GitHub Indiaを現地法人として設立

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オープンソースプロジェクトおよびビジネスユースを含む、ソフトウェアの開発プラットフォームを提供するGitHub, Inc.（本社：米国サンフランシスコ、以下ギットハブ）は、2月13日（インド現地時間）に、GitHub,Inc.の子会社としてGitHub India Private Limitedを設立しました。GitHubにとって重要な地域でああるインドのコミュニティの活躍には、目覚ましいものがありました。アクティブなGitHub開発者の数は、全コミュニティの中でも3番目に多く、昨年には22%の成長を遂げました。GitHub Indiaを設立によって、インドの開発者や企業顧客向けサービスの強化とともに、現地開発者にこれまで以上に身近な存在になることを目指します。

GitHub Indiaのゼネラルマネージャーに就任したManeesh Sharmaは、インドでのGitHubの成長戦略を指揮していきます。お客様がDevOpsのベストプラクティスを大規模に取り入れ、1億件以上の各種プロジェクトで4,000万人以上の開発者と協力できるよう、今後数か月にわたり、コミュニティ、エンジニアリング、販売、サポート、マーケティング、サービスなど各部門のチーム編成を行う予定です。

開発者コミュニティ向けサポート
アクティブなGitHubの開発者数において世界3位を誇るインドでは、開発者が真の意味でソフトウェアの未来を築いています。過去1年間で、インドのパブリックリポジトリ数は75%増加しました。これは、インドの開発者コミュニティ内でコラボレーションが急増していることを意味しています。GitHub Indiaが開発者同士の関係を強固にし、開発者、メンテナー、企業の垣根を超えたオープンソース開発を推進していきます。

また、インドには世界最大級の学生開発者コミュニティがあります。学生の能力を高め、オープンソースの未来に投資することが、素晴らしいインドの開発者エコシステムをサポートする鍵になると、ギットハブは信じています。その実現に向け、GitHub Education( (リンク ») ) ではインドの学生を対象として、最大1,000ドルを助成することで学生向けハッカソンを支援( (リンク ») )するなど、次世代開発者のサポートにも情熱を注いでいます。今まで以上にGitHubの学生コミュニティが協力しあい、GitHubで活躍できるようサポートを行っていきます。

GitHub Enterprise
成長著しいインドのオープンソースコミュニティをサポートするとともに、Swiggy( (リンク ») ) やArisGlobal( (リンク ») ) など、GitHub Enterpriseで自社ビジネスを強化するソフトウェアの提携や構築を行うインド企業も増加しています。GitHubは、各種業界の企業と協力関係を築き、現代型のソフトウェアサプライチェーンと業界のベストプラクティスを活用しながら、競争力の高いカスタマーエクスペリエンの実現をサポートします。

また、GitHub Enterpriseのお客様がソフトウェアを効率的に開発するためにチャネルパートナープログラムを拡大しました。これにより、各企業で異なるデジタルトランスフォーメーションの実現を可能にしています。

最新情報
インドにおける最新情報については、Twitterで@GitHubIndia ( (リンク ») ) のフォローをお願いします。成長著しいGitHub Indiaの採用情報については、GitHubの採用ページ ( (リンク ») ) をご確認ください。

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GitHubは世界で4,000万人にのぼる開発者および210万の組織に利用される開発プラットフォームです。プログラミング環境にオープンな会話と協調を重んじるコミュニケーションによって、コラボレーションを促進する開発環境を提供しています。これらの開発を実現するワークフローで必要となるコードレビュー、プロジェクトおよびチームマネージメント、ソーシャルコーディング、ドキュメント管理などに、これまで以上の効率性と透明性をもたらし、より高速かつ品質の高いソフトウェア開発を支援しています。
GitHubは多様なユースケースに適した開発プラットフォームを用意しており、オープンソースジェクトから企業における機密性の高いソフトウェア開発までに対応できます。無料で利用できるパブリックリポジトリはオープンソースプロジェクトにて多く利用されていますが、プライベートリポジトリが利用できる有償サービス、GitHub EnterpriseやBusiness on GitHub.comなども提供しています。
2008年に米国サンフランシスコで創業したGitHub, Inc.は、初の海外支社として、2015年に日本支社を開設しました。