Ｔ＆Ｄ保険グループの大同生命保険株式会社（社長：北原 睦朗、以下「大同生命」）と株式会社野村総合研究所（社長：柳澤 花芽、以下「ＮＲＩ」）は、ヘルスケアデータ活用に向けた実証実験を、本年１月から２月にかけて実施し、継続的な睡眠データのモニタリングにより参加者の６割以上が、睡眠に対する意識の高まりを実感したことがわかりました。
当該実験は、さまざまな疾患のリスク因子となる生活習慣のうち「睡眠」に着目し、大同生命とＮＲＩとの「予防・保障・改善の一体ソリューション開発」における共同検討の一環として実施したものです。社内公募により大同生命役職員１２４名が参加し、スマートフォンのアプリにより睡眠時間などのデータを取得するとともにアンケート調査を実施しました。
その結果、参加者の６割以上が睡眠に対する意識が高まったと回答するなど、継続的な睡眠データのモニタリングを通じて行動変容を促す可能性に期待できることが明らかとなりました。
引き続き、大同生命では顧客接点の拡大や新たな価値提供に向け、各種データを活用したソリューションの検討に取り組んでまいります。また、ＮＲＩは、ヘルスケアデータの収集・蓄積・分析を支援するソリューションの提供を通じて、保険会社における新たな商品・サービスの提供を支援してまいります。
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詳細は、大同生命ホームページでご確認いただけます。
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