793万人分が流出した実例も──国内被害事例に学ぶ標的型攻撃メールの見抜き方

793万人分が流出した実例も──国内被害事例に学ぶ標的型攻撃メールの見抜き方

取引先を装ったメール、就活生からの応募、顧客からの製品問い合わせ。日々やりとりする業務メールに紛れて、標的型攻撃メールは静かに送りつけられている。特定の組織を狙い撃ちにするこの攻撃は、本物の業務メールと見分けがつかないほど巧妙に作り込まれ、実在する取引先と同一のドメインから送られてくることさえある。実際、ある大手旅行代理店では取引先になりすましたメールから添付ファイルを開かせ、約793万人分もの個人情報が流出した。公的機関や大学でも、ウイルス付きのメールや医療費通知を装った一通が、大規模な情報漏えいや基幹システムへの侵入を招いている。もはや「うちには関係ない」と言い切れる組織など存在しないのである。
本資料では、実際に情報漏えいへと発展した標的型攻撃メールの被害事例を取り上げ、どのような手口で従業員がだまされ、どれほどの規模の被害に至ったのかを具体的に紹介している。あわせて、取材依頼や採用応募、製品問い合わせ、公的機関からの通知などを装ったサンプル文面を示し、主要な見抜くべきポイントを一つずつ解説。自社の従業員に「これは怪しい」と気づく目を養ってもらううえで、格好の教材となるに違いない。