施工現場をデジタル空間で再現する「建設DXソリューション」、数社でご導入いただきました!

石井土木

From: PR TIMES

2024-03-22 21:08

~丁張・測量が煩雑、関係者同士の意思疎通が困難、手戻り作業が頻発――そんな問題を解決に導く「建設DXソリューション」の導入・活用が進んでおります~



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株式会社石井土木(本社:宮城県仙台市青葉区、代表:土田 勝広)は、弊社提供の建設DXソリューションが建設会社数社にてご導入いただいたことをお知らせします。

本サービスでは、3Dレーザースキャナーを用いて取得した「現況地盤スキャンデータ」と、設計図書を基に制作した切土・盛土・仮設構造・躯体の「BIM/CIMモデル」を統合することで、施工予定地と全く同じものをデジタル空間内に出現させる「デジタルツイン」を構築し、データ納品します。

弊社はデジタルツイン技術を活用したDXソリューション事業を通じて様々な案件に携わってまいりました。本プレスリリースではその実績及び成果を2つの事例、インフラ強化及び文化財復旧をもってご紹介します。

■導入事例1:橋脚補強工事
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ライナープレートを用いた場合のデジタルツイン
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シートパイルを用いた場合のデジタルツイン[画像4: (リンク ») ]
図面と重ね合わせた平面投影図
本案件では、主要幹線道路の橋脚補強工事(五洋建設様)に先立ち、同様に地上型レーザースキャナーによる現況スキャンデータの取得とノイズ処理を行いました。
スキャンデータを基に土工事計画と交通規制計画のモデリングを実施、工法に応じた複数パターンのデジタルツインを制作し、データ納品しました。
河川に隣接している、雑草や雑木が生い茂っている、道路幅が狭い…という困難が予想される現場でしたが、綿密なノイズ処理により原地盤を明確化することで施工計画が格段に立てやすくなりました。
ご依頼主様からは「工事の進行に伴う様々なシナリオを視覚的に把握し、効率的な意思決定を行うことができる。今後の施工計画や協議シーンでぜひ活用したい」との声をいただき、別現場のデジタルツイン化を追加でご依頼いただけました。

■導入事例2:文化財復旧工事
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石垣全景のスキャンデータ
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石垣崩落箇所のスキャンデータ1.[画像7: (リンク ») ]
石垣崩落箇所のスキャンデータ2.
本案件では、先の地震災害により被災した文化財の復旧工事(清水建設様)の事前調査及び分析を目的として、地上型レーザースキャナーを用いて1ヶ月にわたり現況スキャンデータの取得とノイズ処理を綿密に実施し、データ納品しました。
石垣同士のかみ合わせ力が低下することによる変位(はらみ出し)箇所を事前に把握することができました。さらに、ラベリングされた石垣個々の崩落前後比較により、地震による崩落メカニズム解析を立体的に行うことが可能になりました。
ご依頼主様からは「損傷箇所を多角的かつ詳細に検証でき、今後の修復作業の計画に役立つ」との声をいただきました。

デジタルツインを用いたトータルシミュレーションを行うことにより、最適な施工プランを立案することができ、合意形成の迅速化・生産性向上・工期短縮・コスト低減・原材料のロス率減少・危険箇所や干渉部分といった不整合箇所の発見等、実に様々な効果が期待できます。

両事例は、デジタルツイン技術が文化財の保護及びインフラの安全性向上といった困難な課題をデジタル空間で再現し、最適解を模索するための強力なツールとして有用であることを示しています。
現在も複数の会社様からご依頼及びお問い合わせを頂戴しており、複数のプロジェクトが進行中です。弊社は今後もこの技術を駆使し、建設業界のさらなるDX推進に貢献してまいります。
直近の制作事例
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基盤整備工事のデジタルツイン[画像9: (リンク ») ]
基盤整備工事の平面投影図
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水路安全対策工事(蓋掛け工)のデジタルツイン[画像11: (リンク ») ]
水路安全対策工事(フェンス設置工)のデジタルツイン
本プレスリリースをご覧になりご興味を持たれたら、お気軽に弊社までご連絡ください。図面からBIM/CIMモデルを制作して欲しい、現況スキャンを行って欲しい、ICT建機用設計データを制作して欲しい…等、どんなご依頼でも結構です。
あなたの現場のDX化サポートを、私たち石井土木にお任せください!


■配信者情報
株式会社石井土木について株式会社石井土木は1996年に仙台市で創業し、建設会社として長年にわたり社会インフラの整備に貢献してまいりました。
近年では3Dマシンコントロールシステム搭載バックホウ・BIM/CIM・3Dレーザースキャナーといった最先端のテクノロジーを他社に先駆けて業務に導入・内製化しました。これにより、測量・設計・施工・維持管理等のプロセスを効率化し、労働生産性・施工品質向上を実現するだけでなく、労働環境の改善や安全性の確保にも大いに貢献しています。

弊社に関する詳細情報は下記ボタンを押下し、公式サイトをご覧になってください。


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本社所在地
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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