リモートワーク経験者の77.5％が今後も継続を希望　コロナ禍の働き方実態調査で見えてきたこと

リモートワーク経験者の77.5％が今後も継続を希望　コロナ禍の働き方実態調査で見えてきたこと

新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言発令から、国内で急速に普及したリモートワーク。コロナ禍以降、多くの企業・組織が勤務形態に関する社内制度の見直しや改訂を実施してきた。そうした流れは、企業の事業計画や従業員の働き方にどのような変化をもたらしたのだろうか。

以下の資料は、リモートワークによる働き方を経験したことがある国内企業の従業員を対象に実施した「コロナ禍の働き方に関する実態調査 2022」の結果をまとめたものだ。それによると「リモートワーク経験者の77.5％が今後もリモートワークを希望する」と回答している。また、コロナ禍以降の社内制度の変化や根付いた文化、業務変化、リモートワーク移行後の残業時間の状況などの実態を明らかにしている。

アフターコロナを見据えた今後の働き方や制度はどうあるべきかについてヒントを得たい企業の担当者はぜひ一読してほしい。