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産学連携ビジネス・モデルによりテトラポッド型量子ドット商用化を加速
AsiaNet 54486
【編註】クライアントからの要請により、提供された原稿をそのまま配信します。
共同通信JBNでは一切編集を行っておりません。
PRESS RELEASE
平成25年10 月2日
産学連携ビジネス・モデルによりテトラポッド型量子ドット商用化を加速
サンマルコス(テキサス州）/平成25年10月2日： - クァンタム マテリアルズ社 (OTCQB: QTMM) は同社STARテクノパーク本社に隣接するテキサス州立大学サンマルコス校(ＴＳＵ)と産学共同研究に関する覚書に調印したことを発表した。
クァンタム マテリアルズ社の創設者兼CEOであるスティーブ・スクアイヤは、「テキサス州立大学はナノテクノロジー及びバイオ技術研究における最良の連携パートナーとしてテトラポッド型量子ドットの研究や普及に貢献すると同時に商業製品化への新用途の研究・発見に寄与してくれるものと期待している。」と述べている。
STARテクノパーク ディレクターであるスティーブ・フレイザーもまた、「今回のクァンタム マテリアルズ社とテキサス州立大学との産学共同研究契約締結は画期的技術の商用化促進を目的としてテキサス州立大学が力を入れる大学プログラムや施設・学部資産を有効活用できる環境をインキュベート対象企業に提供することで産学連携パートナー・シップ構築の機会を創出するというSTARテクノパーク構想実現の典型的な産学連携の事例と言えるだろう。」とコメントしている。
最先端の特性検査及び分析用検査機器を備えたテキサス州立大学の先端機能性材料研究所は隣接するクァンタム マテリアルズ社の研究所においてテトラポッド型量子ドット研究を加速させる対象学部の化学論文テーマを考案する特殊プロジェクトへの強力なサポートを提供する。支援体制の整ったプログラムと先端施設を備えた産学連携パートナーシップはクァンタム マテリアルズ社の研究活動を一層拡充し、量子ドットの製品化と商用成功に向けての事業活動にとって大きな助力となる。
クァンタム マテリアルズ社のＲ＆Ｄバイス・プレジデント デビッド・ドドラーは、「クァンタム マテリアルズ社はパートナーシップを通じて研究テーマ、専門教育、雇用及び補完課程創出における協力・提供を行うことになるが、大学側の学際的なアプローチと技術商用化に向けての努力は各テーマ毎に徹底したディスカッションを持つことになり研究における生産的アイデアや活動を促進してくれるだろう。今後のＴＳＵとの共同研究成果を非常に楽しみにしている。」と付け加えている。
クァンタム マテリアルズ社はカドミウム系及び非重金属系（カドミウム・フリー）のテトラポッド型量子ドットを生成・提供しているが、コロイド系テトラポッド型量子ドットは4つの突出したアームを持つ4面体対称型のナノ粒子であり、高輝度で狭エミッション帯域を実現できるほか単一エネルギー源からデュアル・エミッション（複数色発光）が可能な特殊な特性を持つことからマイクロメカニック分野では張力が加わって曲がった際にエネルギー・ギャップが発生し発光色が変わる性質を利用した歪みゲージ（事例：航空機機体の異常検査や人工臓器の状態検査など）としての活用研究にも採用されている。
ＴＳＵはテキサス州の先進技術研究大学機関の1つ（全8大学）であり 生物学、化学、バイオ化学、物理学、工学、工学技術の各学部及びビジネス・スクールと連動した学際的研究スタンスを打出した大学である。材料化学や工学分野の博士課程では21世紀型スキルを兼ね備えた洗練された研究者でありまた起業家となれるよう博士候補の教育・育成に注力している。プログラムの一環として隣接場所に建設されたSTARテクノパークでは 大学側の研究テーマとして妥当と判断されるビジネス上の目的を実現できるナノ技術やバイオ技術の技術商用化への支援サポートを提供している。
クァンタム マテリアルズ社 は先進テクノロジーがコスト、効率性、電力消費率に関わる国際的な課題に対して解決策となり得るという確固としたビジョンを固持している。量子ドット半導体は広範囲に渡る既存コンシューマ商品や産業用製品においてこれまで実現が困難とされてきた性能面での課題を解決し飛躍的な性能向上を技術的に可能にできる材料である。クァンタム マテリアルズ社が提供する量産生成技術は革新的技術の確立から商業生産体制の現実化に向けて高品質の量子ドット生成と量産時の画期的コスト削減を可能にする。 ( (リンク ») )
1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項への対応
このプレス・リリースは弊社の事業、製品、財務状況に関してリスクまたは不確定要素を含んでおり、将来予想に関する記述内容と実際に生じる結果とは異なる可能性がある。弊社の事業、製品、財務状況に関わる潜在的リスク要因に関する情報は証券取引委員会("SEC")に申告された弊社の年次報告書や付随して提出された資料に記載されている。全ての資料は証券取引委員会の電子開示システム(EDGAR) (リンク ») いは弊社ウェブサイトを通じて閲覧することが可能である。弊社は将来予想に関する記述を含む上記の記載内容を以降のイベントや状況に反映させるための公的な更新に関して如何なる義務も負わない。
お問い合わせ:
安藤利徳
QMC社 アジア担当ディレクター
toshi@qmcdots.com
国番号(1)510-300-4021
メディア:
Rich Schineller （リッチ・シュネラー）
rich@prmgt.com
国番号(1)941-780-8100
AsiaNet 54486
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産学連携ビジネス・モデルによりテトラポッド型量子ドット商用化を加速
サンマルコス(テキサス州）/平成25年10月2日： - クァンタム マテリアルズ社 (OTCQB: QTMM) は同社STARテクノパーク本社に隣接するテキサス州立大学サンマルコス校(ＴＳＵ)と産学共同研究に関する覚書に調印したことを発表した。
クァンタム マテリアルズ社の創設者兼CEOであるスティーブ・スクアイヤは、「テキサス州立大学はナノテクノロジー及びバイオ技術研究における最良の連携パートナーとしてテトラポッド型量子ドットの研究や普及に貢献すると同時に商業製品化への新用途の研究・発見に寄与してくれるものと期待している。」と述べている。
STARテクノパーク ディレクターであるスティーブ・フレイザーもまた、「今回のクァンタム マテリアルズ社とテキサス州立大学との産学共同研究契約締結は画期的技術の商用化促進を目的としてテキサス州立大学が力を入れる大学プログラムや施設・学部資産を有効活用できる環境をインキュベート対象企業に提供することで産学連携パートナー・シップ構築の機会を創出するというSTARテクノパーク構想実現の典型的な産学連携の事例と言えるだろう。」とコメントしている。
最先端の特性検査及び分析用検査機器を備えたテキサス州立大学の先端機能性材料研究所は隣接するクァンタム マテリアルズ社の研究所においてテトラポッド型量子ドット研究を加速させる対象学部の化学論文テーマを考案する特殊プロジェクトへの強力なサポートを提供する。支援体制の整ったプログラムと先端施設を備えた産学連携パートナーシップはクァンタム マテリアルズ社の研究活動を一層拡充し、量子ドットの製品化と商用成功に向けての事業活動にとって大きな助力となる。
クァンタム マテリアルズ社のＲ＆Ｄバイス・プレジデント デビッド・ドドラーは、「クァンタム マテリアルズ社はパートナーシップを通じて研究テーマ、専門教育、雇用及び補完課程創出における協力・提供を行うことになるが、大学側の学際的なアプローチと技術商用化に向けての努力は各テーマ毎に徹底したディスカッションを持つことになり研究における生産的アイデアや活動を促進してくれるだろう。今後のＴＳＵとの共同研究成果を非常に楽しみにしている。」と付け加えている。
クァンタム マテリアルズ社はカドミウム系及び非重金属系（カドミウム・フリー）のテトラポッド型量子ドットを生成・提供しているが、コロイド系テトラポッド型量子ドットは4つの突出したアームを持つ4面体対称型のナノ粒子であり、高輝度で狭エミッション帯域を実現できるほか単一エネルギー源からデュアル・エミッション（複数色発光）が可能な特殊な特性を持つことからマイクロメカニック分野では張力が加わって曲がった際にエネルギー・ギャップが発生し発光色が変わる性質を利用した歪みゲージ（事例：航空機機体の異常検査や人工臓器の状態検査など）としての活用研究にも採用されている。
ＴＳＵはテキサス州の先進技術研究大学機関の1つ（全8大学）であり 生物学、化学、バイオ化学、物理学、工学、工学技術の各学部及びビジネス・スクールと連動した学際的研究スタンスを打出した大学である。材料化学や工学分野の博士課程では21世紀型スキルを兼ね備えた洗練された研究者でありまた起業家となれるよう博士候補の教育・育成に注力している。プログラムの一環として隣接場所に建設されたSTARテクノパークでは 大学側の研究テーマとして妥当と判断されるビジネス上の目的を実現できるナノ技術やバイオ技術の技術商用化への支援サポートを提供している。
クァンタム マテリアルズ社 は先進テクノロジーがコスト、効率性、電力消費率に関わる国際的な課題に対して解決策となり得るという確固としたビジョンを固持している。量子ドット半導体は広範囲に渡る既存コンシューマ商品や産業用製品においてこれまで実現が困難とされてきた性能面での課題を解決し飛躍的な性能向上を技術的に可能にできる材料である。クァンタム マテリアルズ社が提供する量産生成技術は革新的技術の確立から商業生産体制の現実化に向けて高品質の量子ドット生成と量産時の画期的コスト削減を可能にする。 ( (リンク ») )
1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項への対応
このプレス・リリースは弊社の事業、製品、財務状況に関してリスクまたは不確定要素を含んでおり、将来予想に関する記述内容と実際に生じる結果とは異なる可能性がある。弊社の事業、製品、財務状況に関わる潜在的リスク要因に関する情報は証券取引委員会("SEC")に申告された弊社の年次報告書や付随して提出された資料に記載されている。全ての資料は証券取引委員会の電子開示システム(EDGAR) (リンク ») いは弊社ウェブサイトを通じて閲覧することが可能である。弊社は将来予想に関する記述を含む上記の記載内容を以降のイベントや状況に反映させるための公的な更新に関して如何なる義務も負わない。
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安藤利徳
QMC社 アジア担当ディレクター
toshi@qmcdots.com
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