◎ガンマナイフを用いた転移性脳腫瘍治療に関する多施設前向き共同研究がThe Lancet Oncology掲載
AsiaNet 56841
【編註】クライアントからの要請により、提供された原稿をそのまま配信します。
共同通信JBNでは一切編集を行っておりません。
2014年5月23日
エレクタ株式会社
ガンマナイフを用いた転移性脳腫瘍治療に関する
多施設前向き共同研究（JLGK0901）の
The Lancet Oncology掲載について
多発性脳転移患者に対する定位放射線治療に関する多施設前向き共同研究（JLGK0901）の結果が、世界的に権威のある医学雑誌「The Lancet Oncology」2014年15巻に掲載されましたのでお知らせします。
研究責任者である勝田病院 水戸ガンマハウス 山本昌昭先生と築地神経科クリニック 院長 芹澤徹先生は「この結果は、全脳照射が行われることが多い腫瘍個数5以上の転移性脳腫瘍の放射線治療に対して問題を提起するきっかけとなるでしょう。」さらに「本研究結果は腫瘍個数が5以上に対してガンマナイフがファーストライン治療となりうることを示し、さらに転移性脳腫瘍の放射線治療に関するガイドラインの見直しのきっかけとなるでしょう。」
と述べています。全脳照射の副作用として高次脳障害がよく知られています。
さらに現在米国で進行中の北米ガンマナイフコンソーシアム（North American Gamma Knife Consortium）による前向きランダム化研究(NCT01731704)の結果は、今回の研究の意義を補完する可能性があると山本先生は言います。同コンソーシアムの研究は、腫瘍個数が5以上の患者をガンマナイフ単独治療群と全脳照射を併用する治療群に分け、脳高次障害の発生頻度を評価することを目的としています。その結果が多発性脳転移症例において、ガンマナイフ単独治療の役割をより鮮明にするものと期待されます。
日本ガンマナイフ研究会により実施された本研究には、日本の23病院から腫瘍個数1～10の1,194症例が登録されました。全症例に対して、レクセルガンマナイフを用いた一期的治療が実施されました。
ガンマナイフ治療後の全生存期間中央値は、全症例では12ヵ月、転移個数1の症例では13.9ヵ月でした。転移個数2～4の症例と5～10の症例ではいずれも、全生存期間中央値は10.8ヵ月でした。山本先生は、「これらの結果から、多発性脳転移患者における初期治療として、腫瘍個数5~10の患者に対する全脳照射非併用下での定位放射線治療は、2~4個の患者に対する治療と比較し、全生存期間、およびほとんどの副次的評価項目に関して非劣性であることが明らかになりました。と述べています。
山本先生は続けて、「複数の転移腫瘍を有する患者にガンマナイフ治療を行うと、MRIで検出されてない極めて小さい腫瘍が見逃されてしまう可能性があり、結局は定位放射線によるサルベージ（救済）治療やその他の治療が必要になるとして、批判する声もあります。このため、全脳治療は広く行われているものの、最近の研究によると、その効果は治療後6ヵ月までの新規腫瘍の発生を予防するにすぎないことが示されました。他方多くの転移性脳腫瘍の患者さんは治療後1年以上生存しており、全脳照射による予防効果が消失した後も生存しているのです」と述べています。
カリフォルニア大学サンフランシスコ校 放射線腫瘍科教授のPatricia K. Sneed先生は、本研究は「ガンマナイフ治療医が過去多年にわたって目にしてきたことを確認した重要な前向き研究です。すなわち、複数個の転移性脳腫瘍においては総腫瘍体積が限定的であれば、生存期間、局所再発、有害事象（副作用）のいずれにおいても腫瘍の数はそれほど重要な因子ではないということです」とコメントしています。
エレクタについて
エレクタは、がんや脳疾患の治療分野で卓越したイノベーションやクリニカルソリューションを他に先駆けて提供している、放射線治療のパイオニア企業です。当社は放射線治療や小線源治療に関する最先端の技術を駆使して、高機能の治療装置や治療計画システム、がん治療全体のワークフローを強化し効率化する情報システムを開発しています。科学技術の限界を超え、医療従事者と患者様に信頼される高度で効率的なソリューションを提供することによって、患者様のQOL（生活の質）を高め、命をささえることを目指しています。
現在、放射線治療とニューロサイエンスにおけるエレクタのソリューションは、世界の6000以上の医療機関で使われています。エレクタはスウェーデンのストックホルム市に本社を置き約3500人の従業員を擁しており、現在ノルディック証券取引所に上場しています。詳細は (リンク ») をご覧ください。
問い合わせ先：
エレクタ株式会社 ニューロサイエンス事業本部
マーケティング&オペレーション部
菅野春路（すがのはるじ）
Tel: +03-6722-3812
ソース Elekta
AsiaNet 56841
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2014年5月23日
エレクタ株式会社
ガンマナイフを用いた転移性脳腫瘍治療に関する
多施設前向き共同研究（JLGK0901）の
The Lancet Oncology掲載について
多発性脳転移患者に対する定位放射線治療に関する多施設前向き共同研究（JLGK0901）の結果が、世界的に権威のある医学雑誌「The Lancet Oncology」2014年15巻に掲載されましたのでお知らせします。
研究責任者である勝田病院 水戸ガンマハウス 山本昌昭先生と築地神経科クリニック 院長 芹澤徹先生は「この結果は、全脳照射が行われることが多い腫瘍個数5以上の転移性脳腫瘍の放射線治療に対して問題を提起するきっかけとなるでしょう。」さらに「本研究結果は腫瘍個数が5以上に対してガンマナイフがファーストライン治療となりうることを示し、さらに転移性脳腫瘍の放射線治療に関するガイドラインの見直しのきっかけとなるでしょう。」
と述べています。全脳照射の副作用として高次脳障害がよく知られています。
さらに現在米国で進行中の北米ガンマナイフコンソーシアム（North American Gamma Knife Consortium）による前向きランダム化研究(NCT01731704)の結果は、今回の研究の意義を補完する可能性があると山本先生は言います。同コンソーシアムの研究は、腫瘍個数が5以上の患者をガンマナイフ単独治療群と全脳照射を併用する治療群に分け、脳高次障害の発生頻度を評価することを目的としています。その結果が多発性脳転移症例において、ガンマナイフ単独治療の役割をより鮮明にするものと期待されます。
日本ガンマナイフ研究会により実施された本研究には、日本の23病院から腫瘍個数1～10の1,194症例が登録されました。全症例に対して、レクセルガンマナイフを用いた一期的治療が実施されました。
ガンマナイフ治療後の全生存期間中央値は、全症例では12ヵ月、転移個数1の症例では13.9ヵ月でした。転移個数2～4の症例と5～10の症例ではいずれも、全生存期間中央値は10.8ヵ月でした。山本先生は、「これらの結果から、多発性脳転移患者における初期治療として、腫瘍個数5~10の患者に対する全脳照射非併用下での定位放射線治療は、2~4個の患者に対する治療と比較し、全生存期間、およびほとんどの副次的評価項目に関して非劣性であることが明らかになりました。と述べています。
山本先生は続けて、「複数の転移腫瘍を有する患者にガンマナイフ治療を行うと、MRIで検出されてない極めて小さい腫瘍が見逃されてしまう可能性があり、結局は定位放射線によるサルベージ（救済）治療やその他の治療が必要になるとして、批判する声もあります。このため、全脳治療は広く行われているものの、最近の研究によると、その効果は治療後6ヵ月までの新規腫瘍の発生を予防するにすぎないことが示されました。他方多くの転移性脳腫瘍の患者さんは治療後1年以上生存しており、全脳照射による予防効果が消失した後も生存しているのです」と述べています。
カリフォルニア大学サンフランシスコ校 放射線腫瘍科教授のPatricia K. Sneed先生は、本研究は「ガンマナイフ治療医が過去多年にわたって目にしてきたことを確認した重要な前向き研究です。すなわち、複数個の転移性脳腫瘍においては総腫瘍体積が限定的であれば、生存期間、局所再発、有害事象（副作用）のいずれにおいても腫瘍の数はそれほど重要な因子ではないということです」とコメントしています。
エレクタについて
エレクタは、がんや脳疾患の治療分野で卓越したイノベーションやクリニカルソリューションを他に先駆けて提供している、放射線治療のパイオニア企業です。当社は放射線治療や小線源治療に関する最先端の技術を駆使して、高機能の治療装置や治療計画システム、がん治療全体のワークフローを強化し効率化する情報システムを開発しています。科学技術の限界を超え、医療従事者と患者様に信頼される高度で効率的なソリューションを提供することによって、患者様のQOL（生活の質）を高め、命をささえることを目指しています。
現在、放射線治療とニューロサイエンスにおけるエレクタのソリューションは、世界の6000以上の医療機関で使われています。エレクタはスウェーデンのストックホルム市に本社を置き約3500人の従業員を擁しており、現在ノルディック証券取引所に上場しています。詳細は (リンク ») をご覧ください。
問い合わせ先：
エレクタ株式会社 ニューロサイエンス事業本部
マーケティング&オペレーション部
菅野春路（すがのはるじ）
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ソース Elekta
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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