ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社は、がん研究や患者さんへの想いをつなぐ15日間のチャリティバイク(自転車)・ライドイベント「Continent 2 Continent 4 Cancer」(C2C4C)を毎年実施しています。日本で4回目の開催となる今年は10月1日~10月15日にかけて、約60名の社員ががんと闘う患者さんへの想いを胸に、日本各地(約1,800キロ)をリレー形式で走り抜けます。このライド・イベントとともに全社、そして社会を巻き込みながら支援の輪を広げようと、6月3日から10月29日の期間で、がん患者さん支援のための募金活動を行います。この募金とブリストル・マイヤーズ スクイブからの寄付金を合わせた総額が、認定NPO法人キャンサーネットジャパン(以下、CNJ)に支援金として届けられます。
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C2C4Cは、2014年に米国で始まり、2016年には欧州、2021年には日本、そして2022年からラテンアメリカでもスタートしました。この活動を通じて、これまでにがん研究のために集まった世界中からの寄付金は1,600万ドル以上にのぼります。日本では、昨年のC2C4Cを通じて、約2,300万円がCNJに支援金として届けられました。
ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社代表取締役社長のスティーブ・スギノは次のように述べています。「私たちは、『One BMS』として、がんが存在する限り、決して立ち止まることはありません。C2C4Cは、バイク・ライドや募金を通じて、ブリストル マイヤーズ スクイブの全社員が、がんで亡くなった方やがんと闘う大切な人に想いをつなぐ機会を提供しています。」
CNJの常務理事・古賀真美氏は「ブリストル マイヤーズ スクイブが実施するC2C4Cのパートナーを3年連続で務めることができ、大変光栄に思います。がん患者さんのための冊子の改訂やジャパンキャンサーフォーラムの開催など、がん患者さんやそのご家族に科学的根拠に基づいた情報を提供することができました。C2C4Cを通して、がん患者さんへの皆さまの温かいご支援とお気持ちに触れ、今後も、がん患者さん、ご家族に正しい情報をお届けすることでがんになっても生きがいのある社会の実現を目指す私たちのミッションを追求し続けていきたいとの想いを強くしています」と述べています。
今年は、日本、オーストラリア、中国、韓国、台湾、米国から60人の社員が参加予定で、これまで以上に多様で包括的なライドになります。中国、韓国、台湾からの参加は初めてとなります。
C2C4Cについて
「C2C4C」は、米国ではCoast 2 Coast 4 Cancer(海岸から海岸へ、がんを乗り越えるために)、欧州ではCountry 2 Country 4 Cancer(国から国へ、がんを乗り越えるために)、日本とラテンアメリカではContinent 2 Continent 4 Cancer(大陸から大陸へ、がんを乗り越えるために)を意味します。C2C4Cは2014年、がん研究に携わる米国社員が、「がんと向き合う人たちにもっと何かをしなければ」と強く感じたことから始まりました。現在、世界中のC2C4Cに30を超える国々から何百人もの従業員が参加しています。ライダーは厳しいトレーニングと募金活動に取り組み、がん患者さんやその家族のことを胸に刻みながらペダルを漕ぎます。
ブリストル マイヤーズ スクイブについて
ブリストル マイヤーズ スクイブは、深刻な病気を抱える患者さんを助けるための革新的な医薬品を開発し、提供することを使命とするグローバルなバイオファーマ製薬企業です。
詳細は、BMS.com、LinkedIn、Twitter、YouTube、FacebookおよびInstagramをご覧ください。
認定NPO法人キャンサーネットジャパンについて
1991年に、2人の医師が米国の乳がん患者向け冊子を翻訳・出版・無償配布したことをきっかけに発足。がん患者が本人の意思に基づき治療に臨むことができるように科学的根拠に基づく情報発信を行うことをミッションとして活動しています。2001年にNPO法人化。2007年1月に専用事務局を開設し、現在は東京と大阪を拠点に全国で活動を行っています。2016年8月認定NPO法人となりました。主たる活動は、各種がんについての啓発セミナー、全国のがん診療連携拠点病院等に設置されている「もっと知ってほしいシリーズ冊子」の制作、養成講座や認定試験などの教育事業の実施です。また希少がんを含むあらゆるがんに関する最新医療情報発信のため、2014年より毎年開催しているジャパンキャンサーフォーラムは、がん患者・家族のみならず一般市民を対象とした最大級のがん啓発イベントとなっています。これらの活動を通して、がん患者が自分らしくがんと向き合える社会を実現することを目指しています。
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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