因果情報に基づく介入・施策効果をシミュレーションする新機能を搭載
東京, Nov 6, 2019 - (JCN Newswire) - 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下 ISID)、株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(本社:東京都品川区、代表取締役社長:北野 宏明、以下ソニーCSL)およびクウジット株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:末吉 隆彦)は、3 社が共同で事業展開する人工知能(AI)技術による要因分析サービス「CALC(カルク)」に新機能を搭載した「CALC 3.0」を本日より提供開始します。
CALCは、従来の解析手法では推定が難しいデータ内関係因子における直接的な要因・原因を抽出することが可能な技術で、最新版では、CALCで推測された要因に、対策を打つ(介入する)場合、結果がどう変わるかをシミュレーションする機能を搭載しています。この新機能により、施策を検討する段階において、打ち手による結果の改善度合いを検証できるなど、効果的・効率的な意思決定が可能となります。
図:CALC の新機能と従来機能の違い(イメージ)上記は単純化したイメージ図・説明であり、実際には多変数のデータより推測を行います。
通常の機械学習では、これまでの事実に基づいて未来の結果を予測しますが、施策によって結果に変化が生じる際に、複雑な項目間の因果関係を把握する必要があるため、予測は困難であることがわかっています。「CALC」は項目間の因果関係を推定できることから、重要な要因に改善策を打った場合、結果にどのような影響が生じるかを、複雑な関係性を加味して定量的に予測できます。
また、上記に加え CALC3.0 には、以下の機能が追加されています。
- 擬似相関※1や間接的関係性の分析機能
- API※2化によるシステム組み込み・連携機能
- 解析効率化を支援するUI
3 社は今後、CALCのさらなる機能拡充を図り、幅広い領域で AIの実務適用を加速させることにより、顧客企業や社会の課題解決に貢献してまいります。
※1 擬似相関:2つの事象に因果関係はないが、第3の要因によって両者の間に相関関係が発生すること。
※2 API:Application Programming Interfaceの略語。ソフトウエア機能の一部を、他のソフトやサービスから簡単に利用できるように、機能の呼び出しやデータの受け渡しなどの手順を定めた仕組みで、プログラムの開発を効率的に行うことが可能となる。
<セミナーのご案内>
以下セミナーにて、CALC 3.0 をご紹介します。
セミナー名 : AIプラットフォーム構築セミナー
開催日時 : 2019 年 11 月 27 日(水)14:00~17:15 (東京)
詳細・お申し込み: (リンク »)
<ご参考>
CALC について
CALCはソニーCSLが開発した独自のAI技術です。従来の解析手法では推定が難しいデータ内関係因子の直接的な相関が明瞭になり、経営上の選択肢を明確化できるため、より確度の高い意思決定を行うことができるようになります。
CALC は、過去数年間にソニーグループのエレクトロニクス、金融、エンタテイメントなどの広範な事業分野において、製造、設計、マーケティング、サービスなどの分析に適用、その有効性を実証しており、その後、2016 年度より ISID、ソニーCSL、クウジットの 3 社で、製造業やサービス業などの顧客企業においてデータ分析に活用され、解析サービスとしての導入実績を積み重ねています。 (リンク »)
* CALC はソニー株式会社の登録商標です。
<関連プレスリリース>
- ANA において最新の大規模データ解析ツール「CALC」の検証を開始~AI の活用で業務の高度化・革新のアイデア創出に寄与~(2019 年 10 月 30 日) (リンク »)
- 人工知能(AI)技術による大規模データ解析サービス「CALC」に新機能を搭載~投入データにない隠れた要因を推測する技術を実装 ~ (2018 年 10 月 16 日) (リンク »)
- 人工知能(AI)技術による大規模データ解析サービス CALC(カルク)の提供を開始~データ間の因果関係を高精度に推測し、経営の意思決定を支援~(2017年5月30日) (リンク »)
【製品・サービスに関するお問い合わせ先】
株式会社電通国際情報サービス
製造ソリューション事業部
戦略技術3部 中田、福嶋
TEL: 03-6713-8014
E-Mail: g-calc_business@group.isid.co.jp
【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社電通国際情報サービス
コーポレートコミュニケーション部 赤瀬、李
TEL: 03-6713-6100
E-Mai: g-pr@isid.co.jp
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。