大企業向けクラウドサービスを提供する株式会社ドリーム・アーツ(東京本社:東京都渋谷区、広島本社:広島県広島市、代表取締役社長:山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ)とTISインテックグループの株式会社ネクスウェイ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:松森 正彦、以下ネクスウェイ)(※2)は、2024年8月に多店舗オペレーション改革を支援するクラウドサービス「Shopらん(R)(ショップラン)/店舗matic(テンポマティック)」の導入実績が60,000店舗を突破したこと、またマーケット調査会社の株式会社富士キメラ総研(以下、富士キメラ総研)が発刊した「業種別IT投資/デジタルソリューション市場 2024年版」において、本部・店舗間コミュニケーションツール市場シェア63.6%でNo.1(※1)を獲得したことを発表します。
※1 富士キメラ総研「業種別IT投資/デジタルソリューション市場 2024年版」2023年ベンダーシェアより
※2 ネクスウェイは2008年より、ドリーム・アーツが開発する「ShopRunソフトウェアモジュール」を使い、「店舗matic」ブランドでサービスを共同で提供
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■ユーザーの声とともに進化を続け導入実績60,000店舗突破
Shopらん(R)/店舗maticはこれまでに数多くのチェーンストアを支援し、2024年8月の時点で利用店舗数が60,000店舗に到達。 店舗数拡大や事業成長を続けるユーザー企業のノウハウを「最良の手本」とし、頻繁にバージョンアップすることでさらなるサービスの進化を続けています。
また、Shopらん(R)/店舗maticは一般的なグループウェアや単なるタスクを管理するためのツールとは異なり、多店舗オペレーションを最適化することに特化。 標準機能の網羅性が高いことはもちろん、店舗での利用にも適応するモバイル端末UI、他製品との積極的な連携や多言語対応が「良い店舗運営」を実現するためのソリューションとして多くの顧客から高く評価されています。
■多店舗展開する企業の支持でShopらん(R)/店舗maticを運営するドリーム・アーツ/ネクスウェイが市場シェア63.6%でNo.1に
富士キメラ総研が2024年8月に発刊した「業種別IT投資/デジタルソリューション市場 2024年版」によると、2023年の本部・店舗間コミュニケーションツール市場において63.6%のベンダーシェアを獲得し、No.1となりました。 なお本調査は、多店舗展開を行う企業の本部・店舗間の円滑な情報共有や店舗運営の効率化を支援するSaaS市場のシステムを対象に調査したものです。
ドリーム・アーツとネクスウェイは、今後も企業の業務生産性向上を目指しさらなるパートナーシップを育んでまいります。
Shopらん(R)(ショップラン) / 店舗matic(テンポマティック)について (リンク »)
Shopらん(R)/店舗maticは、本部・店舗間コミュニケーションツール市場でシェアNo.1(※1)の本部-店舗間コミュニケーションに特化したクラウドサービスです。 本サービスはすかいらーくやアシックス、エディオンなど幅広い業種・規模で採用され、導入店舗数60,000店(海外含む)と数多くのユーザーにご利用いただいています。 Shopらん(R)/店舗maticは、サービス基盤としてマイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用し、利用規模の変化やコンテンツの増加にも柔軟に対応できる環境を実現しています。
株式会社ドリーム・アーツについて (リンク »)
1996年12月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。 「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決を ICT と「協創」でお手伝いしています。 大企業向け業務デジタル化クラウドSmartDB(R)(スマートデービー)、多店舗オペレーション改革を支援する「Shopらん(R)(ショップラン)」、大企業の働き方を変えるビジネスコックピット「InsuiteX(R)(インスイートエックス)」などのクラウドサービスを開発・提供しています。
株式会社ネクスウェイについて (リンク »)
ネクスウェイは、デジタルとアナログをつなぐ通信サービスとSaaSを提供する会社です。
情報の多くがクラウド上で処理される現在においても、なお私たちの生活はリアルな社会で営まれており、デジタルとアナログを結び付けることはますます重要になってきています。
ネクスウェイが提供するサービスを通じて情報を日本のすみずみまで届け、あらゆる人々が自分らしく働ける世界の実現を目指します。
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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