マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 ）は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Holdings(代表取締役 李承勲/イ スンフン）が提供する調査レポート「国内スマートフォンセキュリティ市場の展望」を販売開始しました。
詳細ページ：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=633
報道関係者各位
平成２３年８月４日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ 3629）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「国内スマートフォンセキュリティ市場の展望」を販売開始
～スマートフォンセキュリティ技術開発の懸案として“ オペレーション制技
術”、“ コンテンツ保護技術”、“ ユーザー利用環境への適用技術” の3つ
の分野を抽出～
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■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 ）は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Holdings(代表取締役 李承勲/イ スンフン）が提供する調査レポート「国内スマートフォンセキュリティ市場の展望」を販売開始しました。
詳細ページ： (リンク »)
■■ 資料紹介 ■■
本リポートは、今後ROA Holdingsの主要研究課題と目しているスマートフォンのセキュリティに関する国内最新情報を扱った調査報告書です。2012年にはスマートフォンのセキュリティソフトの使用が本格化し、その数は飛躍的に伸びると見られています。 2010年から既に世界各国でスマートフォンセキュリティに関する脅威が表れ始めており、2011年にはそれが犯罪となって被害を及ぼす可能性も高まりつつあります。 また、本レポートでは、スマートフォンセキュリティを技術面だけでなく、マーケティング面、そしてそれらを取り巻く公的関連団体の動きも整理しています。
■■ 資料概要 ■■
レポートサマリー
2011 年は国内スマートフォンにおけるセキュリティソフトウエア市場の元年になるだろう。法人契約の携帯電話のセキュリティ利用へのニーズがまず造成されて、2011 年は約152 万人のスマートフォンユーザーがセキュリティソフトを利用すると見られる。
2012 年は、スマートフォンへのセキュリティソフトの採用が本格化し、1,136 万人のユーザーがスマートフォンセキュリティのソフトウエアを使用するだろう。2014 年には、2,000 万人以上が使用すると見られている。
スマートフォンのセキュリティニーズの拡散と、スマートフォンのセキュリティ市場開花の背景には、2010 年下半期からメジャーの移動体通信キャリア3 社全社がスマートフォン戦略を本格化して国内スマートフォン拡大の転換点をつくり、2011 年はフィーチャーフォンのコンテンツ移行、ガラスマフォン等フィーチャーフォンのユーザーをスマートフォンに誘導する企業の仕掛けが成果をあげるようになって、スマートフォンが本格的に成長するスタート時期になるという予測がある。
2010 年から既に世界各国でスマートフォンのセキュリティの脅威が出始めており、2011 年は、それが犯罪となって被害を及ぼす可能性が高まっている。パーソナルコンピュータのセキュリティの脅威は、犯罪に利用されるまで約10 年という期間がかかったが、スマートフォンにおいては2010 ～ 2011 年での端末市場の急成長と共にスマートフォンのセキュリティ脅威も一気に浮上すると見られる。
本レポートでは、セキュリティ専門企業アンラボが選定した「2011 年セキュリティ脅威要素」を紹介し、アンラボのセキュリティ専門家とROA の協力によりイシューごとにスマートフォンのセキュリティ脅威を評価している。また、本リポートでは、各企業、セキュリティ関連企業協会、標準化協会などが発表したスマートフォンのセキュリティ領域、セキュリティの脅威、セキュリティ技術とソリューションニーズなどを参考に、セキュリティ関連専門家とのインタビューによってスマートフォンセキュリティ技術開発の懸案として“ オペレーション制技術”、“ コンテンツ保護技術”、“ ユーザー利用環境への適用技術” の3つの分野を抽出した。
企業間の競争は、この3 分野の基本技術の競争力確保によって左右されると見られ、ここにユーザーの環境変化とサービスモデルの進化に技術的課題を結び付けなければならず、現在の“ 事故後の措置” 中心から“ 事故予防” に観点を移していかなければならない。
■■ 資料目次 ■■
エグゼクティブサマリー
1.スマートフォンセキュリティの浮上の背景
1-1 スマートフォン市場の動向
1-2 セキュリティ脅威のサイクル
1-3 2011年セキュリティの脅威の予測
2.スマートフォンセキュリティ標準化、及び制度的対応法の動向
2-1 ITU-T SG17
2-2 韓国政府主導のスマートモバイルセキュリティ総合対策
2-3 日本のスマートフォンセキュリティフォーラム（JSSEC）
2-4 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）
3.スマートフォンセキュリティ技術の開発課題
4.スマートフォンセキュリティ市場の主要企業動向の分析
4-1 セキュリティソフトウェアプロバイダー
4-1-1 シマンテック
4-1-2 マカフィー
4-1-3 トレンドマイクロ
4-1-4 カスペルスキー
4-1-5 アンラボ
4-2 セキュリティコンサルティング
4-2-1 LAC
4-2-2 京セラコミュニケーションシステムズ（KCCS）
4-2-3 富士通BSC
4-3 通信事業者
4-3-1 NTTドコモ
4-3-2 KDDI
4-3-3 ソフトバンク
5.市場予測と示唆点
5-1 事業者動向の要約
5-2 スマートフォンセキュリティ端末ソフトウェアの需要予測
5-3 事業者戦略の方向性への提言
■■ 図表目次 ■■
【図目次】
図1-1 スマートフォン 国内市場規模予測（2010年～2014年）
図1-2 スマートフォンOSのオープン化現況
図1-3 国内スマートフォンOSシェア予測（2010年～2014年）
図1-4 セキュリティ脅威のサイクル分析
図1-5 スマートモバイル機器の特性による根本的なセキュリティ脅威の要素
図1-6 スマートフォンセキュリティの脅威とその対象者
図1-7 2011年セキュリティ脅威の予測（9大イシュー）
図2-1 ITU－T SG17 X.msec-6のモバイル脅威と脆弱性の関係
図2-2 韓国政府のモバイル4大領域別セキュリティ脅威の定義
図2-3 韓国政府のスマートモバイルセキュリティ総合計画で定義された3大分野の10大重点課題
図2-4 スマートフォンセキュリティ技術開発の主要課題
図4-1 Symantec Mobile Reputation概念
図4-2 トレンドマイクロ 2011年事業戦略キーワード「クラウド」とセキュリティに関する概念図
図4-3 アンラボのV3 Mobile2.0主要機能
図4-4 KCCSスマートフォンセキュリティサービスの診断対象範囲
図4-5 富士通BSCのスマートフォン対象セキュリティ管理サービスの主な特徴
図4-6 ドコモ、シマンテックが共同開発するノートブックの遠隔制御セキュリティサービス概要
図4-7 NTTドコモ法人対象クラウドサービス「スマートフォン遠隔制御サービス」利用イメージ
図4-8 KDDIの法人対象セキュリティソリューション区分
図4-9 KDDIセキュリティ強化 Androidサービス
図4-10 ソフトバンクのスマートフォンセキュリティサービス概況
図5-1 スマートフォンセキュリティ関連の国内事業者競争領域
図5-2 スマートフォン・セキュリティソフトウェアの需要予測（2011～2014）
図5-3 スマートフォンセキュリティ技術の利用による事業者戦略対応イメージ
【表目次】
表2-1 2010年スマートフォンの悪性コードとセキュリティの脆弱点の露出例
表2-2 無線LAN侵入の例
表2-3 ITU－T SG17 X.msec-6の主要事項
表2-4 ENISAスマートフォンセキュリティ報告書の主要内容
表3-1 スマートフォンセキュリティ領域及び技術区分の事例
■■ 概要 ■■
資 料 名：国内スマートフォンセキュリティ市場の展望
発 刊 日：2011年07月19日
発 行：株式会社ROA Holdings
調査・制作：株式会社ROA Holdings
販 売：株式会社クロス・マーケティング
判 型：A4/58ページ
価 格：
■製本
99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■CD-ROM
99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■製本＋CD-ROM
102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）
※送料500円
※カラーコピー
※CD-ROMはPDF（印刷・コピー不可）でのご提供となります。
詳細ページ： (リンク »)
【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。
【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み期日までに指定口座へお振込みください。
個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
URL： (リンク »)
■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-5458
Mail：cs-info@cross-m.co.jp
Facebook： (リンク »)
twitter： (リンク »)
平成２３年８月４日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ 3629）
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「国内スマートフォンセキュリティ市場の展望」を販売開始
～スマートフォンセキュリティ技術開発の懸案として“ オペレーション制技
術”、“ コンテンツ保護技術”、“ ユーザー利用環境への適用技術” の3つ
の分野を抽出～
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■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役社長 五十嵐 幹 ）は、日本・韓国・中国を中心とした携帯通信市場、及び、デジタルコンバージェンス市場専門の調査、コンサルティングを行う株式会社ROA Holdings(代表取締役 李承勲/イ スンフン）が提供する調査レポート「国内スマートフォンセキュリティ市場の展望」を販売開始しました。
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■■ 資料紹介 ■■
本リポートは、今後ROA Holdingsの主要研究課題と目しているスマートフォンのセキュリティに関する国内最新情報を扱った調査報告書です。2012年にはスマートフォンのセキュリティソフトの使用が本格化し、その数は飛躍的に伸びると見られています。 2010年から既に世界各国でスマートフォンセキュリティに関する脅威が表れ始めており、2011年にはそれが犯罪となって被害を及ぼす可能性も高まりつつあります。 また、本レポートでは、スマートフォンセキュリティを技術面だけでなく、マーケティング面、そしてそれらを取り巻く公的関連団体の動きも整理しています。
■■ 資料概要 ■■
レポートサマリー
2011 年は国内スマートフォンにおけるセキュリティソフトウエア市場の元年になるだろう。法人契約の携帯電話のセキュリティ利用へのニーズがまず造成されて、2011 年は約152 万人のスマートフォンユーザーがセキュリティソフトを利用すると見られる。
2012 年は、スマートフォンへのセキュリティソフトの採用が本格化し、1,136 万人のユーザーがスマートフォンセキュリティのソフトウエアを使用するだろう。2014 年には、2,000 万人以上が使用すると見られている。
スマートフォンのセキュリティニーズの拡散と、スマートフォンのセキュリティ市場開花の背景には、2010 年下半期からメジャーの移動体通信キャリア3 社全社がスマートフォン戦略を本格化して国内スマートフォン拡大の転換点をつくり、2011 年はフィーチャーフォンのコンテンツ移行、ガラスマフォン等フィーチャーフォンのユーザーをスマートフォンに誘導する企業の仕掛けが成果をあげるようになって、スマートフォンが本格的に成長するスタート時期になるという予測がある。
2010 年から既に世界各国でスマートフォンのセキュリティの脅威が出始めており、2011 年は、それが犯罪となって被害を及ぼす可能性が高まっている。パーソナルコンピュータのセキュリティの脅威は、犯罪に利用されるまで約10 年という期間がかかったが、スマートフォンにおいては2010 ～ 2011 年での端末市場の急成長と共にスマートフォンのセキュリティ脅威も一気に浮上すると見られる。
本レポートでは、セキュリティ専門企業アンラボが選定した「2011 年セキュリティ脅威要素」を紹介し、アンラボのセキュリティ専門家とROA の協力によりイシューごとにスマートフォンのセキュリティ脅威を評価している。また、本リポートでは、各企業、セキュリティ関連企業協会、標準化協会などが発表したスマートフォンのセキュリティ領域、セキュリティの脅威、セキュリティ技術とソリューションニーズなどを参考に、セキュリティ関連専門家とのインタビューによってスマートフォンセキュリティ技術開発の懸案として“ オペレーション制技術”、“ コンテンツ保護技術”、“ ユーザー利用環境への適用技術” の3つの分野を抽出した。
企業間の競争は、この3 分野の基本技術の競争力確保によって左右されると見られ、ここにユーザーの環境変化とサービスモデルの進化に技術的課題を結び付けなければならず、現在の“ 事故後の措置” 中心から“ 事故予防” に観点を移していかなければならない。
■■ 資料目次 ■■
エグゼクティブサマリー
1.スマートフォンセキュリティの浮上の背景
1-1 スマートフォン市場の動向
1-2 セキュリティ脅威のサイクル
1-3 2011年セキュリティの脅威の予測
2.スマートフォンセキュリティ標準化、及び制度的対応法の動向
2-1 ITU-T SG17
2-2 韓国政府主導のスマートモバイルセキュリティ総合対策
2-3 日本のスマートフォンセキュリティフォーラム（JSSEC）
2-4 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）
3.スマートフォンセキュリティ技術の開発課題
4.スマートフォンセキュリティ市場の主要企業動向の分析
4-1 セキュリティソフトウェアプロバイダー
4-1-1 シマンテック
4-1-2 マカフィー
4-1-3 トレンドマイクロ
4-1-4 カスペルスキー
4-1-5 アンラボ
4-2 セキュリティコンサルティング
4-2-1 LAC
4-2-2 京セラコミュニケーションシステムズ（KCCS）
4-2-3 富士通BSC
4-3 通信事業者
4-3-1 NTTドコモ
4-3-2 KDDI
4-3-3 ソフトバンク
5.市場予測と示唆点
5-1 事業者動向の要約
5-2 スマートフォンセキュリティ端末ソフトウェアの需要予測
5-3 事業者戦略の方向性への提言
■■ 図表目次 ■■
【図目次】
図1-1 スマートフォン 国内市場規模予測（2010年～2014年）
図1-2 スマートフォンOSのオープン化現況
図1-3 国内スマートフォンOSシェア予測（2010年～2014年）
図1-4 セキュリティ脅威のサイクル分析
図1-5 スマートモバイル機器の特性による根本的なセキュリティ脅威の要素
図1-6 スマートフォンセキュリティの脅威とその対象者
図1-7 2011年セキュリティ脅威の予測（9大イシュー）
図2-1 ITU－T SG17 X.msec-6のモバイル脅威と脆弱性の関係
図2-2 韓国政府のモバイル4大領域別セキュリティ脅威の定義
図2-3 韓国政府のスマートモバイルセキュリティ総合計画で定義された3大分野の10大重点課題
図2-4 スマートフォンセキュリティ技術開発の主要課題
図4-1 Symantec Mobile Reputation概念
図4-2 トレンドマイクロ 2011年事業戦略キーワード「クラウド」とセキュリティに関する概念図
図4-3 アンラボのV3 Mobile2.0主要機能
図4-4 KCCSスマートフォンセキュリティサービスの診断対象範囲
図4-5 富士通BSCのスマートフォン対象セキュリティ管理サービスの主な特徴
図4-6 ドコモ、シマンテックが共同開発するノートブックの遠隔制御セキュリティサービス概要
図4-7 NTTドコモ法人対象クラウドサービス「スマートフォン遠隔制御サービス」利用イメージ
図4-8 KDDIの法人対象セキュリティソリューション区分
図4-9 KDDIセキュリティ強化 Androidサービス
図4-10 ソフトバンクのスマートフォンセキュリティサービス概況
図5-1 スマートフォンセキュリティ関連の国内事業者競争領域
図5-2 スマートフォン・セキュリティソフトウェアの需要予測（2011～2014）
図5-3 スマートフォンセキュリティ技術の利用による事業者戦略対応イメージ
【表目次】
表2-1 2010年スマートフォンの悪性コードとセキュリティの脆弱点の露出例
表2-2 無線LAN侵入の例
表2-3 ITU－T SG17 X.msec-6の主要事項
表2-4 ENISAスマートフォンセキュリティ報告書の主要内容
表3-1 スマートフォンセキュリティ領域及び技術区分の事例
■■ 概要 ■■
資 料 名：国内スマートフォンセキュリティ市場の展望
発 刊 日：2011年07月19日
発 行：株式会社ROA Holdings
調査・制作：株式会社ROA Holdings
販 売：株式会社クロス・マーケティング
判 型：A4/58ページ
価 格：
■製本
99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■CD-ROM
99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■製本＋CD-ROM
102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）
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※CD-ROMはPDF（印刷・コピー不可）でのご提供となります。
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法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
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個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
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ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
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Tel：03-3549-1319
Fax：03-5565-5458
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