「働きがいのある会社」認定企業一覧を公開《2026年7月認定分》

実際に働く従業員の声をもとに「働きがい」の高い企業を認定

2026年8月26日
株式会社働きがいのある会社研究所 (リンク »)
（Great Place To Work® Japan） (リンク »)
 

世界約170ヶ国で「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行う株式会社働きがいのある会社研究所（ Great Place To Work® Japan、本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子）は、2026年7月に「働きがいのある会社」として認定した企業の一覧を公開しました。

 

「働きがいのある会社」認定とは

「働きがいのある会社」認定とは、 Great Place To Work® が提供する「働きがいのある会社調査（従業員エンゲージメント調査）」の結果に基づいて、企業の「働きがい」を評価、認定する制度で月に一度発表します。また、認定企業のうち特に「働きがい」の水準が高い企業については「働きがいのある会社」ランキング ベスト100として年に一度発表しています。

※認定・ランキングの評価方法 (リンク »)

 

【画像： (リンク ») 】

 

「働きがいのある会社」認定企業一覧（2026年7月認定分）

■ ANAシステムズ (リンク »)

■ Capella Hotels and Resorts (リンク »)

■ CI&T (リンク »)

■ Forvis Mazars in Japan (リンク »)

■ jinjer (リンク »)

■ Mastercard (リンク »)

■ Patina (リンク »)

■ Ralph Lauren (リンク »)

■ よかタウングループ (リンク »)

■ ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ (リンク »)

■ シナジーマーケティング (リンク »)

■ ブラジル銀行東京支店 (リンク »)

■ 古田土会計グループ (リンク »)

■ ＯＮＥ (リンク »)

■ 日置電機 (リンク »)

■ アクティブフュージョンズ (リンク »)

■ アクトビ (リンク »)

■ エーピーコミュニケーションズ (リンク »)

■ 電通総研 (リンク »)

■ ＲＴＣテックソリューションズ (リンク »)

■ フローレンス (リンク »)

■ アイユーコンサルティング (リンク »)

■ Citadel Enterprise Americas (リンク »)

■ CrowdStrike (リンク »)

■ Micron Technology (リンク »)

■ ST Telemedia Global Data Centres (リンク »)

■ Tanium (リンク »)

■ 東急キッズベースキャンプ (リンク »)

■ ホリエ (リンク »)

■ 会津ゼネラルグループ (リンク »)

■ ルンドベック・ジャパン (リンク »)

■ ラクス (リンク »)

■ 葬援 (リンク »)

 

※順不同

※最新版の認定企業一覧はこちら (リンク ») （都合により上記と内容が異なる場合があります）

 

認定を通じて、すべての働く人が「働きがい」を実感できる職場を増やす

 Great Place To Work® Japanでは、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2つからなるものと考え、その両軸を起点に、持続可能な企業成長に向けた「働きがい向上」を支援します。

 

「いかなる会社も、働きがいのある職場を創ることができる」という思いのもと、「働きがいのある会社」認定を通じて、日本中の職場が「働きがい」に溢れたものになることを実現したいと考えています。

 

Great Place To Work®について

【画像： (リンク ») 】

Great Place To Work®は、約170ヶ国で年間21,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work®よりライセンスを受け、Great Place To Work®  Japan（GPTW Japan）を運営しています。