ジュニパーネットワークス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：大須賀 雅憲。以下、ジュニパーネットワークス）は本日、株式会社倉敷ケーブルテレビ（本社：岡山県倉敷市、代表取締役社長：坂本 万明。以下、KCT）が、「M120」マルチサービス対応エッジルーティング・プラットフォームを導入したことを発表しました。KCTでは、東京と大阪に設置している対外接続ルーターの入れ替えと長距離回線網のコスト増に伴う接続ポイントの集約を検討していました。今回、ジュニパーネットワークスの「M120」を導入したことで、バックボーンのIPv6対応と加入者および加入者一人あたりのトラフィックの増加に対応する10GbE化を実現しました。
1993年に設立されたKCTは、岡山県倉敷市、総社市、玉野市を中心に約82,000世帯にサービスを提供するCATV事業者です。1999年から第一種電気通信事業を開始。自社で設計した基幹ネットワークで、約20,000世帯にインターネット接続サービスを提供しているほか、複数のISP向けのトランジットサービスや提携しているホスティング事業者・SIベンダ経由で全国500社以上の企業や自治体にハウジングサービスを提供しています。
KCTでは、2003年にＮＴＴコミュニケーションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才 博美。以下、NTT Com）をパートナーとして、基幹ネットワークを構築しました。その後、2004年4月には、ギガクラスの突発的なトラフィック増加に対応するために、メインの中継回線にNTT Comの「ギガストリームTypeF」を導入しています。今回のネットワーク強化でも、NTT Comが、IPv6および10GbEに対応できる製品の比較、検討から、ハードウェアの保守まで、ワンストップでサポートしています。
KCT技術部IP事業課長・技術課長 小山 海平氏は、次のように述べています。「トラフィックの増加とインターネットサービスの競争激化に伴い、遅延のない接続環境の構築が急務でした。基幹ネットワークの見直しは、運用負荷ならびにコスト負担も大きく、各社の機器のパフォーマンスとコストのバランスに加えて、運用管理の簡便性を重視しました。ジュニパーネットワークス製品は、5年前から『M10i』を導入していたので、『JUNOS®』ネットワークOSの使い勝手の良さは実感していました。また、導入以来、一度もトラブルがなく、その信頼性も評価していました。今回、『M120』を導入しインフラを強化したことで、IPv6デュアルスタック化と10GbE化対応を進めました。結果、お客様により快適なサービスを提供できるようになりました。」
今回、導入された「M120」は、ジュニパーネットワークスのJ-Partnerである日商エレクトロニクス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：辻 孝夫）を通して販売されました。
ジュニパーネットワークスの「Mシリーズ」マルチサービス対応エッジルーティング・プラットフォームは、ATM、フレームリレー、イーサネット、TDMなど、さまざまなアクセス方式に対応し、DS0から最大OC-192/STM-64、10GbEまで、多彩な速度で何千もの回線を一元的に集約するエッジ環境を実現します。VPNをはじめ、ネットワーク型セキュリティ、リアルタイム性が求められる音声・動画アプリケーション、BoD（動的な帯域制御）、高品質なコンテンツのマルチキャスト、IPv6サービス、きめ細かいアカウンティング処理などのサービスを提供します。「M120」は、コンパクトな設計ながら、最大128個のギガビット・イーサネット・ポートを収容でき、10GbEおよびOC 192アップリンク機能を備えているため、アグリゲーションおよびマルチサービス・エッジルーティングに最適です。
ジュニパーネットワークスの「Mシリーズ」マルチサービス対応エッジルーティング・プラットフォームに関する詳しい情報は、以下のURLでご覧になれます。
(リンク »)
ジュニパーネットワークスの「JUNOS®」ネットワークOSに関する詳しい情報は、以下のURLでご覧になれます。
(リンク »)
ジュニパーネットワークスについて
ジュニパーネットワークスは、ハイ・パフォーマンス・ネットワーキングのリーダーです。一元化されたネットワークにおけるサービスおよびアプリケーションの展開を加速するのに不可欠な、即応性と信頼性の高い環境を構築するハイ・パフォーマンスなネットワーク・インフラストラクチャを提供し、お客様のビジネス・パフォーマンスの向上に貢献します。ジュニパーネットワークスに関する詳細な情報は、以下のURLでご覧になれます。www.juniper.co.jp
ジュニパーネットワークス株式会社について
〒163-1035東京都新宿区西新宿 3-7-1新宿パークタワー N棟 35階
電話番号（代表）： 03-5321-2600
Juniper Networks、JUNOSおよび Juniper Networksロゴは、米国をはじめ世界各国で Juniper Networks, Inc.の商標として登録されています。その他記載されている商標、サービス・マーク、登録商標、登録サービス・マークは、各所有者に所有権があります。
＜報道関係からの問合せ先＞
ジュニパーネットワークス株式会社
能宗正則（のうそうまさのり）
TEL : 03-5321-2866
メール : mnoso@juniper.net
KCTでは、2003年にＮＴＴコミュニケーションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才 博美。以下、NTT Com）をパートナーとして、基幹ネットワークを構築しました。その後、2004年4月には、ギガクラスの突発的なトラフィック増加に対応するために、メインの中継回線にNTT Comの「ギガストリームTypeF」を導入しています。今回のネットワーク強化でも、NTT Comが、IPv6および10GbEに対応できる製品の比較、検討から、ハードウェアの保守まで、ワンストップでサポートしています。
KCT技術部IP事業課長・技術課長 小山 海平氏は、次のように述べています。「トラフィックの増加とインターネットサービスの競争激化に伴い、遅延のない接続環境の構築が急務でした。基幹ネットワークの見直しは、運用負荷ならびにコスト負担も大きく、各社の機器のパフォーマンスとコストのバランスに加えて、運用管理の簡便性を重視しました。ジュニパーネットワークス製品は、5年前から『M10i』を導入していたので、『JUNOS®』ネットワークOSの使い勝手の良さは実感していました。また、導入以来、一度もトラブルがなく、その信頼性も評価していました。今回、『M120』を導入しインフラを強化したことで、IPv6デュアルスタック化と10GbE化対応を進めました。結果、お客様により快適なサービスを提供できるようになりました。」
今回、導入された「M120」は、ジュニパーネットワークスのJ-Partnerである日商エレクトロニクス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：辻 孝夫）を通して販売されました。
ジュニパーネットワークスの「Mシリーズ」マルチサービス対応エッジルーティング・プラットフォームは、ATM、フレームリレー、イーサネット、TDMなど、さまざまなアクセス方式に対応し、DS0から最大OC-192/STM-64、10GbEまで、多彩な速度で何千もの回線を一元的に集約するエッジ環境を実現します。VPNをはじめ、ネットワーク型セキュリティ、リアルタイム性が求められる音声・動画アプリケーション、BoD（動的な帯域制御）、高品質なコンテンツのマルチキャスト、IPv6サービス、きめ細かいアカウンティング処理などのサービスを提供します。「M120」は、コンパクトな設計ながら、最大128個のギガビット・イーサネット・ポートを収容でき、10GbEおよびOC 192アップリンク機能を備えているため、アグリゲーションおよびマルチサービス・エッジルーティングに最適です。
ジュニパーネットワークスの「Mシリーズ」マルチサービス対応エッジルーティング・プラットフォームに関する詳しい情報は、以下のURLでご覧になれます。
(リンク »)
ジュニパーネットワークスの「JUNOS®」ネットワークOSに関する詳しい情報は、以下のURLでご覧になれます。
(リンク »)
ジュニパーネットワークスについて
ジュニパーネットワークスは、ハイ・パフォーマンス・ネットワーキングのリーダーです。一元化されたネットワークにおけるサービスおよびアプリケーションの展開を加速するのに不可欠な、即応性と信頼性の高い環境を構築するハイ・パフォーマンスなネットワーク・インフラストラクチャを提供し、お客様のビジネス・パフォーマンスの向上に貢献します。ジュニパーネットワークスに関する詳細な情報は、以下のURLでご覧になれます。www.juniper.co.jp
ジュニパーネットワークス株式会社について
〒163-1035東京都新宿区西新宿 3-7-1新宿パークタワー N棟 35階
電話番号（代表）： 03-5321-2600
Juniper Networks、JUNOSおよび Juniper Networksロゴは、米国をはじめ世界各国で Juniper Networks, Inc.の商標として登録されています。その他記載されている商標、サービス・マーク、登録商標、登録サービス・マークは、各所有者に所有権があります。
＜報道関係からの問合せ先＞
ジュニパーネットワークス株式会社
能宗正則（のうそうまさのり）
TEL : 03-5321-2866
メール : mnoso@juniper.net
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
