Nortel Energy Efficiency Calculatorとその結果は、第三者であるTolly Groupによる実地のテストで有効性が検証されています。結論は明確で、Nortelデータ・ネットワーク製品は同等のCisco製品に比べ、パフォーマンスはそのままに、エネルギー消費を大幅に削減するというものでした。
また、Tolly Groupは、Nortelのデータ・スイッチ製品をテストし、主だった競合他社製品1と比べ、最高時には半分のエネルギー消費量で20倍のパフォーマンスを提供し、4~7倍の耐障害性を実現することを実証しました。
さらに、Info-Techが、同等のCisco製品とNortel製品を比較し、Nortel製品の方が最大で50%も総所有コストが低いことを確認しました2。レポートは以下のリンクで参照できます。
以下のリンクでエネルギー消費の最新事情を確認してください(リンク先は英語です)。
Cisco製品のエネルギー負荷に関する問題:
(リンク »)
ビデオ - The Nortel Energy Efficiency Calculator(YouTube)
(リンク »)
NortelのBuzzboardでは、このトピックに関する情報交換を目的にブログを開始しています:
(リンク »)
フィル・エドホルム(Phil Edholm)のブログ:Green IT Makes Sense:
(リンク »)
Podcast:Tolly Group Executive Summary
(リンク »)
Tollyレポート(Tolly Groupのレポート番号:208275、2008年1月):
『Nortel, Performance, Resiliency and TCO Comparison to Cisco/HP ProCurve Across Network Classes1』:
(リンク »)
Info-Techレポート(2008年1月):
『Nortel vs. Cisco, LAN and WAN Infrastructure Cost Comparison 2』:
(リンク »)
Nortelについて
Nortelは、通信技術分野のリーダーとして、BUSINESS MADE SIMPLE(ビジネスをよりシンプルに)という理念を具体化して顧客の皆様に提供します。Nortelは通信事業者と企業の双方に向けた次世代技術により、マルチメディアやビジネスに必要不可欠なアプリケーションをサポートします。またNortelは、ネットワークを簡素化し、人と必要な情報を必要なときに結びつけて、効率改善、迅速化、パフォーマンス向上における障害を取り除くよう技術設計を行っています。Nortelの事業展開は世界150か国以上におよびます。詳しくは、www.nortel.comをご覧下さい。またNortelに関する最新のニュースは、www.nortel.com/newsでご覧いただけます。
当プレスリリースには、「可能性」「見込み」「場合」「期待」「思われる」「意向」「約」「計画」「想定」「努める」およびそれらに類似する表現およびそのバリエーションが含まれている場合があります。これらの表現は、関連証券法にもとづく予示的声明や情報を示しています。これらの情報は、Nortelを囲む事業環境、景気、市場に対するNortelの現時点における期待、見積、予測、予想に基づいています。またこれら情報は、予想が難しい重要な推定、リスク要因、不確定要因の影響を受けます。当プレスリリースで説明された結果や出来事は、実際の結果あるいは出来事と異なる場合があります。これらの要因やその他の詳細については、Nortel が米国証券取引委員会に提出した年次報告書Form 10-K、四半期報告書Form 10-Qおよびその他の提出書類に記載されています。Nortelは、適用法により要求されない限り、新情報、将来の出来事、その他の如何にかかわらず、あらゆる予示的声明を含め、このプレスリリースのあらゆる記載情報について、それを更新・改正する意思あるいは義務を放棄します。
* Nortel、Nortelロゴ、グローブマークはNortel Networksの商標です。
1 Tolly Groupは、NortelのEthernet Routing Switch(ERS)4550T-PWRおよび4548GT-PWRと、CiscoのCatalyst 3560G-48PS、3560E-48PD、3750G-48PS、および3750E-48PDを比較し、Tolly Groupのレポート番号:208275(2008年1月)で結果を公開しています。
2 Info-Techのレポート『Nortel vs. Cisco, LAN and WAN infrastructure Cost Comparison』(2008年1月30日)を参照してください。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。