カスペルスキー、ゲーム形式の対サイバー攻撃演習シリーズ「Kaspersky Interactive Protection Simulation」の「運輸版」を提供開始

株式会社カスペルスキー 2018年10月18日

From PR TIMES

~累計30以上の企業や組織で採用されたゲーム形式のサイバー演習に、7つ目のシナリオが登場~

KIPSシリーズの最新シナリオ「運輸版」では、運輸業のITセキュリティ部門の社員として、クライアントへの貨物の運輸プロセスにおけるサイバーセキュリティを保持する業務を体感できます。輸送を請け負う運輸業固有のビジネスシステムを再現し、計量システムへのサイバー攻撃や実際のサイバー犯罪集団の手口もシナリオに取り入れることで、臨場感のあるリアルなサイバーインシデントの体験と対策が学べるようになっています。



情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川合林太郎)は、サイバー攻撃による重要インフラへの影響をゲーム形式で体験しながらその対策を学習できる、対サイバー攻撃演習「Kaspersky Interactive Protection Simulation(KIPS:キップス)」シリーズの新シナリオ「運輸版」を、2018年10月18日(木)より提供開始します。価格は年間ライセンスで300万円(税別)です。運輸業をはじめとする重要インフラ事業者を主な対象とし、パートナー経由で販売します※1。

重要インフラへのサイバー攻撃が増え続ける中、運輸業を標的としたインシデントも企業や組織における懸念事項となっています。新シナリオの「運輸版」では、運輸業のITセキュリティ部門の社員として、クライアントへの貨物の運輸プロセスにおけるサイバーセキュリティを保持する業務を体感できます。輸送を請け負う運輸業固有のビジネスシステムを再現し、計量システムへのサイバー攻撃や実際のサイバー犯罪集団の手口もシナリオに取り入れることで、臨場感のあるリアルなサイバーインシデントの体験と対策が学べるようになっています。
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2014年5月から国内の30を超える企業や組織、教育機関などで実施されてきたKIPSは、これまでに浄水場、発電所、一般企業、自治体、銀行、石油ガスの各シナリオを日本語で提供しており、ゲームボードを活用した集合形式とオンライン形式の2種類の実施方法を選択できます。

今後も、重要インフラなどを中心に業界別のシナリオを拡充することで、さまざまな業種のサイバーセキュリティインシデントに対する対処能力の向上を支援していきます。

■ 参考情報
Kaspersky Interactive Protection Simulation (KIPS)とは
・KIPSはゲーミフィケーション理論に基づいて開発された、ゲーム形式の対サイバー演習です。高い没入感によって短い時間で高い学習効果が得られるように設計されており、サイバー攻撃を受けている企業や組織の運用上のリスクや、投資に見合った有効な対策が学べます。
・参加者はグループに分かれ、条件や指示が書かれた複数枚のカードと決められた予算、作業時間を有効に使い、発生するインシデントに対応しつつ5週間という仮想期間内での生産高を競います。ゲーム終了後には、どのような対策が適切だったのか、また攻撃者のシナリオと各グループの打ち手を比べながら、参加者全員がゲーム上で発生した事象に対する考察と理解を深めます。
・ゲームは組織のセキュリティ担当者だけでなく、経営者や重要インフラの現場担当者を含むあらゆるレベルの関係者を対象としており、サイバー脅威への共通の理解を深めることが可能です。
・結果はスコアで表されるため、サイバーインシデントへの対処能力の可視化が可能です。実施に必要な時間は約2時間です。
・トレーニングパートナーによるオンサイトのプログラム※2も提供しています。

Kaspersky Interactive Protection Simulation (KIPS) 紹介ページ:
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製品カタログ:
(リンク »)


※1 詳細はメールでお問い合わせください。( jp-sis@kaspersky.com )
※2 株式会社MHPSコントロールシステムズが実施します。 (リンク »)

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。持ち株会社は英国で登記しています。
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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