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 企業の老朽化したアプリケーションを、マルチプラットフォーム対応のHTML5アプリケーションに生まれ変わらせるソリューション。それが日本ネクサウェブの「XGEN」シリーズだ。本記事では、XGENシリーズの稼働環境である「nexacro platform」について紹介しよう。

老朽化したアプリケーションをモダナイゼーション

 現在、XGENシリーズには、「XGEN-VB」「XGEN-WEB」「XGEN-SAP」の3つのソリューションがラインアップされている。それぞれ、Visual Basicアプリケーション、Webアプリケーション、SAPアプリケーションを同社のWebアプリケーション開発・運用環境「nexacro platform」で動作するHTML5アプリケーションに変換・実行するソリューションだ。ソリューションごとの詳細は、下部のリンクから確認していただきたい。

 ここでは、各ソリューションの基盤となるnexacro platformの特長を説明しよう。

プレゼンテーション層に柔軟性をもたらすnexacro platform

 日本ネクサウェブ COOの永井一美氏は、nexacro platformおよびXGENシリーズの開発背景について次のように語る。

永井一美氏
日本ネクサウェブ COO 永井一美氏

 「特定の稼働環境を前提に開発された企業システムは、流動性の欠如した"オープンレガシー"と呼べる存在になっており、スマートデバイスの活用などワークスタイルの変化に追従できない。レガシー=メインフレームという風潮がありますが、メインフレームだからレガシーというわけではなく、アプリケーションにフォーカスすべきで、"硬直化したアプリケーション"がレガシー。今や90年代以降にオープン系システムで開発されたアプリケーションもオープンレガシーとしてビジネスのお荷物になってしまっています。nexacro platformは、アプリケーションのマルチデバイス対応をワンソースで実現するだけでなく、アプリケーションの老朽化を防ぐことのできる開発・実行環境。そして、既存資産を活用しつつ、nexacro platformに容易に移行するためのソリューションがXGENシリーズです」

 では、nexacro platformでは、どのようにしてマルチプラットフォーム対応と老朽化防止を実現しているのだろうか。その仕組みを日本ネクサウェブの森氏は、次のように説明する。

森 英樹氏
日本ネクサウェブ
第一事業統括本部
営業本部
本部長 森 英樹氏

 「nexacro platformは、開発言語の中心にWeb標準のHTML5を据えていますが、それだけでマルチプラットフォームに対応できるわけではありません。ブラウザの種類やバージョンごとにHTML5規格への対応状況が異なりますし、挙動の違いも存在します。デバイスによってスクリーンサイズもまちまちです。そこでnexacro platformでは、環境ごとの差異を吸収するためのフレームワーク(Unified Framework)を搭載しています。これにより、ブラウザごと、デバイスごとの開発が不要になり、ワンソースでマルチプラットフォーム対応が実現できるのです」

 ちなみに、nexacro platformのランタイムは、レイアウトの大きな画面をスクリーンサイズの小さいデバイス用に自動的に分割する機能も搭載している。

 「Webアプリケーションの運用において、ブラウザのバージョンアップや新しいデバイスへの対応は、手間がかかり煩わしいものですが、新しい環境への対応もnexacro platformのフレームワーク側で吸収しますので、環境の変化に伴う保守は不要になります。つまり、nexacro platformに移行するだけで、アプリケーションの老朽化防止=アンチエイジングが可能になるのです」(森氏)

 従来、nexacro platformを単体で導入する場合は、アプリケーションを新規に開発したり、既存アプリケーションを書き換えて移植する必要があったが、今回投入されたXGENシリーズを使えば、既存のアプリケーションをほぼ自動的にnexacro platform環境に移植することができる。

 「当社のミッションは、企業の成長を支援すること。nexacro platformとXGENシリーズは、既存資産の活用によって開発期間の短縮とコスト削減を実現し、保守の手間とコストを大幅にカットします。現在、多くの企業ではIT予算の大きな割合が維持管理に費やされてしまい、新しいビジネスに予算を付けられないという問題に直面しています。nexacro platformとXGENシリーズは、そうした企業の問題を解消することが可能です」(永井氏)

提供:日本ネクサウェブ株式会社
[PR]企画・制作 朝日インタラクティブ株式会社 営業部  掲載内容有効期限:2015年10月31日
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