AsiaNet 54437
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<報道資料>
2013年9月30日
サンパワー社、ユーラスエナジーの大規模太陽光発電所向けに
高効率ソーラーパネル69MWを清水建設に供給
国内最大の太陽光発電施設にクリーン・エネルギーを供給
※本プレスリリースは、9月30日に米国・サンノゼおよび日本・東京で発表されたプレスリリースの抄訳です。
太陽光技術およびエネルギー・ソリューションのリーディング・プロバイダーであるサンパワー社(NASDAQ:SPWR)は本日、69MWの高効率「E20/327ソーラーパネル」を清水建設に供給することを発表しました。清水建設は、このソーラーパネルを使用し、青森県・六ヶ所村にユーラスエナジーの大規模太陽光発電所(メガソーラー)を建設する予定です。今回の合意により、サンパワー社は国内最大の太陽光発電施設にクリーン・エネルギーを供給します。
日本を代表する総合建設会社である清水建設は、ユーラスエナジーグループの子会社であるユーラス六ヶ所太陽光が展開するメガソーラー・プロジェクトで設計・調達・建設(EPC)を担当します。発電所は、2015年下期に本稼働を開始する予定です。
ユーラス六ヶ所太陽光の代表取締役である高畠哲氏は、次のように述べています。「サンパワー社のモジュールは確かな効率性と信頼性を備え、さらに業界最高の保証体制が整っており、地域に貢献できるメガソーラーとなることを期待しています。」
サンパワー社の「E20/327ソーラーパネル」には、サンパワー社のMaxeon (R)バックコンタクト方式太陽電池が組み込まれています。この太陽電池は、銅の厚膜をベースとしており、温度変化に起因する亀裂、腐食、圧力に対して極めて高い耐久性を備えています。変換効率20.1%の「E20/327ソーラーパネル」は、同じ面積でより多くの電力を生み出し、少ないパネル数でシステム出力を最大化します。
サンパワー社のソーラーパネルは、出力と製品の両方を対象とする25年間の複合保証の対象製品です。出力の劣化率は業界で最も小さく、25年の保証期間終了時に87%という比類のない出力レベルを実現します。
サンパワー社の社長であるハワード・ウェンガーは、次のように述べています。
「ユーラスが日本で進める2つのメガソーラー・プロジェクトにおいて、サンパワー社が選ばれたことをうれしく思います。日本市場では、住宅用、産業用、メガソーラーのすべての分野において、サンパワー社の高効率太陽光発電関連製品の採用が続いています。
また、サンパワー社は27.4MWの「E20/327ソーラーパネル」を大林組に供給します。大林組はこのソーラーパネルを使用し、ユーラスエナジーグループの子会社が運営するメガソーラーを北海道・豊頃町に建設する予定です。大林組はEPCを担当し、2015年には本稼働を開始する見込みです。
サンパワー社の太陽光発電関連製品は、日本国内では「Maxeon Solar(マキシオン・ソーラー)」というコーポレート・ブランドで提供されます。本リリースに記載されているメガソーラーの最大出力は、特記事項がない限り、直流(DC)ベースのメガワット数の概算値です。
【サンパワー社について】
サンパワー社(ナスダック:SPWR)は、今日の市場において最高効率と信頼性を誇るソーラーパネルの設計、製造、販売を行っています。四半世紀にわたる経験と確かな実績によって、住宅部門、企業部門、政府部門、公益事業部門の顧客から支持を得ており、ソーラーシステムの製品寿命全体にわたり投資利益率を最大化します。アメリカのカリフォルニア州サンノゼに本社を置き、北アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、アフリカ、アジアにオフィスを構えています。詳細は当社ウェブサイトwww.sunpowercorp.com をご覧ください。
【将来予想に関する記述についての注意事項】
本プレスリリースには、1995年の米国民事証券訴訟改革法に定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。「将来予想に関する記述」とは、過去の事実について述べない記述のことであり、予測に基づいている可能性があります。本プレスリリース中の「将来予想に関する記述」は、「でしょう」「今後」や「期待」といった単語や表現で示されており、(a)日本市場の反応や、(b)当社の事業拡大といった点に関する記述が「将来予想に関する記述」に該当します。このような「将来予想に関する記述」は、いずれも本プレスリリースの発表時点で当社が入手していた情報に基づくもので、当社が統制できる範囲を超えるさまざまなリスクや不確定要素が含まれています。そのため、実際の結果は「将来予想に関する記述」において予測されていた結果とは大きく異なる場合があります。このようなリスクや不確定要素としては、(i)太陽光発電の使用を推進する法規制改正の影響、ならびに政府によるインセンティブやその他関連する経済的インセンティブの継続状況、(ii)ソーラー産業の季節性やソーラー産業の成長傾向を含めた一般的な景気や経済状況、(iii)当社の2012年12月30日締めの年次報告書(Form 10-K)や2013年6月30日締めの四半期報告書(Form 10-Q)など、当社が米国証券取引委員会(SEC)に提出した書類に記載されているその他のリスクがあります。このような「将来予想に関する記述」は、本プレスリリース発表日以降の当社の見解を示すものでありません。また、新たな情報や将来の出来事などを踏まえた「将来予想に関する記述」の更新や修正について、当社は一切の義務を負いません。
SUNPOWERおよびMAXEONはサンパワー社の登録商標であり、米国などの国々で登録済みです。その他すべての商標は、各所有者の財産です。
<本件に関するお問い合わせ先>
Helen Kendrick,
SunPower Corp.,
TEL:+1-408-240-5585,
Email: hkendrick@sunpowercorp.com
Sachiko Masuda, Burson-Marsteller Tokyo
TEL: +81-3-3264-6687,
Email: Sachiko.masuda@bm.com
SunPowerJP.PR@bm.com
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