人工知能（AI）や機械学習（ML）など、データを高度に活用するためのテクノロジーが急速に発達し、様々な分野のビジネスへの応用が始まっている。日本でも、ビッグデータ活用に重い腰を上げる企業が徐々に増えてきた。今こそ、これからの時代に備え、きちんとしたビッグデータ基盤の構築にふさわしいタイミングではないだろうか。デルとEMCジャパンの“ビッグデータ日本代表チーム”に聞いた。

日本企業のデータ活用に道筋を示したい

デル
インフラストラクチャ・ソリューションズ 事業統括 ソリューション本部
BigDataビジネス開発 マネージャー
堀田鋭二郎氏

　Dell EMCの日本法人であるデルとEMCジャパンは、ビッグデータ活用のテクノロジーおよびノウハウに精通した両社のエンジニアやコンサルタントなどを中心とした混成チーム、通称“ビッグデータ日本代表チーム”を持つ（過去記事1、過去記事2）。3年目に突入したチームの活動について、デル インフラストラクチャ・ソリューションズ 事業統括 ソリューション本部　BigDataビジネス開発 マネージャーの堀田鋭二郎氏は、以下のように語る。

　「ビッグデータ関連ビジネスは、世界市場はもちろん日本市場も伸びており、きわめて順調です。ストレージのトップベンダーであるEMCにはデータレイクなどデータ基盤に関するテクノロジーについて、またサーバのトップベンダーであるデルにはSDx（ソフトウェア定義）の基盤として、いずれも市場からの強い期待を感じます。そして我々のチームも、両社の強みがある製品の融合ソリューションと多くのプロジェクトを経験し、様々な知見を得てきました。今では、こうした経験や知見を元に、これからデータ活用に取り組む日本企業に対しても、ユーザーの状況に応じて明確な道筋を示せるようになってきています。つまりは、目指すデータ分析のレベルとデータ量の相関に応じて、データマネージメントの整備も含めたIT視点とビジネス視点も含めた総合的、且つデータ活用をより効率的に実現する道筋です」

データ活用に遅れている企業も「今ならまだ間に合う」

EMCジャパン
UDS事業本部
事業推進部
シニア 市場開発担当マネージャー
吉武茂氏

EMCジャパン
コンサルティング本部
デジタル トランスフォーメーション コンサルティング部
部長
内田信也氏

　さて、企業のデータ活用の取り組みについては、しばしば「米国などに比べ日本は遅れている」とメディアで言われているが、ビッグデータチームでは現状をどのように見ているのか。EMCジャパン UDS事業本部事業推進部 シニア 市場開発担当マネージャーの吉武茂氏は、「日本企業のデータ活用は、中には我々も驚くほど進んでいる企業もありますが、逆にほとんど行われていない企業もあり、はっきり二極化している印象があります。ですが、着手していない企業でも、今ならまだ間に合います」と説明する。

　吉武氏は「まだ間に合う」と言っているが、データを活用できていない企業は、早くから取り組んでいる企業に比べ遅れを取っていることに変わりはない。その現状に危機感を抱き、取り組みを始めたいと考える人も少なくないはずだ。実際、最近になって変革を図ろうとする企業が増えていると、EMCジャパン コンサルティング本部 デジタル トランスフォーメーション コンサルティング部 部長の内田信也氏は言う。

　「経済産業省が2018年末に『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン』を公表したこともあって、まさに今からデータ活用の取り組みを開始しようとする企業は増えています」（内田氏）

周回遅れの企業が追いつくためのビッグデータ分析への道筋

　現時点でデータ活用の高度化が進んでいない企業は、しばしば様々な課題があってそうなっていると堀田氏は分析する。

　「例えば、ビッグデータを活用できる人材の不足や、活用を推進するための組織が確立されていない、ビッグデータ活用基盤が整備されていないといった、環境面の課題があります。また、活用方針が定まっていなかったり、どのように活用していくかのナレッジが不足していたりするなど、活用面の課題を抱えるケースも少なくありません。

　ここに米Dell Technologiesが、世界42カ国の企業に所属する4600人の上級役職者を対象に実施した調査があります。この調査結果をDell Technologiesが『Digital Transformation Index II』というタイトルで2019年1月に発表。調査結果によると、「CIO（最高情報責任者）」がデジタルトランスフォーメーションをリードするときの最大の推進目的は、「対競合優位性の確立（38%）」と「旧来システムの刷新とコスト削減（38%）」　重要な課題として最も多く回答を集めたのが「リソース不足（61%）」であり、「社内の抵抗勢力の存在（58%）」、「予算の限界（37%）」日本はデジタル成熟度に対する自己評価が、調査対象42カ国で最下位。日本企業の多くが、自社のデジタルトランスフォーメーションの状況に自信が持てていないということ。見方を変えれば、まだまだ日本は機会を創出可能です。」

　このような状況にある企業が、先行する企業に追いつこうとする際に役立つのが、冒頭の堀田氏の言葉にあった「道筋」だ。この道筋とは、これまでのチームの実績をベースにした、現時点でのベストプラクティスのようなものと言える。

　「ビッグデータの活用手段は非常に多く、組み合わせは無数にあります。通常は、その最適解をユーザー自身がトライアンドエラーを経て導いていくものですが、ある程度のトレンドがあるのです。それを踏まえて進めることで、活用までの期間を短縮できます」（堀田氏）

図：データ分析までの道筋の例
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　この道筋の中には、図のように「データカタログ」「データプロファイリング」など、いくつかの重要なポイントがある。その一つ「データプレパレーション」は、特に最近その重要度が指摘されるようになったポイントだ。

　「データプレパレーションとは、ビジネスユーザーによるデータ活用をサポートする、データ加工準備のプロセスです。ビジネスユーザーによるデータ活用といえば、まずセルフサービスの仕組みを作るものと考えるでしょう。しかしそれだけでなく、もっと目的に合わせて使いやすい形にデータを準備し、ユーザー自身が気軽にデータマートを扱えるようにすることも重要だ、という点がAIの盛り上がりとともにあらためて認識され、日本のユーザーにも広まりつつあります。つまり、データ分析者に限らず、マーケティングや営業といったユーザー部門などの方々が、必要な時に、必要なデータを使って、迅速に洞察を得るための効率的な仕組みです。」（内田氏）

　このデータプレパレーション機能は、いくつかの市販データ分析ツールにも備わっているものだ。ビジネスユーザー自身がデータマートを作り、パブリッシュすることが可能になり、ユーザーは迅速かつ柔軟にデータを使いこなすことができる。そしてIT部門も、ビジネスユーザーからのデータマート作成依頼で時間や手間を取られる場面が減って、より重要な業務に注力できるようになる。