“コールをエールに” freee認定アドバイザー向け「あんしん士業電話サポート」を開始

フリー株式会社

From: Digital PR Platform

2024-04-01 13:00


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フリー株式会社(本社:東京都品川区、CEO:佐々木大輔、以下「freee」)はfreee認定アドバイザーを対象に「あんしん士業電話サポート」を開始しました。
「あんしん士業電話サポート」はfreee会計・freee人事労務のプロダクトについて電話で予約なしにお問い合わせいただけるサポート窓口です。
オンラインでの対応に加えて電話サポートを提供することで、freee認定アドバイザーの事業所の皆様のすぐに解決したい疑問にスピーディーにお答えいたします。

■freee会計とfreee人事労務について予約なしで電話サポートが可能に










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※画像内に事務所名が記載されているため一部加工をしております。



かねてより、多くのfreee認定アドバイザーの方々から「困ったときに電話で気軽に問い合わせをしたい」「freeeの利活用に関する相談をしたいが、チャットだとむずかしい」等の声をいただいていました。また、会計事務所向けイベントfreee Advisor Day2023の会場に設置した皆様からのご要望を自由に書いていただく「#freeeに願いを」のコーナーでも「電話対応お願いします」の声をいただきました。
今回提供を開始する「あんしん士業電話サポート」では、freee会計・freee人事労務のプロダクトについて専任サポートスタッフが皆様の状況をお伺いしながら、操作やトラブル解決のみならずfreeeプロダクトの活用についてもご相談を承ります。必要に応じてZoomを利用して画面共有を行いながらサポートを実施します。
freee認定アドバイザーの皆様の疑問にスピーディーに対応することで、事務所の業務効率を上げ、さらにはfreeeプロダクトの活用アイデアに繋がることを目指しています。

■freee認定アドバイザー制度について
freeeでは兼ねてより、会計事務所や税理士・社労士を始めとした士業及び財務コンサルティング会社(以下、「アドバイザー」)と協力し、スモールビジネスの可能性を広げるべく価値提供を続けてまいりました。
その活動のひとつ「freee認定アドバイザー制度」は、freeeの提供する製品・サービスを活用して会計事務所・税理士事務所・社労士事務所の業務効率化と売上向上を実現するとともに、日本のスモールビジネスの発展に貢献するパートナープログラムです。
認定アドバイザーとして登録を希望する会計事務所、税理士事務所、社労士事務所などに対し、5段階の評価でfreee会計の習熟度評価を行なっています。1〜5までの星で表され、星の数が多いほど習熟度が高いため、freeeユーザーが自社にとって適切な認定アドバイザーを探す際の一つの指標になります。
これらの認定アドバイザーについては「freee税理士検索」でキーワード・エリア・依頼内容から検索していただくことが可能です。

freee税理士検索: (リンク »)

■今年も会計事務所向けイベント「freee Advisor Day2024」を福岡・大阪・東京で開催


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6月に国内最大級の会計事務所向けイベント「freee Advisor Day2024」を福岡・大阪・東京の3会場で開催します。
「freee Advisor Day2024」は会計業界の皆様に「これまでの取り組み」を振り返り、各所との関わりの中で生まれた成功体験や今後の取り組みを共有し合うことで、改めて進化を実感していただくことを目的に開催します。
また、今年も直接顔を合わせて対話できるようオフライン会場のみで開催し、新たな未来への取り組みのイメージを膨らませていただけるような「体験」コンテンツを多数用意しています。
<開催日時>
福岡会場:6月5日(水)12:00〜18:00
大阪会場:6月13日(木)11:30〜18:00
東京会場:6月19日(水)11:30〜18:00
<申込方法>
下記リンクよりご登録ください。
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<freee Advisor Day2024オフィシャルサイト>
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■フリー株式会社 会社概要
会社名:フリー株式会社
代表者:CEO 佐々木大輔
設立日:2012年7月9日
所在地:東京都品川区大崎1-2-2アートヴィレッジ大崎セントラルタワー 21階
URL: (リンク »)
<経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識>: (リンク »)
<フリー株式会社最新の求人一覧>: (リンク »)

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。


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