2017年度 タブレット端末に関する市場動向調査

株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月8日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。

■ 2016年度のタブレット端末市場は866万台で2年連続減少、2017年度は897万台へ。

　日本のタブレット端末市場は、2013年度に713万台、2014年度に919万台へと大きく成長してきたが、2015年度以降は市場規模の縮小が続いている。ICT総研の調査によると2015年度895万台、2016年度866万台となり、2年連続で出荷台数が減少した。スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられる。
　だが、今後の国内タブレット端末市場はWindowsタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込み。2017年度には前年比3.6％増の897万台、2019年度には1,000万台近くまで拡大すると推計される。


■2016年度のAndroidタブレットは402万台でシェア46.4％、iPadとWindowsは減少。

　アップルのiPadは2015年度に前年比7.2％減の359万台の出荷となり、初の国内出荷台数減少となったが、2016年度も縮小傾向が続いている。Androidタブレットは2015年度に前年比2.5％減の393万台の出荷となったものの2016年度は僅かながら回復し402万台へと成長した。Androidタブレットは、iPadに比べて単価の低い端末が多いことも堅調さの要因となっており、今後もトップシェアを維持すると見られる。
iPadの出荷台数シェアは2012年度にシェア53％を記録していたが、徐々にシェアが低下しており、2016年度のシェアは39.6％となった。ただしiPadの所有率は以前トップであることから今後も一定のシェアをキープすると思われる。
　また、Windowsタブレットを含むその他のタブレットは2015年度に143万台が出荷されたが、2016年度は個人向けSurfaceの販売が低迷した影響で121万台にとどまった。2017年度以降はWindows OSを求める法人需要などが堅調であるため回復すると期待されている。
　半期ごとの推移を見ると、2016年度上期は421万台で前年同期と同数、2016年度下期は445万台と前年同期の474万台から出荷台数が減少した。


■個人ユーザーの所有率トップはiPadで16.1％。Androidタブレットは13.9％で次点。

　ICT総研がインターネットユーザー（個人ユーザー）4,000人に対して2017年6月に実施したWebアンケート調査の結果、現在の所有率トップはiPadとなった。iPadの所有率は16.1％であり、次点のAndroidタブレット（13.9％）を上回った。iPadはタブレット市場を永らく牽引してきた存在であり、過去のモデルも含めるとやはりiPadの所有者は依然として多いようだ。Surface/Windowsタブレットも昨年度の調査と比べて増加しており所有率は5.1％となった。


■顧客満足度１位はiPadで78.8％、マイクロソフトSurfaceは73.5Pで昨年から低下傾向。

　Webアンケートで昨年同様に「端末の総合満足度」を聞いたところ、iPadが78.8ポイントとなり、100点満点換算した満足度ポイントでトップ。マイクロソフトSurfaceが73.5ポイントでこれに続いた。iPadの満足度は昨年の調査と比べると1.5ポイント増加したが、Surfaceの満足度は1.6ポイント減少し、1位と2位が逆転した。
Surfaceを除くWindowsタブレットやAndroid端末、amazonのKindle Fireの満足度は全体的に低く、上位2機種と大きな差が生じている。コストパフォーマンスの高さでシェアを伸ばしているAndroidタブレットだが、機能やデザイン面への評価・満足度はiPadやSurfaceと差がついているようだ。
　スマートフォンの普及により、タブレットの新規需要が以前ほど旺盛ではないものの、Windowsタブレットを学校や法人で利用するニーズが拡大していることや、さらに低価格のタブレット端末が今後普及していく可能性もあることから、今後もタブレット端末市場での競争はいっそう熾烈になるだろう。このところ市場縮小が続いたタブレット端末市場だが、メーカーはスマートフォンにない画面の大きさやパソコン並みの性能を武器に市場拡大を目指すことになりそうだ。

このプレスリリースの付帯情報

表１．タブレット端末の国内出荷予測（年度ベース）