総合住宅メーカーのミサワホームの人事総務部には、人財データに関する問い合わせが殺到する。担当者はデータ分析に追われていたという。そこで勤怠情報のデータを抽出・分析・加工し、その結果を可視化できるセルフサービスBIツールの導入に踏み切った。製品として採用したのがLaKeel BIである。これにより「就労意識の変化」と「人事総務部への問い合わせの減少」といった効果を実感。この資料では、LaKeel BIによる改革に着目し、ミサワホームのほか飲料大手キリンホールディングスや建設機械レンタル業のサコスにおける取り組みをレポートする。各企業が持つ悩みをBIが解決し、人事面談の質的向上と時間短縮、営業戦略立案のあり方を一新するなど、具体的な成果を挙げていることが分かる内容となっている。BI導入を検討し、情報を収集している企業はぜひ見ておきたい情報だ。