2011年からクラウド基盤に「アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）」を採用している日本経済新聞社。同社は有料会員数90万人以上の「日経電子版」や豊富なコンテンツを活かしたBtoB向けサービスを展開している。近年、BtoB向けサービスはクラウドネイティブなアーキテクチャによる内製開発にシフトし、DevOpsによる短期間でのサービス展開に取り組んでいる。その結果、社内エンジニアが複数のプロダクトを掛け持ちで開発・運用することになり、サービス単位で分かれているAWSアカウントの効率的な運用監視が難しくなっていた。同社は、複数のBtoB向けサービス環境を統合監視できるツールの導入を検討。「Kubernetes関連のエコシステムが充実している」点や「運用コスト・負荷が軽減できる」点、「使い勝手のよさ」などを評価してツールを選定した。その結果、少人数の監視体制で約1,100万人の会員が利用する日経ID基盤の速やかなエラー検知でトラブルを解消できるなど、高効率なアプリケーション環境の運用を実現した。
本資料では、コストの増加を抑えながら安定的な運用を実現できた秘訣を運用担当者が語っている。大規模なサービスの開発・運用の効率化を図りたい企業の担当者はぜひ参考にしてほしい。
ホワイトペーパー