Jストリームは、NPAW社と読売テレビエンタープライズ社によるOTTサービスのQoE計測トライアルで独自の解析を実施 今後のQoE解析への協力OTT事業者を募集

株式会社Jストリーム

From: valuepress

2023-09-22 15:00

株式会社Jストリームは、Nice People At Work Inc. と株式会社読売テレビエンタープライズ が実施した、OTTサービスに対するQoE計測トライアルに参加し、独自のQoE解析を実施したことをお知らせします。

報道関係者各位
2023年9月22日
株式会社Jストリーム

------------------------------
Jストリームは、NPAW社と読売テレビエンタープライズ社による
OTTサービスのQoE計測トライアルで独自の解析を実施
~ 今後のQoE解析への協力OTT事業者を募集 ~
------------------------------

株式会社Jストリーム(東証グロース:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は、Nice People At Work Inc.(スペイン・バルセロナ:以下、NPAW社 (リンク ») )と株式会社読売テレビエンタープライズ(東京都:代表取締役社長:梅田 尚哉 以下読売テレビエンタープライズ社 (リンク ») )が実施した、OTTサービス※1に対するQoE計測トライアル※2に参加し、独自のQoE解析を実施したことをお知らせします。

■今回のQoE解析の手法と意義
従来のQoE解析では、平均値等による解析のみを行っていました。しかし、この方法では、視聴体験の悪いユーザを正確に把握できないという問題がありました。そのため、今回の解析では、視聴体験に対する独自のクラス分けを実施し、その出現回数を数え上げる方法により、より正確にユーザの状況を把握することができました。

視聴セッションを、バッファリングおよびエラー状況により、5つのクラス(エラー発生、高レベルバッファリング、中レベルバッファリング、低レベルバッファリング、無バッファリング)に分類します。
それぞれのクラスの出現数を、次のような視点で集計し、問題点の洗い出しを行います:
•国別、県別、ISP別、ネットワーク種類(固定、モバイル、VPN)
•日別、時間別

洗い出される問題点としては以下のようなものがあります
•IPアドレス制限(ジオ制限)のエラー
•特定OS・バージョンにだけに起こるエラー
•特定ISPへの配信不良

■協力OTT事業者の募集と、今後の取組について
Jストリームでは、今後、国内における動画視聴のQoEをより正確に把握するために、今回の手法の精度を上げていく予定です。このために、QoE解析に協力していただけるOTT事業者を募集いたします。具体的には、QoE観測データを開示していただければ、それに対する弊社独自のレポート作成を無償で行います。

【QoE解析へのご協力に関するご連絡先】
(リンク »)
項目を「その他」とし、内容を「QoE解析について」としてご連絡ください

※1:OTTサービス
OTTとは「Over The Top」の略称であり、インターネット回線を通じて、メッセージや音声、動画コンテンツなどを提供する、通信事業者以外の企業のことを、OTT事業者と呼びます。OTTサービスは様々であり、動画配信サイトのYouTube、Netflixや、SNSサービスのFacebook、Xなど、多様なサービスが含まれます。
※2:QoE計測トライアル
NPAW Suite Video Analyticsを利用し、OTTサービスのQoE計測を行いました。


■株式会社Jストリームについて
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名(商号): 株式会社Jストリーム (英文: J-Stream Inc.)
証券コード : 4308(東証グロース)
代表者   : 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
事業内容  :
(1)ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
(2)ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
(3)デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
(4)ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
(5)広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
(6)1から5に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL    :  (リンク »)

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. クラウドコンピューティング

    生成 AI の真価を引き出すアプリケーション戦略--ユースケースから導くアプローチ

  2. セキュリティ

    セキュリティ担当者に贈る、従業員のリテラシーが測れる「情報セキュリティ理解度チェックテスト」

  3. セキュリティ

    クラウドネイティブ開発の要”API”--調査に見る「懸念されるリスク」と「セキュリティ対応策」

  4. セキュリティ

    5分で学ぶCIEMの基礎--なぜ今CIEM(クラウドインフラストラクチャ権限管理)が必要なのか?

  5. セキュリティ

    従業員のセキュリティ教育の成功に役立つ「従業員教育ToDoリスト」10ステップ

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]