住友電工情報システムとデータ総研は11月29日、モデルベースの要件定義ツールを利用するウェブアプリケーション開発ソリューションを、12月上旬から共同で販売すると発表した。
両社は、データ総研のモデルベースの要件定義ツール「THeRepository（ザ・リポジトリ）v3.0」と住友電工情報のJava開発フレームワーク「楽々FrameworkII」をベースに、データ総研が連携機能「REPO2RAK」と「PLANシリーズノウハウパッケージ」を提供し、開発ソリューションとする。
同ソリューションを利用すると、THeRepositoryの要件定義結果を楽々FrameworkIIの定義ファイルとして使えるため、ウェブアプリケーション用プログラムの多くを自動生成できるという。
データ総研は、要件定義の進め方に関するコンサルティング・教育サービスも提供する。住友電工情報システムは楽々FrameworkIIのサポートを担当する。サービスを含まない各製品の税別価格は以下の通り。
- PLANシリーズノウハウパッケージ：200万円から
- THeRepository：300万円から
- 楽々FrameworkII（開発サーバライセンス）：300万円から
