IMJ、日本企業におけるNPS(R)導入の実態把握調査の結果を発表 -約8割がNPSの効果を実感、分析内容と組織体制がカギ-

株式会社アイ・エム・ジェイ 2018年06月08日

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IMJ、日本企業におけるNPS(R)導入の実態把握調査の結果を発表
-約8割がNPSの効果を実感、分析内容と組織体制がカギ-

デジタルマーケティングを支援する、株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都港区 取締役社長兼CEO:黒川 順一郎 以下、IMJ)は、「日本企業におけるNPS(R)導入の実態把握調査」を実施し、6月8日に調査結果を発表いたしました。

2016年11月に続き、日本企業でNPSがどの程度導入されているのか、どのような活用をされているのか実態を把握すべく調査を実施いたしました。

前回の調査と比べて、日本企業におけるNPSの導入はわずかながら増え、約10%となりました。依然として顧客満足度を指標としている企業の方が多いものの、顧客満足度の割合はやや減少しており、顧客満足度の代わりにNPSを導入するという企業が増えてきているのかもしれません。
NPSの効果を感じている回答者は約8割と多く、NPS導入による変化として「顧客の声を聴く文化ができた」との回答が多く見られました。この文化の醸成は顧客ロイヤルティ向上の取り組みの基盤となるため、とても重要なことであるとIMJは考えます。
また、調査結果からは、NPSの効果実感には分析内容や組織体制にもポイントがある様子がうかがえました。一方、NPS活用において課題を抱えている回答者も多く、調査設計や分析について、組織体制や社内の理解不足などさまざまな課題の声が上がりました。どのようなNPSの活用方法が適しているのか模索しながらも、顧客ロイヤルティに対して高い意識を持ち取り組んでいる企業が多いようです。

■調査概要
・調査方法 : インターネットリサーチ
・調査地域 : 全国
・調査対象 : [事前調査]20歳以上の顧客戦略・自社のマーケティングに携わる有職者
[本調査] NPSを指標として導入している方
※調査会社が保有している調査パネル
・有効回答数 : [事前調査]6,420サンプル
[本調査]  297サンプル
・調査日時 : [事前調査]2018年4月16日(月)~4月17日(火)
[本調査] 2018年4月18日(水)~4月19日(木)

※「顧客との関係性を測る指標の導入状況調査」(2016年11月調査)はこちら
  (リンク »)

■調査結果

日本企業のNPS導入は約10%
複数の顧客接点(商品、サービス、店舗、WEBサイト、コールセンターなど)を通じて、顧客との関係性強化を図るための共通指標を設けているか尋ねたところ、2016年11月時点に比べ「NPS」との回答がわずかではありますが、やや高まり10.1%となり、「顧客満足度」との回答が下がっていることがわかりました。

NPS導入が進んでいる業種は「エネルギー」「趣味・娯楽」「医薬・医療」
業種別にNPSを指標として導入している割合を見ると、「電気・ガス・水道・鉱業・エネルギー」が最も導入している割合が高く(19.6%)、次いで「趣味・娯楽・遊技施設」(17.6%)、「医薬・医療/介護用機器」(16.8%)が高いことがわかります。

約8割がNPSの効果実感
NPS導入による効果を尋ねたところ、約8割が「効果があった」「やや効果があった」と回答しており、NPS導入によって「顧客の声を聴く文化ができた」(85.4%)、「複数部署をまたいだ共通指標ができた」(79.4%)、「PDCAを回す体制が整った」(78.5%)という変化を感じていることがわかります。
ただ、「顧客の声を聴く文化ができた」との回答は効果を感じていない層でも多いことから、文化ができたことを効果ととらえていないことが読み取れます。この「顧客の声を聴く文化」が定着することは、顧客ロイヤルティ向上のために非常に重要なことの一つでありますが、顧客の声を聴いた後に何をするのか、それが売上などの結果としてどうなったのかが数字として見えないことには効果と受け止められないのかもしれません。

※その他の詳しい調査結果はこちら
(リンク »)

※NPSとは、ロイヤルティマーケティングの権威であるフレッド・ライクヘルド氏が提唱している、顧客との関係性(カスタマーロイヤルティ)を測る指標です。
※Net Promotor Score(R)及びその略称であるNPSはベイン・アンド・カンパニー及びフレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズの登録商標です。

株式会社アイ・エム・ジェイについて ( (リンク ») )
世界最大の総合コンサルティング会社であるアクセンチュア グループのデジタルエージェンシーとして、「REINVENTING THE EXPERIENCE」をスローガンに、最良の”体験価値創出”に関わる企業活動全体を、デジタル戦略コンサルティング、コミュニケーションプランニング、アナリティクス、テクノロジー、クリエイティブそれぞれの領域におけるトップタレントがワンチームとなり、戦略から実行まで「END TO END」で支援いたします。

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