。
（*2） 独立行政法人中小企業基盤整備機構「中小企業の DX 推進に関する調査(令和４年５月)」
（*3） 中小企業庁「中小企業・小規模事業者の現状と課題」
このような背景からChatworkでは、中小企業にとって必要不可欠な存在であるDXやITに、より親しみやすさや身近さを感じてもらいたいという思いを込めて「島耕作」の特任アンバサダー就任を決定しました。
今後、「Chatwork」のサービスサイトや広告等に「島耕作」が登場し、コミュニケーションの円滑化やDX推進に関する紹介を行ってまいります。
「社会をよくする企業応援プロジェクト」について
株式会社シンフィールドは、マンガを活用して企業の集客支援するマンガマーケティング(R)事業を通して、「世の中を分かりやすくし、情報格差をなくす」というミッションを掲げています。大手企業をはじめ約1,000社以上へのサービス提供実績があり、「社会をよくする企業応援プロジェクト」では、社会課題の解決や社会貢献に対する想いをもった企業を、IP（Intellectual Property=知的財産）の力で支援することを目的としています。
その第一弾IPとして参画した「島耕作シリーズ」に対する、「1社無報酬支援キャンペーン」にChatworkが選出されたことで、このたびの特任アンバサダー就任が実現しました。
Chatwork株式会社について
「働くをもっと楽しく、創造的に」をコーポレートミッションとして掲げるChatwork株式会社は、国内利用者数No.1（*1）のビジネスチャット「Chatwork」の提供を主力事業として展開しています。「Chatwork」は、中小企業を中心とした民間企業、教育機関、官公庁など39.7万社以上に導入され（2023年3月末日時点）、各組織の生産性向上やコミュニケーション活性化に貢献しています。
代表取締役CEO ：山本 正喜（やまもと まさき）
会社設立 ：2004年11月11日
事業内容 ：ビジネスチャット「Chatwork」の提供
コーポレートサイト ： (リンク »)
ダウンロードサイト ： (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
ビジネスチャット「Chatwork」（ (リンク ») ）を提供するChatwork株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役CEO：山本 正喜、以下、Chatwork）は、株式会社シンフィールド（東京都千代田区、代表取締役：谷口晋也、以下、シンフィールド）が発足した「社会をよくする企業応援プロジェクト」に参画し、「島耕作」を「Chatwork」特任アンバサダーに起用したことをお知らせします。
今後、「Chatwork」のサービスサイトや広告デザイン等に「島耕作」が登場し、コミュニケーションの円滑化やDX推進に関するご紹介を行っていきます。
[画像1: (リンク ») ]
「島耕作」特任アンバサダー就任特設ページ
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「島耕作」と『島耕作シリーズ』（原作：弘兼憲史 / 講談社）について
「島耕作」は、1983年に講談社の青年漫画誌「モーニング」に「課長 島耕作」の主人公として登場しました。ビジネスパーソンのリアリティや当時の社会経済・政治情勢を描きながら、困難を乗り越え出世していく姿を描いた同シリーズは、累計発行部数4,700万部を超え、現在でも連載を続ける人気漫画シリーズです。（2023年3月14日時点）
特任アンバサダー起用の背景と狙い
Chatworkは、国内利用者数No.1（*1）のビジネスチャット「Chatwork」を展開しており、メール、電話、会議にかわる次世代のビジネスコミュニケーションツールとして、企業の業務効率と生産性向上を支援しています。
特に、日本企業の99.7％を占める中小企業における生産性向上は急務の課題です。その中で、DXに取り組む上での課題として、DXに関する人材不足が一番の要因としてあげられ、その次にDXへの理解不足や何から始めてよいかわからないなど、”意識や認識の部分”も課題となっています。（*2）
また、IT投資をしない中小企業よりも、積極的に行う中小企業の方が売上高・経常利益率とも有意に高いことがわかっています。（*3）
[画像2: (リンク ») ]
（*1） Nielsen NetView 及びNielsen Mobile NetView Customized Report 2022年5月度調べ月次利用者（MAU:Monthly Active User）調査。調査対象はChatwork、Microsoft Teams、Slack、LINE WORKS、Skypeを含む47サービスをChatwork株式会社にて選定。
（*2） 独立行政法人中小企業基盤整備機構「中小企業の DX 推進に関する調査(令和４年５月)」
（*3） 中小企業庁「中小企業・小規模事業者の現状と課題」
このような背景からChatworkでは、中小企業にとって必要不可欠な存在であるDXやITに、より親しみやすさや身近さを感じてもらいたいという思いを込めて「島耕作」の特任アンバサダー就任を決定しました。
今後、「Chatwork」のサービスサイトや広告等に「島耕作」が登場し、コミュニケーションの円滑化やDX推進に関する紹介を行ってまいります。
「社会をよくする企業応援プロジェクト」について
株式会社シンフィールドは、マンガを活用して企業の集客支援するマンガマーケティング(R)事業を通して、「世の中を分かりやすくし、情報格差をなくす」というミッションを掲げています。大手企業をはじめ約1,000社以上へのサービス提供実績があり、「社会をよくする企業応援プロジェクト」では、社会課題の解決や社会貢献に対する想いをもった企業を、IP（Intellectual Property=知的財産）の力で支援することを目的としています。
その第一弾IPとして参画した「島耕作シリーズ」に対する、「1社無報酬支援キャンペーン」にChatworkが選出されたことで、このたびの特任アンバサダー就任が実現しました。
Chatwork株式会社について
「働くをもっと楽しく、創造的に」をコーポレートミッションとして掲げるChatwork株式会社は、国内利用者数No.1（*1）のビジネスチャット「Chatwork」の提供を主力事業として展開しています。「Chatwork」は、中小企業を中心とした民間企業、教育機関、官公庁など39.7万社以上に導入され（2023年3月末日時点）、各組織の生産性向上やコミュニケーション活性化に貢献しています。
代表取締役CEO ：山本 正喜（やまもと まさき）
会社設立 ：2004年11月11日
事業内容 ：ビジネスチャット「Chatwork」の提供
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