『私たち、結婚しました』という報告ハガキ、送っているカップルは何割くらい?

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ

From: Digital PR Platform

2013-03-27 13:00


株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:鬼頭秀彰)が運営する調査・研究組織のブライダル総研より、『ゼクシィ結婚トレンド調査2012』から見えてきた結婚報告ハガキに関する分析をお伝えいたします。

▼『結婚報告ハガキに関するレポート』はこちら
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▼『ゼクシィ結婚トレンド調査2012首都圏版』はこちら
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▼その他の『ブライダル総研 Research News』はこちら
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1.「結婚報告ハガキ」送付は、約5割だが、減少傾向。
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『ゼクシィ結婚トレンド調査2012』にて、2011年4月~2012年3月までに結婚式(挙式もしくは披露宴・披露パーティ)を実施した人の「結婚報告ハガキ」の送付状況を聞いたところ、「出した(出す)」と答えた人は46.0%でした。
「結婚報告ハガキ」の送付状況は、約半数のカップルが実施しているということになりますが、時系列で見ると、その送付率は減少傾向にあります。

2009年は「出した(出す)」と回答した人が56.0%でしたので、4年の間に、ハガキで結婚報告をするカップルが10ポイント少なくなっていることが分かります。 

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2.妻が30歳以上であると、送付率が上がる。
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「結婚報告ハガキ」を「出した(出す)」率を、妻の年齢別に比較してみると、妻が24歳以下の場合で44.7%、25~29歳の場合は43.8%でした。妻が30歳以上になると52.5%まで上がります。

ただ、「結婚報告をする」という行為を、若い人がしなくなってきたということでは無さそうです。
SNSを利用したり、結婚した次の年の年賀状をカップルの手作りで、結婚報告を兼ねたデザインにしたり、ハガキの代わりにふたりらしい自筆の手紙にしたりするなど、様々な報告の形が出てきたということなのかも知れません。 


▼結婚トレンド調査2012『結婚報告ハガキに関するレポート』はこちら
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◆『リクルート ブライダル総研』とは
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『リクルート ブライダル総研』は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズのブライダル事業本部に設置されている調査・研究組織です。
恋愛・出会い、結婚や結婚式、夫婦関係に関する調査・研究、未来への提言を通じて、ブライダルマーケットの発展に貢献することを目的として活動しています。
出版・印刷物等へデータを転載する際には、“リクルート ブライダル総研調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。


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