リアルタイム映像配信サービス『SENSYN CORE Monitor』を拡張-AI解析、センサー連携サービスを提供開始-

社会インフラDXのリーディングカンパニーである株式会社センシンロボティクス（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：北村 卓也、以下センシンロボティクス）は、リアルタイム映像配信サービス『SENSYN CORE Monitor』の機能を拡張し、顧客の課題に応じた「１．リアルタイム検知」および「２．センサー連携」に対応するソリューション開発サービスの提供を開始いたします。

『リンク ») ">SENSYN CORE』はAI×データ利活用を実現するアプリケーションAI開発プラットフォームです。ロボット制御、データ管理、AI解析などの各機能で構成しており、機能の組み合わせにより、短期間で目的に合わせたアプリケーション開発、現場業務の改善に早期に活かすことができます。今回はその一機能であるリアルタイム映像配信サービス『SENSYN CORE Monitor』の機能を拡張することで、幅広い顧客ニーズに対応できるようになります。

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撮影場所：福島ロボットテストフィールド

クラウド技術やインターネットの普及により、ネットワークカメラの初期コストが大幅に削減され、導入が容易となったことで、インフラ業界にも普及が進んでいます。また、遠隔で自動離着陸が可能なドローンの登場により、ドローンによる映像配信の自動化も進展しています。しかし、巡視業務においては、各デバイスから配信される映像を長時間監視することが必要となり、担当者に精神的・肉体的な負担がかかるという課題があります。

さらに、温度、圧力、ガス検知などの各種IoTセンサーが現場に配置されるケースも増加しています。これらを組み合わせることで、現場の状況をより正確に把握することができますが、監視カメラ等の映像配信と各種センサーからの情報は独立していることが多く、単独の情報では現場の状況を十分に把握できない場合があります。そのため、問題発生時の解決に時間を要することもあります。

これらの課題に対して、センシンロボティクスは『SESNSYN CORE Monitor』を活用し、遠隔配信される映像データをAIや他のセンサー情報と連携させることで、現場の常時モニタリングの自動化をサポートします。

【拡張機能について】

１．リアルタイム検知
『SENSYN CORE Monitor』で配信される映像データに対してリアルタイムに画像解析を実行することで、異常を即座に検知することが可能になります。課題に応じた開発を行うことで、以下のような検知が実現できます。

■火花検知システム（実例）
ネットワークカメラで撮影された動画データをもとに、薄暗い工場内で発生する火花の飛散をリアルタイムで自動検知し、火気禁止エリアでの火花を検知するとアラートを発報するシステムを開発

＜導入効果＞
・データ記録が残るため、作業時の注意喚起や安全対策を講じることができる
・火花検知以外にも、アルゴリズムを応用してさまざまな用途に活用可能


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リアルタイム検知は人的負荷の低減だけでなく、早期発見から初動までの時間短縮にも貢献します。

２．センサー連携
『SENSYN CORE Monitor』から配信される映像データに、現場に設置されたIoTセンサーから取得した情報を連携させることで、現場の状況をより正確に把握することができます。例えば、以下のような組み合わせが可能です。

■現場異常検知システム
IoTセンサーから取得したデータをAIが分析し、異常な挙動を検知した際には、ネットワークカメラで現場を自動的に録画します。さらに、映像データを解析することで、煙などを識別し、警告を発します。

＜導入効果＞
・人手では気付きにくい異常を早期に検出することが可能となり、迅速な対応によって事故のリスクを低減する効果が期待できます。


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センシンロボティクスは『SENSYN CORE』の開発プラットフォーム上に搭載されている各技術を活用することで今後も様々な現場の課題解決を推進していきます。


センシンロボティクスについて

センシンロボティクスは『社会の「当たり前」を進化させていく。』をミッションに掲げ、社会や企業が抱える課題を、AI×Dataの力で解決する社会インフラDXのリーディングカンパニーです。
日本、そして世界を支える社会・産業インフラの現場に存在する「労働力不足・安全に対するリスク・上昇するコスト」などの課題を、AIを始めとする最新のテクノロジーを駆使し、誰にでも扱えるデータ利活用のためのソフトウェアソリューションで解決します。 豊富なプロジェクトで得られたノウハウと、独自のソフトウェア開発プラットフォーム「SENSYN CORE」を活用し、コンサルティングからシナリオ策定、ビジネス実現性の評価、技術・システム開発、実業務への定着化まで一気通貫で支援、老朽化するインフラ点検や、少子高齢化による労働人口の減少、激甚化する災害といった社会課題を解決しサステイナブルな未来を実現していきます。

本社所在地：東京都品川区大井一丁目28番1号　住友不動産大井町駅前ビル4階
設立：2015年10月
代表：代表取締役社長 CEO　北村 卓也
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)