多拠点ビジネスの潜在力を引き出す「ABILI(アビリ)」を提供する ClipLine株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:高橋 勇人、以下「当社」)は、株式会社住宅産業研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役:関 博計、以下「住宅産業研究所」)がABILI Clipを導入し、ハウスメーカーの新入社員などを対象とした研修事業の一部をデジタル化し、効率化と受講生の理解深化に取り組むことをお知らせします。
[画像1: (リンク ») ]
概要
不動産業界、特にハウスメーカーの営業社員は、取り扱う商材の特性上、高度な専門知識と顧客対応能力が求められます。企業は近年、社員の知識習得のため、研修プログラムの拡充や実践的なシミュレーションを通じたトレーニングなどを積極的に採用しています。しかし、社内の人手不足などが原因で、多くの企業が十分な研修が実施できていない状況です。
住宅産業研究所ではこのような業界の状況に対応するため、不動産業界の情報網や市場調査などを元に得た抱負な知見やノウハウを活かし、ハウスメーカーの新入社員などを対象とした研修事業を展開しています。従来、研修はテキストやテスト用紙など、紙媒体を郵送して実施する通信教育形式で行ってきましたが、郵便料金の値上げや管理コストの増加、時間が多くかかることが課題でした。
これらの課題を解決するため、このたびABILI Clipを導入し、研修プログラムの刷新を図りました。研修方法を、オンラインと対面を適切に組み合わせることで、コストと時間の削減、また理解の促進を同時に実現します。
[画像2: (リンク ») ]
オンライン研修の一例
研修は、大きく知識編とスキル編の2つに分かれています。どちらも受講生が講義動画を視聴する点は同じですが、知識編は視聴した後で問題を出題します。受講生は回答用紙を撮影してアップロードし画面上で講師が添削を行います。紙を撮影してデジタルにするだけで各段にスピードアップが実現でき、個別のフィードバックや進捗管理もしやすくなります。
[画像3: (リンク ») ]
[画像4: (リンク ») ]
[画像5: (リンク ») ]
[画像6: (リンク ») ]
[画像7: (リンク ») ]
研修講師 音地 常弘 様のコメント
以前は紙で通信教育をしていたので、発送業務を始めとした研修以外のオペレーションの負担が大きかったのですが、今はその作業がなくなり、コスト削減と時短が実現できています。
また、基本知識の講義を動画化して、現地での研修は特定の企業向けにカスタマイズされた研修をしたり、受講生のレベル別に研修形態を分けたりと、より柔軟な形で研修ができるようになりました。
動画視聴があれば、新人が何もできないまま放っておかれるということがなくなりますし、それだけでも良かったと思いますが、私はもとより、受講生が研修後に誰でも商材を売れる状態を目指して研修を行っていますので、さらに品質の高いフォロー体制を作って受講生のサポートをしていきたいと思っています。
さらに詳しい記事はこちらでお読みいただけます。
(リンク »)
インタビュー動画はこちら。
(リンク »)
[動画: (リンク ») ]
住宅産業研究所について
1976年に設立。特に低層住宅に関する調査、分析、研究やその内容を元にしたセミナー、コンサルティング、研修や講師派遣などを行っているほか、会員企業向けに住宅情報誌「TACT」を毎月発行しています。
企業URL: (リンク »)
ABILI Clipについて
短尺動画などのコンテンツと双方向のコミュニケーションの仕組みを活用し、「経営層」「ミドル層」「現場」全ての課題を解決する実行支援システムです。スタッフの役割・能力に応じた適切な教育や業務徹底に加え、デジタル上でのナレッジマネジメントを実現します。
サービス紹介動画 (リンク »)
ClipLine株式会社について
ミッション:「できる」をふやす
代表者 :代表取締役社長 高橋 勇人
設 立 :2013年7月11日
所在地 :〒101-0035 東京都千代田区神田紺屋町 15 グランファースト神田紺屋町 5F
資本金 :4億円(資本準備金含む。2023年8月31日現在)
企業URL : (リンク »)
サービスサイト: (リンク »)
事業内容 :多拠点ビジネスの潜在力を引き出す「ABILI(アビリ)」の開発・運営、及び経営コンサルティング
本件に関するお問い合わせ
ClipLine株式会社 担当:井上
TEL:03-6809-3305
Email: pr@clipline.jp
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。