クァンタム マテリアルズ社、研究員増強に伴い研究棟スペースを4倍に

クァンタム マテリアルズ社

From: 共同通信PRワイヤー

2014-11-10 10:45

クァンタム マテリアルズ社、研究員増強に伴い研究棟スペースを4倍に

AsiaNet 58525

PRESS RELEASE 

平成26年11月10日 


クァンタム マテリアルズ社、研究員増強に伴い研究棟スペースを4倍に

サンマルコス市(テキサス州)/平成26年11月10日: -  クァンタム マテリアルズ社 (OTCQB: QTMM)は本社を置くSTARテクノパーク(サイエンス、技術、アカデミック科学技術パーク)との間で同テクノパークから着工済み最先端科学研究施設及びオフィス・スペースの増設(2015年6月完成予定)に伴い新施設内にこれまでの4倍にあたる量子ドット製造スペースを提供する契約を締結したと発表した。クァンタム マテリアルズ社はまた2015年1月時点での研究スタッフ倍増に向け科学者の雇用を促進している。

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クァンタム マテリアルズ社創設者兼CEOのスティーブ・スクアイヤは、「我々の製品・技術が国際的トップクラスの最先端技術企業が要望する業界基準を満たす水準に到達している事に大変満足している。」と述べ、さらに「今回の製造施設増強は次世代TVやディスプレイ、ソリッド・ステート ライティング及び太陽光発電業界からの製品需要に応えるという我々のコミットメント・レベルを表すものだ。業界トップ・レベルの科学者や化学者をサンマルコスに招聘し顧客毎の要件を満たし量産化に向けて最適化された非重金属系テトラポッド型量子ドットや多重シェル化技術の開発を継続していく。」と付け加えた。

ロイター社最新ニュース記事ではサムソン及びLGの両社が有機エレクトロルミネッセンス型(OLED)TVよりむしろ次世代型超高精細TV製造に注力し、同製品開発における量子ドット技術の採用発表を取り上げた。記事によれば業界アナリストは55型TVにおいてOLED型TVの価格が既存LCD型TVに比べ5倍程度になると予想する反面、量子ドット適用型TVでは既存LCD型TVのわずか35%コスト増で購入可能になるだろうと予想している、と記載している。クァンタム マテリアルズ社の特許取得済み量子ドット自動生成技術は量産スケールをベースに各メーカーの製造コスト削減に一層寄与するものとなる。

今日、既に重金属系(カドミウム・ベース)量子ドット型TV製品がいくつか市場で販売されている。クァンタム マテリアルズ社はカドミウム使用による環境的問題と懸念を十分理解し、超高精細テレビ用ディスプレイ市場向けに特許取得済み技術を駆使した非重金属系(NHM)量子ドット製品の開発に現在注力している。市場調査報告ではNHM系量子ドットは環境適応型製品として認識される反面、業界において量産化移行できるだけの品質や生産量、また信頼性やコスト面での各要件がまだ充足されていないとしている。クァンタム マテリアルズ社では同社が所有する知的財産(IP)、自動化製造プロセス、優秀な研究開発要員などの総合力によりこれらの課題は乗り越えられるものと確信している。


クァンタム マテリアルズ社に関して
クァンタム マテリアルズ社は自動生成プロセスによりメディカル、ディスプレイ、太陽電池、照明などのアプリケーション向けに使用されるテトラポッド型量子ドットの製造を行っている。クァンタム マテリアルズ社の量産生成技術は低コストで高品質、高信頼性の量子ドット製品を量産可能にすることで革新的技術の発見から商業生産体制確立への実現を支援していく。( (リンク ») )  QMC子会社のソルテラ リニューアブル テクノロジーズ社はシリコンベースの太陽電池に代わり低コストでフレキシブルな量子ドット型薄膜太陽電池を適用した太陽光発電技術の開発を行っている。 ( (リンク ») )


1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項への対応
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お問い合わせ:
安藤利徳
クァンタム マテリアルズ社
アジア担当ディレクター
toshi@qmcdots.com
国番号(1)510-300-4021


メディア:
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rich@prmgt.com
国番号(1)941-780-8100


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