手軽に作成できるQGISプラグインを無料配布中！
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※ASTER-GDEMおよび日本水路協会頒布データを使用
中央開発株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田中誠）は、独自技術：微地形表現図「CI マップ」を開発し、2024年10月に公開しました。
この技術は、「収束度（Convergence Index）（以下“CI”と略記する）」を用いる微地形表現図です。航空レーザ測量などで作成されたDEM（数値標高モデル）に本技術を適用することにより、地形の凹凸や傾斜の視認がしやすくなることが特徴であり、技術者が崩壊地形やその中の微地形などの判読へ活用することが期待されます。
CIマップの開発経緯
近年、地質・地盤リスクの評価において、微地形表現図を使った地形判読の重要性が高まっています。しかし、微地形表現図はどれか一つの方法が万能というものではないため、様々な手法を用途に合わせて使い分ける必要があります。
そこで、凹地形の中の微細な地形を可視化したいという想いから、尾根・谷をシャープに抽出し、なおかつ凹地内部が暗くならない微地形表現図「CIマップ」を考案いたしました。流水痕や谷頭侵食のような凹地内部にある微地形部分も明るく発色しますので、大きな地形の立体感に埋没しがちな細かな地形を抽出することが可能になります。既往の微地形表現図と比較して、尾根や谷がシャープにかつ鮮明に可視化されます。
なお、本技術は、2024年7月23日～26日にかけて旭川市で開催された「第59回地盤工学研究発表会」にて『収束度（Convergence Index）を利用する微地形表現図「CI マップ」の考案』というタイトルで、発表が行われました。
CIマップを3Dで開く (リンク »)
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収束度とは
「ある点を中心とする小領域内の、各ピクセルにおける傾斜方向と中心点の方向のなす角θの平均から、90 度を除した値を、さらに100/90 倍したもの」として定義されています。
最大の特徴は、傾斜方向のみを使って計算されるため、起伏の大小によらず、傾斜方向の変化点である尾根・谷をシャープに抽出できる点です。
中央開発は、この技術を開発のうえ、ホームページにQGIS用のプラグインを公開しました。
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引用元：中央開発株式会社公式ホームページ（ (リンク ») ）
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CIマップの作成例（兵庫県の公開DEMを使用）
CIマップ公開後の反響
本技術の開発・公開により、数多くの反響を呼んでいます。一例として、地盤工学会誌 2024年10月号の論説「三次元点群と地理空間情報の将来像」内で、CIマップと3Dモデルが紹介されています。記事には”地すべり地形と不規則凹凸や小崖といった地形的特徴に加えて表流水の澪筋が明瞭となっている”と記述がなされており、その技術力の高さを評価されていることが見受けられます。
中央開発は、AIを用いた地質リスクの判定技術の開発にあたり、CIマップの活用をすすめています。
地盤工学会誌を開く（外部リンク） (リンク »)
プロフィール
[画像5: (リンク ») ]
技術センター 主任技師兼DX推進室 上原 大二郎
中央開発について
中央開発(株)は1946(昭和21)年、日本初の地盤コンサルティングカンパニーとして、戦後復興を目的にスタートした会社です。以来、国内における標準貫入試験の実用化を行うなど、地質調査業界のパイオニアとして、国内外のインフラ整備に関わるビッグプロジェクトに携わりながら、土木設計、情報解析、IoT機器を用いた防災コンサルティングなど建設コンサルタントへ事業領域を拡大して参りました。
近年では”地質DX”と銘打ったデジタルトランスフォーメーションを推進しています。点群データ活用やSfM処理技術、保有するボーリングデータを活用したAI分野での研究開発に取り組み、建設コンサルタント業界における新たな価値の創造に努めています。
詳しくは、中央開発(株)のWEBサイトをご覧ください。
詳細を見る (リンク »)
[画像6: (リンク ») ]
土と水ホールディングスグループについて
土と水ホールディングスグループは、大地に残る仕事、人々の心に残る仕事、そして、豊かな未来へつないでいく仕事に実践的に関わっています。
私たち土と水ホールディングスグループがテーマにしている「土と水」はわかっているようで、まだまだわからない未知の部分が多く残っています。大地の造山活動によって地域毎にも異なっており、その時々によっても千差万別の条件や環境になり、画一的にこうとは決められない性格のものです。
私たちは自然の現場を重視し、実務経験に基づいて、時には新たに必要な技術を開発し、正確な調査に基づいて的確な判断を導くように努めてまいります。
【土と水ホールディングスグループ構成企業】
中央開発グループ
・中央開発(株)
・(株)ホクスイ設計コンサル
・新和ボーリング工業(株)
・(株)地域環境研究所
・日本計測調査(株)
・成都東中防災減災環境技術有限公司
日建商事グループ
・日建商事(株)
・西部ポンプ機工(株)
・ワインきのこ(株)
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【本件に関するお問合せ先】
中央開発株式会社 経営企画センター プレスリリース担当
03-6228-0861
public_relations@ckcnet.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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中央開発株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田中誠）は、独自技術：微地形表現図「CI マップ」を開発し、2024年10月に公開しました。
この技術は、「収束度（Convergence Index）（以下“CI”と略記する）」を用いる微地形表現図です。航空レーザ測量などで作成されたDEM（数値標高モデル）に本技術を適用することにより、地形の凹凸や傾斜の視認がしやすくなることが特徴であり、技術者が崩壊地形やその中の微地形などの判読へ活用することが期待されます。
CIマップの開発経緯
近年、地質・地盤リスクの評価において、微地形表現図を使った地形判読の重要性が高まっています。しかし、微地形表現図はどれか一つの方法が万能というものではないため、様々な手法を用途に合わせて使い分ける必要があります。
そこで、凹地形の中の微細な地形を可視化したいという想いから、尾根・谷をシャープに抽出し、なおかつ凹地内部が暗くならない微地形表現図「CIマップ」を考案いたしました。流水痕や谷頭侵食のような凹地内部にある微地形部分も明るく発色しますので、大きな地形の立体感に埋没しがちな細かな地形を抽出することが可能になります。既往の微地形表現図と比較して、尾根や谷がシャープにかつ鮮明に可視化されます。
なお、本技術は、2024年7月23日～26日にかけて旭川市で開催された「第59回地盤工学研究発表会」にて『収束度（Convergence Index）を利用する微地形表現図「CI マップ」の考案』というタイトルで、発表が行われました。
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収束度とは
「ある点を中心とする小領域内の、各ピクセルにおける傾斜方向と中心点の方向のなす角θの平均から、90 度を除した値を、さらに100/90 倍したもの」として定義されています。
最大の特徴は、傾斜方向のみを使って計算されるため、起伏の大小によらず、傾斜方向の変化点である尾根・谷をシャープに抽出できる点です。
中央開発は、この技術を開発のうえ、ホームページにQGIS用のプラグインを公開しました。
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CIマップの作成例（兵庫県の公開DEMを使用）
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本技術の開発・公開により、数多くの反響を呼んでいます。一例として、地盤工学会誌 2024年10月号の論説「三次元点群と地理空間情報の将来像」内で、CIマップと3Dモデルが紹介されています。記事には”地すべり地形と不規則凹凸や小崖といった地形的特徴に加えて表流水の澪筋が明瞭となっている”と記述がなされており、その技術力の高さを評価されていることが見受けられます。
中央開発は、AIを用いた地質リスクの判定技術の開発にあたり、CIマップの活用をすすめています。
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中央開発について
中央開発(株)は1946(昭和21)年、日本初の地盤コンサルティングカンパニーとして、戦後復興を目的にスタートした会社です。以来、国内における標準貫入試験の実用化を行うなど、地質調査業界のパイオニアとして、国内外のインフラ整備に関わるビッグプロジェクトに携わりながら、土木設計、情報解析、IoT機器を用いた防災コンサルティングなど建設コンサルタントへ事業領域を拡大して参りました。
近年では”地質DX”と銘打ったデジタルトランスフォーメーションを推進しています。点群データ活用やSfM処理技術、保有するボーリングデータを活用したAI分野での研究開発に取り組み、建設コンサルタント業界における新たな価値の創造に努めています。
詳しくは、中央開発(株)のWEBサイトをご覧ください。
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土と水ホールディングスグループについて
土と水ホールディングスグループは、大地に残る仕事、人々の心に残る仕事、そして、豊かな未来へつないでいく仕事に実践的に関わっています。
私たち土と水ホールディングスグループがテーマにしている「土と水」はわかっているようで、まだまだわからない未知の部分が多く残っています。大地の造山活動によって地域毎にも異なっており、その時々によっても千差万別の条件や環境になり、画一的にこうとは決められない性格のものです。
私たちは自然の現場を重視し、実務経験に基づいて、時には新たに必要な技術を開発し、正確な調査に基づいて的確な判断を導くように努めてまいります。
【土と水ホールディングスグループ構成企業】
中央開発グループ
・中央開発(株)
・(株)ホクスイ設計コンサル
・新和ボーリング工業(株)
・(株)地域環境研究所
・日本計測調査(株)
・成都東中防災減災環境技術有限公司
日建商事グループ
・日建商事(株)
・西部ポンプ機工(株)
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中央開発株式会社 経営企画センター プレスリリース担当
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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