2月9日
一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブ
多言語習得のメカニズムと効果とは?
世界初の脳科学的調査 東京大学ほか
シンポジウム開催
多言語習得のメカニズムと効果とは？
世界初の脳科学的調査
東京大学・MIT（米国）・言語交流研究所が共同研究
シンポジウムを開催
言語交流研究所と東京大学、MITによる世界初の共同研究
東京大学 大学院総合文化研究科と米国 マサチューセッツ工科大学（以下MIT）は、言語交流研究所ヒッポファミリークラブと共同で、多言語の習得や多言語に触れた経験が脳に及ぼす効果を特定するために共同研究を開始致しました。
多言語を習得した脳と単言語の脳、その違いとは？
私たちの脳は、複数の言語をどのように処理するのでしょうか。また、多言語に触れた経験によって、脳は新たな言語に対してどのように反応するのでしょう。さらに、多言語を学ぶことで脳の活動にどのような違いが現れるのでしょうか。そうした疑問を明らかにするため、複数の言語を同時に習得するという多言語教育を行う教育団体である言語交流研究所ヒッポファミリークラブ、東京大学 大学院総合研究科 相関基礎科学系 酒井 邦嘉（さかい・くによし）教授、MIT 言語哲学科 スザンヌ・フリン教授は、多言語の習得に関わる脳のメカニズムを解明することを目的として、世界初の共同研究を2016年4月から開始しました。
今回のシンポジウムでは、本研究についての目的や意義、今後の研究について広く皆さんと考える機会にしたいと思います。
多言語習得が人間本来の能力 脳の構造と機能の解明
MIT のフリン教授は、同僚である同大学 ノーム・チョムスキー教授の学説に基づいて、30年以上にわたり言語学や多言語獲得を研究しており、「多言語を話すことは人間にとって自然である」、「人間の言語獲得能力には限度が無い」といったユニークな学説を提唱しています。
共同研究グループは、まず初めに、MRI（核磁気共鳴画像法）の技術を用いて、多言語の理解ならびに習得中の脳の構造と機能について研究を開始する予定です。また、多言語習得の経験のある人々を対象として、言語学習者に見られる言語理解と発音把握等について、多言語に触れた経験が脳に及ぼす効果を調査する課題を作成しました。
今回の研究について、東京大学 教授 酒井邦嘉は次のように述べています。「これまでのバイリンガルなどの研究から示唆されているように、人間の脳は多言語を自然に獲得する能力を持っています。私たちは、新たな言語や芸術を習得する際に基盤となる脳の仕組みを探求しています。今回、このような研究を国際共同で進められることを大変嬉しく思います。」
◆シンポジウム 日時・会場
日時 2017年2月22日（水）午後 ７時～ ９時
会場 国立オリンピック記念青少年総合センター 国際会議室
（東京都渋谷区代々木神園町３-１）
参加費 1000円
一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブについて
多言語の自然習得と多国間の国際交流を実践しています。「多言語の自然習得（獲得）活動」「国際交流活動」「研究・開発活動」の３つの活動を主な柱とし、家族や地域の会員とともに、様々な国のことばを自然に身につけ、様々な人に出会い、ともに育つことのできる環境づくりに取り組んでいます。（1981年設立 東京都渋谷区・代表：鈴木堅史）
【一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブ 公式サイト】 (リンク »)
東京大学 大学院総合文化研究科について
東京大学 大学院総合文化研究科は1983年の発足（教養学部は1949年発足）当初より、その教育・研究理念として学際性と国際性を掲げ、単に専門領域における研究者ばかりでなく、社会の実践的分野においても活躍しうる、高度の知見を備えた専門家を養成することを目標にしてきました。文系の専攻としては、言語情報科学、超域文化科学、地域文化研究、国際社会科学の4専攻があり、理系の専攻としては、広域科学専攻があります。広域科学専攻はさらに相関基礎科学系、生命環境科学系、広域システム科学系の3系に分かれ、これらが実質的な運営単位となっています。総合文化研究科では、このように文理横断的な研究・教育を発展・進化させながら、問題発見型・解決型の人材を数多く養成し、社会に送り出しています。
【東京大学 大学院総合文化研究科・教養学部 公式サイト】 (リンク »)
マサチューセッツ工科大学について
マサチューセッツ工科大学は、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ケンブリッジに本部を置く私立工科大学です。1865年に設置され、通称、MIT。全米指折りのエリート名門校の1つとされ、ノーベル賞受賞者を多数輩出しています。チョムスキー教授とフリン教授は、マサチューセッツ工科大学の言語哲学科にて活躍中です。
【MIT言語哲学科公式サイト】 (リンク »)
一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブ
多言語習得のメカニズムと効果とは?
世界初の脳科学的調査 東京大学ほか
シンポジウム開催
多言語習得のメカニズムと効果とは？
世界初の脳科学的調査
東京大学・MIT（米国）・言語交流研究所が共同研究
シンポジウムを開催
言語交流研究所と東京大学、MITによる世界初の共同研究
東京大学 大学院総合文化研究科と米国 マサチューセッツ工科大学（以下MIT）は、言語交流研究所ヒッポファミリークラブと共同で、多言語の習得や多言語に触れた経験が脳に及ぼす効果を特定するために共同研究を開始致しました。
多言語を習得した脳と単言語の脳、その違いとは？
私たちの脳は、複数の言語をどのように処理するのでしょうか。また、多言語に触れた経験によって、脳は新たな言語に対してどのように反応するのでしょう。さらに、多言語を学ぶことで脳の活動にどのような違いが現れるのでしょうか。そうした疑問を明らかにするため、複数の言語を同時に習得するという多言語教育を行う教育団体である言語交流研究所ヒッポファミリークラブ、東京大学 大学院総合研究科 相関基礎科学系 酒井 邦嘉（さかい・くによし）教授、MIT 言語哲学科 スザンヌ・フリン教授は、多言語の習得に関わる脳のメカニズムを解明することを目的として、世界初の共同研究を2016年4月から開始しました。
今回のシンポジウムでは、本研究についての目的や意義、今後の研究について広く皆さんと考える機会にしたいと思います。
多言語習得が人間本来の能力 脳の構造と機能の解明
MIT のフリン教授は、同僚である同大学 ノーム・チョムスキー教授の学説に基づいて、30年以上にわたり言語学や多言語獲得を研究しており、「多言語を話すことは人間にとって自然である」、「人間の言語獲得能力には限度が無い」といったユニークな学説を提唱しています。
共同研究グループは、まず初めに、MRI（核磁気共鳴画像法）の技術を用いて、多言語の理解ならびに習得中の脳の構造と機能について研究を開始する予定です。また、多言語習得の経験のある人々を対象として、言語学習者に見られる言語理解と発音把握等について、多言語に触れた経験が脳に及ぼす効果を調査する課題を作成しました。
今回の研究について、東京大学 教授 酒井邦嘉は次のように述べています。「これまでのバイリンガルなどの研究から示唆されているように、人間の脳は多言語を自然に獲得する能力を持っています。私たちは、新たな言語や芸術を習得する際に基盤となる脳の仕組みを探求しています。今回、このような研究を国際共同で進められることを大変嬉しく思います。」
◆シンポジウム 日時・会場
日時 2017年2月22日（水）午後 ７時～ ９時
会場 国立オリンピック記念青少年総合センター 国際会議室
（東京都渋谷区代々木神園町３-１）
参加費 1000円
一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブについて
多言語の自然習得と多国間の国際交流を実践しています。「多言語の自然習得（獲得）活動」「国際交流活動」「研究・開発活動」の３つの活動を主な柱とし、家族や地域の会員とともに、様々な国のことばを自然に身につけ、様々な人に出会い、ともに育つことのできる環境づくりに取り組んでいます。（1981年設立 東京都渋谷区・代表：鈴木堅史）
【一般財団法人 言語交流研究所ヒッポファミリークラブ 公式サイト】 (リンク »)
東京大学 大学院総合文化研究科について
東京大学 大学院総合文化研究科は1983年の発足（教養学部は1949年発足）当初より、その教育・研究理念として学際性と国際性を掲げ、単に専門領域における研究者ばかりでなく、社会の実践的分野においても活躍しうる、高度の知見を備えた専門家を養成することを目標にしてきました。文系の専攻としては、言語情報科学、超域文化科学、地域文化研究、国際社会科学の4専攻があり、理系の専攻としては、広域科学専攻があります。広域科学専攻はさらに相関基礎科学系、生命環境科学系、広域システム科学系の3系に分かれ、これらが実質的な運営単位となっています。総合文化研究科では、このように文理横断的な研究・教育を発展・進化させながら、問題発見型・解決型の人材を数多く養成し、社会に送り出しています。
【東京大学 大学院総合文化研究科・教養学部 公式サイト】 (リンク »)
マサチューセッツ工科大学について
マサチューセッツ工科大学は、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ケンブリッジに本部を置く私立工科大学です。1865年に設置され、通称、MIT。全米指折りのエリート名門校の1つとされ、ノーベル賞受賞者を多数輩出しています。チョムスキー教授とフリン教授は、マサチューセッツ工科大学の言語哲学科にて活躍中です。
【MIT言語哲学科公式サイト】 (リンク »)
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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