リモートワークが定着し、働く場所はオフィスだけでなく、家庭やカフェ、シェアスペースへと広がっている。それにともない、Wi-Fiは業務を支える欠かせない基盤となったが、その便利さの裏で、見えにくいリスクも静かに広がっている。
ZDNET Japanが読者317名を対象に行った調査では、74％がリモート環境で業務を行い、25％が公共Wi-Fiを利用していることがわかった。
利便性は進んでも、通信経路の把握やアクセス管理までは十分に整っていない。IT部門が社内のWi-Fi利用状況を完全に把握している企業は、わずか4割にとどまる。
利用者の多くはリスクを理解しながらも、「VPNの利用」や「強力なパスワード設定」といった個人レベルの対策にとどまり、セキュリティ教育やガイドライン整備を受けた経験がある人は3割程度に過ぎない。
一方で、IT部門では「不正アクセス」や「データ漏洩」、公共Wi-Fi利用への不安が根強く、通信断や接続不良といった運用上のトラブルも課題として浮かび上がった。
働く場所が増えるほど、守るべき領域も広がる。便利さと危うさが同居するこの環境の中で、Wi-Fiセキュリティをどう保つか――その問いに向き合う時期が来ている。
本資料では、こうした調査を通じて見えてきたWi-Fi利用の現実と、組織・個人それぞれが抱える課題の輪郭を明らかにする。
※ 4X Research Brief（旧 Asahi Interactive Research Brief）とは、株式会社４Ｘが運営するビジネスメディア（CNET Japan、ZDNET Japanなど）の読者会員「4X ID」を対象に実施した独自調査レポートです。企業の意思決定者やIT部門の実務家を含むプロフェッショナルの回答をもとに、テクノロジートレンドやIT導入のリアルな実態を定点観測的にまとめています。
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