【レポート販売】デジタル放送とブロードバンドTVの情報サービス 2009年レポート「アメリカの放送とビデオ配信市場」

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区）は、株式会社データリソース（代表取締役　佐々木 浩　東京都港区）が提供するThe Compass年鑑レポート- 日本語調査報告書「アメリカの放送とビデオ配信市場」の販売を開始しました。

報道関係者各位

平成２１年６月１９日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ　3629）

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クロス・マーケティング、

デジタル放送とブロードバンドTVの情報サービス 2009年レポート
　　　　「アメリカの放送とビデオ配信市場」を販売開始

～「The Compass」年鑑レポート(日本語調査報告書) - NSI Research ～
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区）は、株式会社データリソース（代表取締役　佐々木 浩　東京都港区）が提供するThe Compass年鑑レポート- 日本語調査報告書「アメリカの放送とビデオ配信市場」の販売を開始しました。

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■■ 資料概要 ■■

「The Compass」年鑑レポート「アメリカの放送とビデオ配信市場」は、アメリカにおけるテレビ放送、ケーブルTV、DBS、IPTV、インターネットビデオ、モバイルビデオを含む、映像コンテンツの配信サービスの最新の動向を分析するレポートです。多チャンネルサービスを含めた、アメリカにおけるテレビ放送市場の構造と市場の動きをまとめたほか、今年度の重要な動きとして、下記をハイライトしています。

・地上波アナログ停波の動向とそのインパクト
・電話事業者の参入により激しさの増す多チャンネルサービス市場の戦い
・インターネット、モバイルでの配信を含めたテレビ番組の配信方法の多様化


■■ 資料目次 ■■

I. 米国のTV放送市場
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A.テレビ視聴世帯
1.総テレビ視聴世帯
2.多チャンネルTVサービスへの加入
3.テレビ視聴時間
B.TV放送市場の構造
1.概要
2.TVネットワーク
3.放送事業者
4.収益構造
a.地上波ネットワーク
b.シンジケーター
c.多チャンネルネットワーク
d.地上波放送局
e.多チャンネル事業者
f.ケーブルTV事業者

II. アナログ停波とそのインパクト
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A.アナログ停波への準備
1.放送局のデジタル化
2.DTVコンバーター購入支援プログラム
3.跡地の利用 ? 700MHz帯のオークション
4.デジタル移行のテスト
B.延期とその要因
1.延期の決定
2.2月17日の停波
C.今後
1.アナログ停波の実施
2.デジタル後のサービス
3.ENGのデジタル移行の遅れ
D.デジタル移行後の再送信義務
1.再送信義務
2.デジタル移行のケーブルTVでの再送信義務
3.デジタル移行のDBSでの再送信義務

III. 多チャンネルTV市場の競争
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A.多チャンネル・ビデオサービス
1.現状
2.HDと双方向化
B.ケーブルTV
1.現状
2.トリプルプレー
3.アナログサービスの廃止
4. 双方向、ターゲット広告への期待
C.DBS
1.現状
2.今後の課題
D.電話事業者のビデオサービス
1.現状
2.今後の課題

IV. インターネットビデオとモバイルTV
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A.インターネットでのビデオ配信
1.現状
2.TVネットワークの参入
a.ABC
b.NBC、Fox
c.CBS
d.多チャンネルネットワーク
3.ZillionTV
B.モバイル向け放送
1.MediaFLO
2.ATSC M/H
3.AT&T CruiseCast
4.Sirius XM
5.ICO

V. ディレクトリー
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A.政府機関/産業協会
B.労働組合
C. 複合エンターテイメント企業
D.番組制作会社/シンジケーション
E.地上波ネットワーク
F.多チャンネルネットワーク
G.地上波放送局
H.MSO/デジタル衛星事業者
I.通信事業者
J.その他のビデオ事業
K.テクノロジー/サービス

VI. 数値
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■■ 図表目次 ■■

図表 I 1 アメリカにおけるテレビ視聴世帯の推移(1999年-2008年)
図表 I 2 総世帯数とTV視聴世帯数(1999年-2008年)
図表 I 3 チャンネルサービスの普及率(2000年-2008年)
図表 I 4 多チャンネルサービス加入世帯数(2000年-2008年)
図表 I 5 多チャンネルサービスの推移(2000年-2008年)
図表 I 6 多チャンネルサービスの種類別普及(2000年-2008年)
図表 I 7 月間平均映像媒体視聴時間
図表 I 8 年齢別月間平均映像媒体視聴時間(08年4Q)
図表 I 9 アメリカTV放送市場の構造
図表 I 10 主要な地上波ネットワーク
図表 I 11 ケーブルネットワークのトップ20(2007年)
図表 I 12 DMA区分
図表 I 13 大手テレビ局グループ(2007年)
図表 I 14 ネットワークとシンジケーション広告の推移(1998年-2007年)
図表 I 15 多チャンネルネットワーク広告の規模(1999年-2008年)
図表 I 16 全米と地域スポット広告の推移(1993年-2007年)
図表 I 17 再送信料金の支払額(2008年、2012年)
図表 I 18 多チャンネル事業者スポット広告の規模(1999年-2007年
図表 I 19 ケーブルTV事業者の収入(1999年-2008年)
図表 II 1 DTVコンバーター・クーポン
図表 II 2 2008年の700 MHzオークションにおける入札額でのトップ10
図表 II 3 FCCに対するアナログ停波に関しての問い合わせ件数
図表 III 1 多チャンネルサービスのシェア(2008年)
図表 III 2 マルチチャンネル事業者トップ15(2008年)
図表 III 3 ケーブルTVの普及率(2000年~2008年)
図表 III 4 ケーブルTV事業者のトップ10社(2008年)
図表 III 5 デジタルケーブル加入世帯数(2000年-2008年)
図表 III 6 ケーブルモデムとDSLへの加入世帯数(2000年-2008年)
図表 III 7 ケーブル電話サービス加入世帯数(2001年-2008年)
図表 III 8 ケーブルTVの収入内訳(2001年対2008年)
図表 III 9 DBSの普及率(2000年-2008年)
図表 III 10 DBS加入世帯数(2006年-2008年)
図表 IV 1 プラットフォーム別月間ビデオ視聴者数(2歳以上)
図表 IV 2 ビデオ配信サイトのトップ10(09年3月)


■■ 概要 ■■

商　品　名：「The Compass」年鑑レポート(日本語調査報告書)
　　　　　　「アメリカの放送とビデオ配信市場」
発　刊　日：2009年6月
判　　　型：82頁〔PDFファイル〕
発　　　行：株式会社データリソース
調査・編集：NSI Research, Inc.社
販　　　売：株式会社クロス・マーケティング
価　　　格：73,500円（税抜70,000円＋消費税3,500円）
＊このレポートは、PDFファイルでのご提供となります。

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■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長　五十嵐　幹
設立：2003年4月
URL： (リンク »)


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
担当部署：ライブラリビジネスグループ
　　　　　　　NS-Shop　販売窓口担当
Tel：03-3549-1319　
Fax：03-3549-0221　
Mail：ns-info@cross-m.co.jp