01月18日(木) AndTech WEBオンライン「次世代二次電池の最新開発動向」Zoomセミナー講座を開講予定

AndTech

From: PR TIMES

2024-01-10 17:46

株式会社AndTech  技術顧問  加藤 尚之 氏 にご講演をいただきます。

株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる次世代二次電池での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「次世代二次電池」講座を開講いたします。

次世代二次電池の候補として、主に全固体電池、ナトリウムイオン電池、リチウム硫黄電池に注目し、現在の開発状況や課題を学習するとともに、今後の量産までの展開を予想!
本講座は、2024年01月18日開講を予定いたします。 詳細: (リンク »)




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Live配信・WEBセミナー講習会 概要


テーマ:次世代二次電池の最新開発動向
開催日時:2024年01月18日(木) 13:00-17:00
参 加 費:39,600円(税込) ※ 電子にて資料配布予定
U R L : (リンク »)
WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)


セミナー講習会内容構成


 ープログラム・講師ー
株式会社AndTech  技術顧問  加藤 尚之 氏


本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題


 二次電池一般、リチウムイオン電池の課題、次世代二次電池の可能性を把握できる。


本セミナーの受講形式


 WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
 詳細は、お申し込み後お伝えいたします。

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株式会社AndTechについて


 化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
 幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
 弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
 「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
 クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
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株式会社AndTech 技術講習会一覧


一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
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株式会社AndTech 書籍一覧


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本件に関するお問い合わせ


株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)


下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)



【講演主旨】
近年、廃棄物削減やリユース/リサイクルが叫ばれる中で、使用される電池は使い捨ての一次電池から、再充電可能な二次電池への用途が拡大されています。これまで二次電池は、鉛電池、Ni-Cd電池、Ni水素電池、リチウムイオン電池が世の中で使用されていますが、特に、リチウムイオン電池はモバイル機器の普及により、二次電池のメインプレーヤに位置付けされています。このリチウムイオン電池も開発されてから30年以上経過し、性能や特性もそろそろ限界に来ています。
そこで、ポストリチウムイオンとして、新たな次世代二次電池の台頭が期待されています。本講座では、次世代二次電池の候補として、主に全固体電池、ナトリウムイオン電池、リチウム硫黄電池に注目し、現在の開発状況や課題を学習するとともに、今後の量産までの展開を予想します。
さらに、現行のリチウムイオン電池の材料を改良することにより、性能アップを図る試みも行われており、こちらの開発も見逃せない状況です。本講座では、次世代電池として電池系だけでなく材料にも注目していきます。
【プログラム】
1.リチウムイオン電池
 1-1 リチウムイオン電池の課題
 1-2 ポストリチウムイオンとは?
    (電池系、材料系)
2.全固体電池の開発動向
 2-1 硫化物系固体電解質
 2-2 酸化物系固体電解質
 2-3 高分子系固体電解質
 2-4 開発状況
    ・概略
    ・日産、トヨタ、ホンダの取組み
 2-5 課題
3.ナトリウムイオン電池の開発動向
3-1 世界の開発状況
3-2 電池性能
3-3 課題
4.リチウム硫黄電池の開発動向
 4-1 世界の開発状況
 4-2 電池性能
 4-3 課題
5. 電池材料の開発動向
 5-1 正極材
 5-2 負極材
 5-3 電解液
6. まとめ
質疑応答
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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