SL ジャパンは、NEC が .NET ベース の 64bit 版 SL-GMS を採用し、水処理向け監視制御システムをさらに進化させていることを発表しました。64bit ネイティブ対応した新世代システムの操作卓 GUI/HMI と専用のカスタムエディタを SL-GMS で開発しています。
リアルタイム監視制御システムのダイナミック GUI とエディタ技術で業界をリードする株式会社 SL ジャパン（ (リンク ») 米国本社： SL Corporation，SL ジャパン所在地： 東京都港区、代表取締役社長 羽島良重）は、日本電気株式会社（以下「NEC」）が、米 SL 社の 64 bit 版 SL-GMS Developer for .NET ならびに Custom Editor for .NET を採用し、従来の水処理向け監視制御システムをさらに進化させていることを発表しました。
NEC は情報通信技術を用いて、社会に不可欠なインフラシステム・サービスを高度化する「社会ソリューション事業」に注力しています。パブリック事業では、ネットワーク技術やセンサ技術など特長のある技術アセットと幅広い SI ノウハウ・顧客アセットを融合し、安全、安心で効率的な社会ソリューションを提供しています。そして、浄配水、排水、治水、下水処理から、道路建設工事や道路施設の遠制まで、豊富な納入実績を誇る水処理向け（電気設備）監視制御システムに SL-GMS を組み込み再販しています。
SL-GMS Developer for .NET は、世界で１万以上におよぶ監視制御システムで稼働してきた SL 社のリアルタイムダイナミック GUI 技術を、Microsoft .NET フレームワークにおける Visual Studio を使った操作卓画面の迅速な開発と保守に特化したものです。さらに、SL-GMS Custom Editor for .NET によって、何人年もかかるアプリケーションやシステム固有のカスタムエディタをわずか数人月で開発でき、最短の製品市場投入を実現します。
64 bit 化した NEC の水処理向け新世代監視制御システムは、汎用プラットフォーム、リモートデスクトップや Web 技術を駆使している分散制御システム（DCS）で、さらにシステムの重要部分は２重化されており、安定した運用環境を実現しています。そして、高度な監視制御をやさしく直感的に行える操作卓画面は、SL-GMS Developer for .NET で開発されています。
各種センサ、コントローラ、カメラをネットワークで結び、たとえば配水池にある水位計を監視してそこにあるポンプを遠隔制御するなど、中央管理室の操作卓から監視制御を行います。さらに、各種機器からサーバに収集されたデータは、Web 経由にて関連事務所やオフサイトで監視するなど、柔軟な運用が可能です。さらに、本システム専用のカスタムエディタが SL-GMS Custom Editor for .NET で開発されており、現場における設備変更や追加にもポイント＆クリック操作による編集環境で簡単に対応できるようになっています。
本システムは、15 年以上前に 32 bit 版 SL-GMS AX/Developer（ActiveX） ならびに Custom Editor (C++) で開発された従来システムを、64 bit 版 SL-GMS Developer for .NET ならびに Custom Editor for .NET に移植し、完全に 64 bit ネイティブ対応したものです。SL-GMS では、共通で上位互換の SL-GMSDraw ダイナミック・グラフィックエディタによるモデルファイルと API により、ライフサイクルが長い監視制御システムを新しい OS のみならず、異なるフレームワークへと容易に移行できるようになっています。
■日本電気株式会社について：
(リンク »)
■ SL 社 (Sherrill-Lubinski Corporation) について：
(リンク »)
1983 年以来、30 年以上にわたって、リアルタイムデータの監視とダイナミックでグラフィックな可視化で業界をリードしてきた、専門メーカーです。顧客企業は SL 社の技術を活用し、リアルタイムなビジネス/オペレーションのアクティビティ監視（BAM）、インフラストラクチャ/アプリケーション監視（APM）、プロセス制御やネットワーク管理などの業界特有の監視・制御アプリケーションを、エンドユーザに提供しています。製造業、エネルギー/公益、金融サービス、通信、宇宙/防衛、輸送などの各産業における世界のミッションクリティカルなアプリケーションで、世界 153,000、国内 14,600 以上がライセンスされています。株式会社 SL ジャパンは、1998 年に設立された SL 社の日本法人です。
※記載される会社名・製品名は、それぞれ各社が所有する商標または登録商標です。
■ お問い合わせ先 ■
株式会社 SL ジャパン 広報担当 sl-publicity@sl-j.co.jp
電話 03-3423-6051
〒107-0062 東京都港区南青山 3-8-5 アーバンプレム南青山３階
リアルタイム監視制御システムのダイナミック GUI とエディタ技術で業界をリードする株式会社 SL ジャパン（ (リンク ») 米国本社： SL Corporation，SL ジャパン所在地： 東京都港区、代表取締役社長 羽島良重）は、日本電気株式会社（以下「NEC」）が、米 SL 社の 64 bit 版 SL-GMS Developer for .NET ならびに Custom Editor for .NET を採用し、従来の水処理向け監視制御システムをさらに進化させていることを発表しました。
NEC は情報通信技術を用いて、社会に不可欠なインフラシステム・サービスを高度化する「社会ソリューション事業」に注力しています。パブリック事業では、ネットワーク技術やセンサ技術など特長のある技術アセットと幅広い SI ノウハウ・顧客アセットを融合し、安全、安心で効率的な社会ソリューションを提供しています。そして、浄配水、排水、治水、下水処理から、道路建設工事や道路施設の遠制まで、豊富な納入実績を誇る水処理向け（電気設備）監視制御システムに SL-GMS を組み込み再販しています。
SL-GMS Developer for .NET は、世界で１万以上におよぶ監視制御システムで稼働してきた SL 社のリアルタイムダイナミック GUI 技術を、Microsoft .NET フレームワークにおける Visual Studio を使った操作卓画面の迅速な開発と保守に特化したものです。さらに、SL-GMS Custom Editor for .NET によって、何人年もかかるアプリケーションやシステム固有のカスタムエディタをわずか数人月で開発でき、最短の製品市場投入を実現します。
64 bit 化した NEC の水処理向け新世代監視制御システムは、汎用プラットフォーム、リモートデスクトップや Web 技術を駆使している分散制御システム（DCS）で、さらにシステムの重要部分は２重化されており、安定した運用環境を実現しています。そして、高度な監視制御をやさしく直感的に行える操作卓画面は、SL-GMS Developer for .NET で開発されています。
各種センサ、コントローラ、カメラをネットワークで結び、たとえば配水池にある水位計を監視してそこにあるポンプを遠隔制御するなど、中央管理室の操作卓から監視制御を行います。さらに、各種機器からサーバに収集されたデータは、Web 経由にて関連事務所やオフサイトで監視するなど、柔軟な運用が可能です。さらに、本システム専用のカスタムエディタが SL-GMS Custom Editor for .NET で開発されており、現場における設備変更や追加にもポイント＆クリック操作による編集環境で簡単に対応できるようになっています。
本システムは、15 年以上前に 32 bit 版 SL-GMS AX/Developer（ActiveX） ならびに Custom Editor (C++) で開発された従来システムを、64 bit 版 SL-GMS Developer for .NET ならびに Custom Editor for .NET に移植し、完全に 64 bit ネイティブ対応したものです。SL-GMS では、共通で上位互換の SL-GMSDraw ダイナミック・グラフィックエディタによるモデルファイルと API により、ライフサイクルが長い監視制御システムを新しい OS のみならず、異なるフレームワークへと容易に移行できるようになっています。
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1983 年以来、30 年以上にわたって、リアルタイムデータの監視とダイナミックでグラフィックな可視化で業界をリードしてきた、専門メーカーです。顧客企業は SL 社の技術を活用し、リアルタイムなビジネス/オペレーションのアクティビティ監視（BAM）、インフラストラクチャ/アプリケーション監視（APM）、プロセス制御やネットワーク管理などの業界特有の監視・制御アプリケーションを、エンドユーザに提供しています。製造業、エネルギー/公益、金融サービス、通信、宇宙/防衛、輸送などの各産業における世界のミッションクリティカルなアプリケーションで、世界 153,000、国内 14,600 以上がライセンスされています。株式会社 SL ジャパンは、1998 年に設立された SL 社の日本法人です。
※記載される会社名・製品名は、それぞれ各社が所有する商標または登録商標です。
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