電通PRが日本のPR事情を解説する英文ガイドを出版 3月1日、国内外で発売

2018年2月22日

株式会社電通パブリックリレーションズ

電通PRが『Communicating: A Guide to PR in Japan』第8版を出版　3月1日発売

　株式会社電通パブリックリレーションズ（代表取締役社長執行役員：畔柳一典、本社：東京都港区、以下電通PR）は、日本のメディア・コミュニケーション事情を解説する英文書籍『Communicating: A Guide to PR in Japan』第8版を、3月1日に全国の書店と海外の紀伊國屋書店（一部の店舗のみ）および紀伊國屋書店ウェブストアで発売いたします。※地域によって発売日が異なる場合がございます。
（発売元：ワイリー・パブリッシング・ジャパン株式会社）
　
　本書は、単にメディアのデータ集にとどまらず、日本メディアの慣習、文化・社会背景、法令などが及ぼす日本固有のPR実務について、事例を交えて解説しています。

　1988年に出版された初版から四半世紀以上もの間、日本のメディア・コミュニケーション事情を解説する唯一の英文書籍として、多くの外資系企業・団体のPR担当者が、本国のコミュニケーション担当者に日本の事情を説明する際や、外国人のPRマネジャーが日本に赴任したときの参考図書として利用されてきました。

　昨今では、日本企業においても外国人の方が本社のPRの責任者に任命されることが増えており、日本企業のPR担当者にも利用されています。

　第７版は2015年に、PRの業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス(GWA)」（国際PR協会主催）を受賞するなど、国際的なPRのコミュニティで高い評価を獲得しています。

　第8版は、アメリカ、イギリス、日本、オーストラリア、フィンランドの5カ国のPRの実務家とジャーナリストが編集を担当。最新の日本のメディア事情に加え、各ステークホルダーとのコミュニケーションについて、ジェットスターグループ、日本IBM、日本マクドナルド、バーバリー・ジャパンなどの外資系企業・団体の日本での具体的なPR事例も紹介し、実務担当者が参考図書として使用できる内容となっています。

■『Communicating: A Guide to PR in Japan』の内容
　目次
　はじめに、日本のPR、日本のおもなPR会社、PR会社の選択とPR会社との付き合い方

　パートI：日本のメディア
　日本のメディア概要、新聞・雑誌、通信社、TV、ラジオ、メディアグループ、
　デジタル＆ソーシャルメディア、メディアグループ、プレスクラブ、日本メディアの海外特派員、
　在京の外国メディアの特派員、ワイヤーサービス、日本のメディアと付き合うキーポイント

　パートII：ステークホルダーとのコミュニケーション
　調査、インターナル・コミュニケーションズ、B2Cマーケティング、B2Bマーケティング、IR、
　企業市民活動、パブリックアフェアーズ、クライシスコミュニケーションズ、広告、用語集

　巻末資料
　役に立つコンタクト先、日本のデータ

■書籍概要
　タイトル　：『Communicating: A Guide to PR in Japan』第8版
　発売日　　：2018年3月1日　※地域によって発売日が異なる場合がございます。
　価　格　　：3,500円（税別）
　仕　様　　：A5判　140ページ／オールカラー（※電子版も4月25日に発売予定）
　ISBNコード：978-4-939028-50-2
　発　行　　：株式会社電通パブリックリレーションズ
　発売元　　：ワイリー・パブリッシング・ジャパン株式会社
　編著者　　：株式会社電通パブリックリレーションズ　

※国内はAmazon、丸善、紀伊國屋などの主要書店店舗・ウェブストアにて販売。
　海外は紀伊國屋書店（一部の店舗のみ）および紀伊國屋書店ウェブストア (リンク ») （ (リンク ») ）でご購入いただけます。　

■株式会社電通パブリックリレーションズ
電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーションマネジメントをサポートしています。総勢270余名の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントの「社会との対話力」強化に取り組んでいます。2009年、および2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」(The Holmes Report主催)を受賞しました。