ビジネスの変革を目指し、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。DXを加速させるためには、データ活用を促進させるインテリジェントコアを中核としたDXプラットフォームの構築が必要不可欠だ。
だが、DX進展に比例するように、セキュリティリスクも拡大していく。近年では、未知のマルウェアやランサムウェアといった高度なサイバー攻撃が増加し、ECの一般データ保護規則（GDPRをはじめ世界中でサイバーセキュリティの規制強化が進み、日本においても改正個人情報保護法の見直しや、クラウドサービスの安全性評価制度（日本版FedRAMP）が計画されている。
高度化したサイバー攻撃の約4割はセキュリティシステムに検知されず侵入する性能を持っているため「完全な防御は不可能」と言える。脅威から情報システムを守るには、早期の異常検知と対処が可能な総合エンドポイントセキュリティが重要になってくる。
本調査レポートは、IDC Japanが2019年4月に実施した情報セキュリティ対策の導入実態調査の結果を基に作成されたものだ。調査結果や解説のほか、具体的な総合エンドポイントセキュリティソリューションも紹介している。DX推進とセキュリティ向上の両立を目指す企業にとって、大いに参考になる資料となっている。
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