「コネクティビティー文化」の爆発的な拡大によって、企業がビジネスのやり方の見直しに迫られているという新たな調査結果を発表

ノーテルネットワークス株式会社

2008-05-13 00:00

世界のビジネスユーザーの16%は「ハイパーコネクテッド」な状況に 「ハイパーコネクテッド」なビジネスユーザー比率は今後5年間で40%になると予測 「ハイパーコネクテッド」なビジネスユーザーが最も多いのは中国と米国 オタワ発 - Nortel* [NYSE/TSX: NT]の委託によって調査会社IDCがグローバルに実施したコミュニケーションに関する調査の結果が発表されました。調査によると、通信網に接続されていることを当たり前とする「コネクティビティー文化」の爆発的な拡大により、世界の企業は、ハイパーコネクティビティーによって生じるビジネス機会を逃さないよう、従来にも増して早いペースでビジネスのやり方の見直しに迫られています。また、技術導入の加速によってビジネスポリシーやIT投資に影響が及んでいるだけでなく、世界中のビジネスユーザーは「常に、すべての場所において」同じように接続できることを雇用者に求めるようになってきています。
この調査は世界17カ国の2,400人近いビジネスユーザーを対象として実施されました。その結果、調査対象となったビジネスユーザーの16%がすでに「ハイパーコネクテッド」(Hyperconnected)の状態にあり、複数の通信機器と新しい通信アプリケーションを最大限に活用していることがわかりました。ハイパーコネクテッドのビジネスユーザーは仕事とプライベートで7種類以上の機器を使用し、またIM(インスタント・メッセージング)、テキスト・メッセージング、Webカンファレンス、ソーシャルネットワークなど9種類以上のアプリケーションを利用しています。さらに特筆すべきは、ハイパーコネクテッド予備群とも言える、全体の36%と大きな比率を占める「インクリーシングリー・コネクテッド」(Increasingly Connected)なグループの存在です。このグループは、仕事とプライベートで4種類以上の機器と6種類以上のアプリケーションを使用しています。この調査では「インクリーシングリー・コネクテッド」なビジネスユーザーがコミュニケーション能力を高めることと、労働人口の人口動態的変化も反映して、「ハイパーコネクテッド」のビジネスユーザーの割合は今後5年のうちに40%に達すると予測しています。


IDCのチーフ・リサーチ・オフィサー兼シニア・バイスプレジデントのジョン・ガンツ(John Gantz)氏は次のように述べています。「この調査の結果は、ビジネスワーカーのハイパーコネクテッド化は避けられない流れであり、そのための準備を進めるべきであるという明確なメッセージを今日の企業になげかけています。この調査では世界のビジネスユーザーの16%はすでにハイパーコネクテッドな状況にあり、今後数年のうちに40%に達すると予測されています。これは単に調査対象となったビジネスユーザーがハイパーコネクティビティーに移行しているというよりも、むしろハイパーコネクテッドに向けて殺到しているというべき状況です。こういった状況を受け入れている企業には生産性の向上に加え、世界市場での競争力の強化がもたらされます。」


Nortelの最高技術責任者(CTO)であるジョン・ローズ(John Roese)は次のように述べています。「Nortelは1年以上にわたって、ハイパーコネクティビティーは企業とそのIT戦略に大きな影響を与えると強調してきました。このIDCによる調査結果は、一部の企業にとっては、このコネクティビティーという文化の爆発的な普及を無視すれば、生産性も収益性も失う危険をおかすことになるという最後の警告となるものです。しかし、その他の企業にとっては、ハイパーコネクティビティーというメガトレンドにうまく乗れば巨大なビジネス機会を意味するということを改めて示しています。このような企業が、先進的な企業としての成功を収めるために必要な技術およびビジネスプロセスの決定的な変化を進めることができるのです。」


本調査は北米、欧州、中東、アジア太平洋、および中南米のさまざまな業種と規模の企業で働く、さまざまな年齢層の男女を対象として行われました。個人的なコネクティビティーへの要求には国による違いはなく、ハイパーコネクティビティー化は今まさに起こっている現象であることが明らかになっています。回答者のうち、ハイパーコネクテッドに分類される人々の割合が最も高いのは中国と米国でした。また、ハイパーコネクティビティーが最も急速に拡大しているのはロシアでした。


この調査の質問には何種類の機器とアプリケーションを利用しているか、最も頻繁に使用する場所はどこか、および1日のうちどの時間帯において最も使用しているか、といった項目が含まれていました。また、現在の通信技術に対する回答者の姿勢や、それをプライベートと仕事にどの程度利用しているかについても尋ねています。

Nortelの最高情報責任者(CIO)であるスティーブ・バンドローザック(Steve Bandrowzak)は次のように述べています。「私はCIOとして、このコネクティビティーという文化からの要求が日々高まってきていることを実感しています。このIDCの調査は、ハイパーコネクティビティーに伴う課題とビジネス機会が、CIOやIT専門家がこれまで経験してきたことのないようなものであることをまさに示しています。企業経営者やIT部門にとって、現在のIT投資とビジネス技術戦略を見直し、ユニファイド・コミュニケーションのような新しいツールを活用するとともに、従業員向けのポリシー、セキュリティー体制、および業務慣行の修正を準備すべき時が来ています。」


コネクティビティー拡大に向けた進化は企業に多大な影響を及ぼします。また、情報を安全かつ確実に提供する反面、新しいツールの管理という課題を生み出します。そして、このコネクティビティーが実り多いものであることを確約します。


本調査のハイライトは次の通りです。


ビジネスユーザーの16%はすでにハイパーコネクテッドに
ハイパーコネクテッドのユーザーは通信機器やアプリケーションの普及度が他のグループよりもはるかに高い状況です。ほぼすべての機器とアプリケーションを仕事とプライベートの両方で使用しているにもかかわらずワーク/ライフバランスについてはほぼ満足しており、また休暇中、レストラン、就寝中、あるいは教会にいる場合でさえ仕事に関するコミュニケーションをいとわない傾向があります。


アジア太平洋地域が主導
ハイパーコネクテッドの割合が最も高いのはアジア太平洋地域でした。またハイパーコネクテッドなビジネスユーザーはすべての国に存在しますが、米国と中国ではその比率が平均を上回り、逆に最も低いのはカナダとアラブ首長国連邦でした。


中南米のコネクティビティーが急速に拡大 - 「ハイパーコネクテッド」と「インクリーシングリー・コネクテッド」を合計した比率が最も高い
中南米のビジネスユーザーの64%はハイパーコネクテッドかインクリーシングリー・コネクテッドです。これに対しアジア太平洋地域は59%、欧州は50%、北米は44%でした。


欧州と中東では、ビジネスにおけるIMとテキスト・メッセージングへの依存度が高い
欧州、中東地域の回答者の50%以上はビジネスにIMとテキスト・メッセージングを利用していると答え、この比率は北米の回答者の2倍以上でした。


5年以内にビジネスユーザーの40%がハイパーコネクテッドに
高齢となったビジネスユーザーが退職し、現在の「インクリーシングリー・コネクテッド」の大半を占める若年層が加わることにより、ビジネスユーザーの40%は5年以内にハイパーコネクテッドになると予想されます。


企業は人材を求めて競争
ベビーブーム世代の退職に伴い、企業の間では人材獲得のための競争が激しくなってきています。ハイパーコネクティビティーを活用している人々は豊かなコミュニケーション環境において仕事することを期待し、より新しいコミュニケーション・ソリューションの存在を就職のための条件と見なしています。このような人々は「いつでも、どこでも」コミュニケーションを行えることを望むだけでなく、「常に、すべての場所において」行えることを要求します。


携帯電話は財布や鍵よりも重要
24時間にわたって家を離れなければならない場合に何を持っていくかという質問に対し、世界の回答者の38%以上は財布、鍵、ノートPC、およびMP3プレーヤーよりも携帯電話を選びました。最初に財布を選んだのは30%未満でした。中南米では携帯電話を選んだ人々が50%以上に達しました。ハイパーコネクテッドの人々はノートPCを選びました。


ソーシャルネットワークの採用が企業の間に広がる
3人にひとりはソーシャルネットワークに加えてブログ、ウィキ、およびオンラインフォーラムなどのオンライン・コミュニティーをビジネス・コミュニケーションに使用しており、この比率が最も高いのはCALA(カリブ海およびラテンアメリカ地区)のワーカーでした。個人としてのソーシャルネットワークやオンライン・コミュニティーへの投稿は、ビジネス関連の投稿の3倍近くに達しています。


企業は異なるコミュニケーションソースの管理に苦しむ
回答者のほぼ5人にひとりが複数の異なるコミュニケーションソースの管理が難しいと考えています。複数のコミュニケーションソースに対する自社の管理方法について、最も不満が大きいのは金融およびハイテク分野のユーザーでした。25%を超える人々が自社のシステムが遅く信頼性に欠けると回答しています。


業界が異なれば状況も異なる
9%のヘルスケアから25%のハイテク、21%の金融まで、ハイパーコネクティビティーは業界によって異なります。


複数の機器を持つことが世界標準
回答者の70%は自宅で複数の機器からインターネットに接続しています。この比率はアジア太平洋では80%に跳ね上がります。18歳から34歳の人々の80%近くは複数の機器から自宅でインターネットに接続しています。


Nortelの委託によるIDCのホワイトペーパー「The Hyperconnected - Here They Come!」(2008年5月。)の全文、および到来するハイパーコネクティビティー時代の詳細についてはwww.nortel.com/idcstudyをご覧ください。


Nortelについて


Nortelは、通信技術分野のリーダーとして、BUSINESS MADE SIMPLE(ビジネスをよりシンプルに)という理念を具体化して顧客の皆様に提供します。Nortelは通信事業者と企業の双方に向けた次世代技術により、マルチメディアやビジネスに必要不可欠なアプリケーションをサポートします。またNortelは、ネットワークを簡素化し、人と必要な情報を必要なときに結びつけて、効率改善、迅速化、パフォーマンス向上における障害を取り除くよう技術設計を行っています。Nortelの事業展開は世界150か国以上におよびます。詳しくは、www.nortel.comをご覧下さい。またNortelに関する最新のニュースは、www.nortel.com/newsでご覧いただけます。


当プレスリリースには、「可能性」「見込み」「場合」「期待」「思われる」「意向」「約」「計画」「想定」「努める」およびそれらに類似する表現およびそのバリエーションが含まれている場合があります。これらの表現は、関連証券法にもとづく予示的声明や情報を示しています。これらの情報は、Nortelを囲む事業環境、景気、市場に対するNortelの現時点における期待、見積、予測、予想に基づいています。またこれら情報は、予想が難しい重要な推定、リスク要因、不確定要因の影響を受けます。当プレスリリースで説明された結果や出来事は、実際の結果あるいは出来事と異なる場合があります。これらの要因やその他の詳細については、Nortelが米国証券取引委員会に提出した年次報告書Form 10-K、四半期報告書Form 10-Qおよびその他の提出書類に記載されています。Nortelは、適用法により要求されない限り、新情報、将来の出来事、その他の如何にかかわらず、あらゆる予示的声明を含め、このプレスリリースのあらゆる記載情報について、それを更新・改正する意思あるいは義務を放棄します。


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