産業IoTをリードする日立ヴァンタラはどのようにしてグローバル人事シェアードサービスを構築したのか

産業IoTをリードする日立ヴァンタラはどのようにしてグローバル人事シェアードサービスを構築したのか

日立製作所の米国子会社Hitachi Vantara(日立ヴァンタラ)が、グローバルな人事シェアードサービスモデルを採用し、人事業務の負荷軽減や従業員への人事サービスのデリバリ自動化で成果を上げている。

日立ヴァンタラは、米Hitachi Data Systems(HDS)とBIツールベンダーの米Pentahoを統合して2017年に設立された企業だ。オペレーショナルテクノロジー(OT)と情報テクノロジー(IT)を融合させて、インダストリアルIoTの分野で事業を展開し、業界のリーダー的存在となっている。

そんな同社が抱えていた課題が、サービス提供のモデルが十分に整備されていなかったこと、プロセスとドキュメントが標準化されていないこと、セルフサービス機能がなかったことだ。日立ヴァンタラは、この課題をどう乗り換え、どのような成果を上げたのか。カギになったのは、他部門との連携とプロセスの自動化だ。
　
その詳細が記されているのが本資料だ。人事はもとより、ITや会計などシェアードサービスで成果を上げるためのエッセンスが含まれている。ぜひ自社の取り組みの参考にしていただきたい。