日本最大のクレジットカード横断検索サイト「クレファン.jp」にて、クレジットカード申込時のサポートサービス「カード申込み最適日」サービスを提供開始しました。

有限会社アフェは、『クレファン.jp』の新しい機能として、ユーザー自身から投稿された「審査合否情報」を元に、次回のカード申込みの最適日を算出し、ユーザーに知らせる「カード申込み最適日」サービスを開始。

有限会社アフェ

2008-11-26 08:00

有限会社アフェは、『クレファン.jp』の新しい機能として、ユーザー自身から投稿された「審査合否情報」を元に、次回のカード申込みの最適日を算出し、ユーザーに知らせる「カード申込み最適日」サービスを開始しました。 この機能により、ユーザーは、次回のカード申込みの、最適な日時の目安が立てやすくなるとともに、多重申込みへの不安を減らし、カード審査上、有利に申込みを行うことが可能になります。
報道関係者 各位
プレスリリース

2008年 11月 25日
会社名 有限会社アフェ
代表者名 代表取締役 渡部 滋

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

有限会社アフェは、「クレファン.jp」において『カード申込みの最適日』サービス(機能)を新規追加しました。
ユーザー自身から投稿された「審査合否情報」を元に、次回のカード申込みの最適日を算出し、ユーザーに知らせます。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

有限会社アフェ(所在地:東京都杉並区、代表取締役 渡部 滋)は、
「クレファン.jp」において『カード申込みの最適日』サービス(機能)を新規追加しました。(新規会員登録と、「審査合否情報」を投稿することが必要)
PCサイト: (リンク »)
モバイルサイト: (リンク »)

クレジットカード審査において切っても切れない関係が、個人信用情報機関との関係です。カード審査においては、この個人信用情報機関の登録情報が重要な鍵になります。

一般的に、クレジットカードに申込みをすると、その「申込みをした事実」が、カード会社が加盟する個人信用情報機関へ登録され、加盟カード会社間で情報が共有されます。

各カード会社は、これら個人情報機関に登録された情報を元にカード審査をする為、信用情報機関の登録情報が、カード審査においては重要視されるわけです。

また、カードを申し込む場合は、以前の申込みから、半年程度空けるのが最適だとよく言われていますが、それは、個人信用情報機関の、「申込みの事実」(登録情報)が消える(見えなくなるのが)のが大体6ヶ月程度という理由があるためです。

つまり、連続してカードを申し込んでしまうと、「多重申込み」が情報としてカード会社に丸わかりということになります。

「クレファン.jp」では、そうした点を踏まえ、ユーザーが多重申込みとならないように、投稿した「審査合否情報」を元に、各信用情報機関の登録期間を予想し、次回のカード申込みに最適な日時を会員にお知らせするサービスを開始しました。

それが『カード申込みの最適日』サービス(機能)です。

有限会社アフェでは、今後も、「クレファン.jp」のサービスを拡充していく予定です。


【会社概要】
 ■会社名  有限会社アフェ(Afe corp.)
 ■代表者  代表取締役 渡部 滋
 ■資本金  300万円
 ■設 立  2006年04月06日
 ■所在地  〒168-0061 東京都杉並区大宮2丁目-14番-1号
 ■TEL    03-3330-5988
 ■FAX    
 ■URL     (リンク »)
 ■Email   info@afe.co.jp
 ■事業内容
       インターネットでの広告業務
       インターネットコンテンツの作成、及び運用業務
       インターネット広告事業のコンサルティング業務
       一般及び特定労働者派遣業務
       前各号に付帯する一切の業務

【本件に関するお問い合わせ】
 ■会社名  有限会社アフェ
 ■担当者  渡部
 ■TEL    03-3330-5988
 ■FAX   
 ■Email   info@afe.co.jp

このプレスリリースの付帯情報

カード申込み最適日

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    調査結果が示す「生成 AI 」活用によるソフトウェア開発の現状、ツール選定のポイントも解説

  2. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  3. セキュリティ

    最新調査が示すセキュリティ対策の「盲点」とは?|ゼロトラスト、生成AI、サプライチェーンリスクの実態

  4. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  5. ビジネスアプリケーション

    生成 AI を活用した革新的な事例 56 選 課題と解決方法を一挙紹介

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]