Boyd&Moore Executive Search「新型コロナウイルスによるビジネスへの影響度調査」

テクノプロ・ホールディングス株式会社

From: 共同通信PRワイヤー

2020-05-15 13:00

~ワークスタイル全般の変化を予測する回答が上位に、以前より転職意思が高まった層は23%~

2020年5月15日
テクノプロ・ホールディングス株式会社 (リンク »)

当社子会社でグローバル人材紹介およびエグゼクティブサーチ事業を手掛ける Boyd&Moore Executive Search 株式会社 (リンク ») (以下「 BMES 」)は、世界各地での新型コロナウイルス感染症( COVID-19 )の拡大に伴うビジネスへの影響に関する調査を実施いたしましたので、一部を抜粋してお知らせいたします。

 

【表: (リンク ») 】

 

「新型コロナウイルスによるビジネスへの影響度調査」調査結果

グローバル企業を中心とするBMESのクライアント企業の経営者200名(企業側)、そしてエグゼクティブレベルの人材500名(従業員側)を対象として実施した今回の調査では、新型コロナウイルス感染症の拡大によってビジネスに対する一定以上の影響が見込まれるという回答が80%を超えましたが、その一方で多くの企業は優秀な人材の獲得のため採用活動を継続しており、また同時にエグゼクティブ人材の多くが新たなポジションを求めて現在も転職活動を継続していることが分かりました。

 

《 77%の従業員が自社の対策に満足、対策内容はテレワーク化やマスク等の配布が上位に》

新型コロナウイルス感染症への対策として自社が行った対策に対する満足度についての調査では、「おおむね満足」も含めると77%の従業員が満足としていると回答しました。

実際に行われた対策の内容としてはテレワークの推進やマスク、消毒液などの配布という回答のほか、従業員とのコミュニケーション強化を挙げる企業も多く見られました。

 

【画像: (リンク ») 】

 

《81%がビジネスへの何らかの影響を予測、収益やサプライチェーンに加えワークスタイルが変化か》

調査の回答者の81%が、新型コロナウイルス感染症により今後ビジネスに何らかの影響が生じると予測しています。

具体的に影響が及ぶ対象としてもっとも多かった回答は収益やサプライチェーンでしたが、次いでワークスタイル全般が影響を受けるという回答が上位に入り、テレワークなどが急激に拡大し、新たな働き方が浸透しつつあることが伺われる結果となりました。

 

【画像: (リンク ») 】

 

《半数以上の企業は現在も採用活動を継続、従業員の23%は新型コロナ以降に転職意欲高まる》

その一方で慎重な姿勢ながらも採用活動を継続している企業が約35%で、現在も影響なく採用活動を続けている企業と合わせると調査対象の半数以上が人材の獲得のため採用を続けていることが分かりました。

また、従業員の転職行動についての質問では、以前から転職意思が変わっていないという回答が49%と約半数を占めましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大以降に転職意欲が高まったという層も23%存在しています。

 

【画像: (リンク ») 】

 

 

【調査概要】

調査時期:2020年 3月30日~2020年4月14日

回答者:アジア太平洋地域で活躍しているビジネスリーダーと企業に勤務する方合計 700名

 

■調査レポートの全文は以下のURLからダウンロードいただけます

(リンク »)

 

 

【Boyd&Moore Executive Search株式会社(BMES)について】

2002年の創設以来、BMESはスタートアップ企業からグローバル市場におけるリーディング企業まで、アジア地域でのさらなる成長を目指す企業に対して多様な人材&リーダーシップソリューションを提供しています。エグゼクティブ層、トップ層の人材サーチだけに留まらず、100名以上のリサーチャーが所属する自社インテリジェンスセンター(BMIC)が収集する鮮度の高い市場データと、採用・業界に関する豊富な知識に基づいたコンサルティングを通じて、人材に関する高度な要望に対して最高の結果を生み出します。

[ウェブサイト] (リンク »)

 

 

【テクノプロ・グループについて】

テクノプロ・グループは国内および中国、東南アジア、インド、英国などの拠点に2万名以上の技術者・研究者を擁する日本最大規模の技術系人材サービス企業グループです。機械、電気・電子、情報システム、化学、バイオ、医薬、建築、土木など、産業界で必要とされているほぼすべての技術領域をカバーする専門領域の幅広さが評価され、国内外で2,000以上の企業・大学・研究機関に技術者派遣、受託請負、技術コンサルティング、⼈材紹介など、技術を軸とした各種のサービスを提供しています。(数値はすべて2019年6月末時点)

[ウェブサイト] (リンク »)

 

 



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