電通、アジア22カ国・地域における2018年・2020年・2022年・2024年オリンピック競技大会の放送権を取得

2015年7月29日

株式会社  電 通

電通、アジア22カ国・地域における、
2018年・2020年・2022年・2024年の
オリンピック競技大会の放送権を取得

　株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、資本金：746億981万円）は、社の強みであるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委員会（IOC）からオリンピック競技大会の放送権を取得いたしました。
　これは、2013年に取得したアジア22カ国・地域※における2014年・2016年の放送権に加え、新たに同地域において2018年・2020年・2022年・2024年大会の放送権を取得したものです。

　具体的には、第23回オリンピック冬季競技大会（2018／韓国・ピョンチャン）、第32回オリンピック競技大会（2020／日本・東京）、第24回オリンピック冬季競技大会（2022／開催地未定）および第33回オリンピック競技大会（2024／開催地未定）、のアジア22カ国・地域における放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になります。

　なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象となります。

※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。（アルファベット順）

以　上