チェック・ポイント、Harmony Email & Collaborationに特許を取得した新機能を追加

チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社

From: PR TIMES

2024-04-22 16:16

特許取得の「統合検疫機能」を含む新たな4機能を追加。電子メール管理で効率性と生産性を向上。

AIを活用したクラウド型サイバーセキュリティプラットフォームのプロバイダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ(リンク ») ">Check Point Software Technologies Ltd.、NASDAQ:CHKP、以下チェック・ポイント)は、米国時間2024年4月11日、Check Point Harmony Email & Collaborationポートフォリオを強化する新たなメールセキュリティ機能を発表しました。この新機能には、特許を取得した統合検疫機能、DMARCモニタリング機能、アーカイブ機能、そしてスマートバナー機能が含まれます。2023年以降、チェック・ポイントはHarmony Email & Collaboration向けに75を超える新機能をリリースし、増大するサイバー攻撃の脅威と戦うための防止的対策により、コラボレーションメールのセキュリティを強化してきました。また、これらの新機能を含め、高度な脅威に対する先進的な保護が単一の運用画面上で可能になっています。

高度なサイバー防御技術が台頭しているにも関わらず、電子メールは、フィッシング詐欺、マルウェア、ビジネスメール詐欺(BEC)などのサイバー攻撃の主要な経路であり続けています。リンク ») ">CISAの評価によると、悪意あるメールを受信してから最初の10分以内に、84%の従業員が機密情報を含む内容を返信したり、なりすましのリンクや添付ファイルを開いたりして、攻撃者の罠にかかっていました。フィッシング攻撃はAIによってさらに強化され、より説得力を増しているため、企業が電子メールのセキュリティを最優先に考えることが極めて重要になっています。電子メールセキュリティ部門のバイスプレジデントであるギル・フリドリック(Gil Friedrich)は、次のように述べています。
「私たちは電子メールセキュリティソリューションのリーディングプロバイダーとして、アーカイブとDMARCの機能による完全なセキュリティを一貫して提供することに尽力しているだけでなく、統合検疫機能に関する最近の米国特許など運用面も含めたイノベーションを推進しています。脅威アクターたちが電子メールを武器化する新たな方法を見つけている中で、私たちは、どこでフィッシングが発生しようともその巧妙な手口にプロアクティブに対抗できる、包括的な360度のセキュリティソリューションの先駆者であり続けます」電子メールをベースとした脅威の複雑化に伴い、AIを活用した検知メカニズムなどの高度な保護戦略が求められています。リンク ») ">Check Point Infinity Platformの一部であるHarmony Email & Collaborationには、次のような機能が含まれます。
- 統合検疫機能:この特許取得済みの機能によって、管理者とエンドユーザーはMicrosoftとHarmony Emailの両方から隔離されたすべてのメールを単一の画面上で閲覧し復元することができます。これによってメールの管理が簡素化され、管理者の労力やエンドユーザーの余計なストレスが軽減されます。
- DMARCモニタリング:厳格なDAMRCポリシーを維持することによって、業務に影響を与えることなく、企業やブランドの評判を保ち、顧客やパートナーへのなりすまし攻撃を防ぐことができます。
- アーカイブ:すべての社内メールや送受信メールを何年にもわたって保存することが可能になり、さらに競合他社製品からアーカイブをインポートしたり、DR(ディザスタリカバリ)や法的なユースケースに対応したりすることができます。
- スマートバナー:ポリシーの適用を促進したり、疑わしいメール、わずかに悪意の感じられるメールなどを正確に報告したりするなど、メール内の表示でユーザーに直接サイバーセキュリティ教育を行います。

以下は、世界中のお客様の声です。北アメリカ:カムループス市のインフラ&セキュリティ担当マネージャー、Pitor Baltakis 氏
「Check Point Harmony Email & Collaborationによって、毎月数千通以上のメールがブロックされています。これらのメールがブロックされていなければ、いずれかがクリックされ、ランサムウェア攻撃や個人情報の盗難、あるいはそれ以上の事態を引き起こした可能性もあります。フィッシングやBECメールの増加に直面する中で、私たちはより安心して業務に取り組んでいます」アジア太平洋地域:eSIX社のCEO、Kinson Chan氏
「チェック・ポイントとの提携によって、最も包括的で効果的なソリューションがもたらされました。私たちがチェック・ポイントを選んだのは、サイバーセキュリティ業界における高い評価、包括的なセキュリティソリューションを提供する能力、そして新たな脅威に後れをとらないよう全力で取り組む姿勢があるからです」EMEA地域:マルベーリャ市議会の新技術サービス部門責任者、Jose Alonso Ayllon Gutierrez 氏
「チェック・ポイントは、強力なセキュリティ保証による設定の容易なセキュリティ環境を、他のソリューションに比べて実に経済的な価格で提供してくれました。これにより、私たちは成長し、目標を達成することができます。夜眠れるようにしてくれるソリューションへの投資こそ、最善の投資なのです」

本機能は、国内のユーザー様もいますぐお使いいただけます。

Harmony Email & Collaborationがどのようにお客様のビジネスを保護するかについて、詳しくはリンク ») ">こちらをご覧ください。リンク ») ">

本プレスリリースは、米国時間2024年4月11日に発表されたリンク ») ">プレスリリース(英語)をもとに作成しています。

チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ( (リンク ») )は、AIを活用したクラウド型サイバーセキュリティプラットフォームのリーディングプロバイダーとして、世界各国の10万を超える組織に保護を提供しています。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズは、積極的な防御予測とよりスマートで迅速な対応を可能にするInfinityPlatformを通じ、サイバーセキュリティの効率性と正確性の向上のためにあらゆる場所でAIの力を活用しています。Infinity Platformの包括的なプラットフォームは、従業員を保護するCheck Point Harmony、クラウドを保護するCheck Point CloudGuard、ネットワークを保護するCheck Point Quantum、そして協働的なセキュリティオペレーションとサービスを可能にするCheck Point Infinity Core Servicesによって構成されます。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社( (リンク ») )は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。

ソーシャルメディア アカウント
・Check Point Blog: (リンク »)
・Check Point Research Blog: (リンク »)
・YouTube: (リンク »)
・LinkedIn: (リンク »)
・X: (リンク »)
・Facebook: (リンク »)

本件に関する報道関係者からのお問い合わせ
チェック・ポイント広報事務局 (合同会社NEXT PR内)
Tel: 03-4405-9537 Fax: 03-6739-3934
E-mail: checkpointPR@next-pr.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    マンガで解説!情シスが悩む「Microsoft 365/Copilot」の有効活用に役立つ支援策

  2. 運用管理

    データベース管理の課題を一挙に解決!効率化と柔軟性を両立する新しいアプローチとは

  3. セキュリティ

    警察把握分だけで年間4000件発生、IPA10大脅威の常連「標的型攻撃」を正しく知る用語集

  4. セキュリティ

    セキュリティに対する意識や対策状況の違いが浮き彫り--日米豪における情報セキュリティの実態を調査

  5. ビジネスアプリケーション

    AIエージェントの課題に対応、生成AIの活用を推進するための5つのデータガバナンス戦略

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]