データ総研,韓国製システム可視化ツールなどの販売代理店契約を締結

システムの運用保守をシステムの可視化で効率化する

株式会社データ総研

2009-04-22 11:00

株式会社データ総研は、韓国ジーティーワン株式会社と販売代理店契約を締結し、システム可視化ツールの取扱いを開始いたしました。 これにより、運用保守効率化コンサルティングサービスの幅を広げることが可能になります。
株式会社データ総研(本社:東京都中央区,代表取締役社長:黒澤基博,以下 データ総研)は,ジーティーワン株式会社(本社:大韓民国ソウル特別市,代表取締役:李秀容,以下GTONE社)と,GTONE社製品の販売代理店契約を締結しました。

システムの運用保守では,業務がどのようになっているか,システムがどのようになっているかを知ることが非常に重要です。これは,運用保守の作業では,必ず他の業務やシステムに与える影響を調査しなければならないためです。影響調査がひとつ漏れただけで大きなトラブルになることも少なくありません。ところが多くの企業では,2012年問題などと言われるとおり,業務横断の知識も情報システムの構造もよくわからないという状況になっています。

このような状況で,データ総研はこれまで,業務フローとデータモデルによる業務可視化技術を利用した業務知識の共有や,運用保守業務そのものの可視化などによって,運用保守業務の改善コンサルティングサービスを提供してきました。しかし,これまでのサービスは業務の可視化技術に特化したものであり,運用保守で重要なもう一つの要素である機械処理の可視化については,十分なサービスを提供できていませんでした。

今回の販売代理店契約により,これまで手薄であったシステムの機械処理の分析と可視化を自動的に実現する「ChangeMiner」をはじめとするGTONE社製品の取り扱いを開始します。これによって,データ総研の運用保守効率化コンサルティングサービスの幅を広げることが可能になります。

今後データ総研は,運用保守効率化のソリューションの一つとしてGTONE社の製品を位置付け,販売していきます。


■株式会社データ総研について
データ総研は,モデリング技術を核としてシステム企画と情報活用に変革をもたらすITコンサルティングファームです。 MDM(マスターデータ管理)に不可欠なコード統一・マスター統合をはじめ,システム運用保守プロセス最適化,IT人材育成,EAによるIT統制,情報戦略立案,RFP策定,要件定義などにより,企業情報システムの全体最適や柔軟性を追求し,経営効率やコスト削減に貢献します。
(リンク »)


■ジーティーワン株式会社について
ジーティーワン(GTONE)という社名には,「Governance Technology Number One」という意味があります。そこにはアプリケーション,メタデータ,ビジネスルール,AML(アンチマネーロンダリング)などのガバナンス及びコンプライアンスソリューションの分野において世界最高のソリューションを開発・供給するソフトウェア会社を目指すという思いを込めています。ジーティーワン株式会社は,ガバナンス及びコンプライアンスソリューションの分野においてより集中的な専門性と投資環境を築き,世界に認められるソフトウェアを作るために全力を尽くします。
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■本プレスリリースに関するお問合せ先
株式会社データ総研 営業グループ
TEL:03-5695-1651
FAX:03-5695-1656
E-Mail:crm@drinet.co.jp

用語解説

■データ総研の取扱製品
データ総研では,当面,下記3製品を取り扱います。
今後,GTONE社の製品発売に合わせ,順次拡大していきます。

○ChangeMiner(チェンジマイナー)
 ・情報システムの処理構造のリバース可視化ツール。
 ・プログラムソースや実行スクリプト,テーブルレイアウトなどを解析して,包含や呼び出し関係などのシステム構造を図面化し,データベースに格納管理します。
○MetaMiner(メタマイナー)
 ・データベースの定義体や実際のテーブルなどを解析して,リレーションなどのデータベース構造を図面化し,データベースに格納管理します。
○DQMiner(ディーキューマイナー)
 ・データ定義などをもとに,テーブルに格納している実際のデータ値をチェックし,データの品質(データクオリティ)を維持・管理するためのツール。

なお,これらのツールは相互に組み合わせることが可能であり,処理構造・データ構造・データ値を統合的に管理することが可能になります。これによって,情報システムの運用保守効率化でより大きな効果を発揮します。

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